理研計器（7734）の建物（純額）の推移 - 通期
- 【期間】
- 通期
個別
- 2008年3月31日
- 22億8207万
- 2009年3月31日 -9.77%
- 20億5900万
- 2010年3月31日 -10.17%
- 18億4956万
- 2011年3月31日 -9.33%
- 16億7699万
- 2012年3月31日 -7.71%
- 15億4767万
- 2013年3月31日 -6.84%
- 14億4182万
- 2014年3月31日 -11.26%
- 12億7944万
- 2015年3月31日 +297.56%
- 50億8656万
- 2016年3月31日 -3.63%
- 49億180万
- 2017年3月31日 -2.71%
- 47億6899万
- 2018年3月31日 +44.6%
- 68億9587万
- 2019年3月31日 -1.84%
- 67億6933万
- 2020年3月31日 -4.52%
- 64億6356万
- 2021年3月31日 +49.33%
- 96億5179万
- 2022年3月31日 -2.95%
- 93億6699万
- 2023年3月31日 -4.83%
- 89億1495万
- 2024年3月31日 -0.5%
- 88億6998万
- 2025年3月31日 -2.27%
- 86億6829万
- 2026年3月31日 -4.58%
- 82億7115万
有報情報
- #1 会計方針に関する事項（連結）
- なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。2026/06/24 15:37
建物及び構築物 31～50年
② 無形固定資産 - #2 固定資産売却損の注記（連結）
- ※5 固定資産売却損の内訳は、次のとおりであります。2026/06/24 15:37
前連結会計年度(自 2024年4月1日至 2025年3月31日) 当連結会計年度(自 2025年4月1日至 2026年3月31日) 建物 -千円 3,391千円 土地 - 22,461 - #3 有形固定資産の圧縮記帳額の注記（連結）
- ※4 国庫補助金による有形固定資産の圧縮記帳額は、次のとおりであります。2026/06/24 15:37
前連結会計年度(2025年3月31日) 当連結会計年度(2026年3月31日) 建物及び構築物 87,409千円 87,409千円 機械装置及び運搬具 2,416 2,416 - #4 税効果会計関係、財務諸表（連結）
- 1.繰延税金資産及び繰延税金負債の発生の主な原因別の内訳2026/06/24 15:37
2.法定実効税率と税効果会計適用後の法人税等の負担率の差異の主な内訳前事業年度(2025年3月31日) 当事業年度(2026年3月31日) 受注損失引当金否認 3,299 75,093 建物減価償却超過額 6,228 4,160 減損損失 21,686 37,456
- #5 税効果会計関係、連結財務諸表（連結）
- 1.繰延税金資産及び繰延税金負債の発生の主な原因別の内訳2026/06/24 15:37
2.法定実効税率と税効果会計適用後の法人税等の負担率の差異の主な内訳前連結会計年度(2025年3月31日) 当連結会計年度(2026年3月31日) 受注損失引当金否認 3,299 31,105 建物減価償却超過額 9,612 7,026 長期未払金否認 4,806 4,806
- #6 重要な会計方針、財務諸表（連結）
- なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。2026/06/24 15:37
建物 31～50年
機械及び装置 7年
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