有価証券報告書-第32期(平成25年4月1日-平成26年3月31日)

(表示方法の変更)
以下の事項について、記載を省略しております。
・財務諸表等規則第8条の6に定めるリース取引に関する注記については、同条第4項により、記載を省略しております。
・財務諸表等規則第68条の4に定める1株当たり純資産額の注記については、同条第3項により、記載を省略しております。
・財務諸表等規則第86条に定める研究開発費の注記については、同条第2項により、記載を省略しております。
・財務諸表等規則第95条の5の2に定める1株当たり当期純損益金額に関する注記については、同条第3項により、記載を省略しております。
・財務諸表等規則第95条の5の3に定める潜在株式調整後1株当たり当期純利益金額に関する注記については、同条第4項により、記載を省略しております。
・財務諸表等規則第107条に定める自己株式に関する注記については、同条第2項により、記載を省略しております。
・財務諸表等規則第121条第1項第1号に定める有価証券明細表については、同条第3項により、記載を省略しております。
(貸借対照表)
前事業年度において、「流動資産」の「その他」に含めていた「貯蔵品」は、当事業年度より独立掲記することとしております。この表示方法の変更を反映させるため、前事業年度の財務諸表の組替えを行っております。
この結果、前事業年度の貸借対照表において、「流動資産」の「その他」に表示していた15,040千円は、「貯蔵品」8,816千円、「その他」6,224千円として組み替えております。
前事業年度において、注記しておりました関係会社に対する負債の「買掛金(前事業年度 252,975千円)」は注記すべき数値基準が、負債及び純資産の合計額の100分の1を超える場合から、100分の5を超える場合に緩和されたため、当事業年度より注記を省略しております。なお、当該変更は、財務諸表等規則第55条に基づくものであります。