有価証券報告書-第131期(平成27年4月1日-平成28年3月31日)

(2)重要な減価償却資産の減価償却方法
イ 有形固定資産(リース資産を除く)
主として定率法を採用しております。
なお、主な耐用年数は、次のとおりであります。
建物及び構築物 2～60年
機械装置及び運搬具 2～10年
ロ 無形固定資産(リース資産を除く)
定額法を採用しております。
ハ リース資産
所有権移転外ファイナンス・リース取引に係るリース資産の減価償却の方法については、リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法を採用しております。