マックス(6454)の退職給付に係る負債の推移 - 四半期
連結
- 2014年3月31日
- 95億3600万
- 2014年6月30日 +2.18%
- 97億4400万
- 2014年9月30日 -1.19%
- 96億2800万
- 2014年12月31日 -0.99%
- 95億3300万
- 2015年3月31日 -4.77%
- 90億7800万
- 2015年6月30日 -0.8%
- 90億500万
- 2015年9月30日 -2.07%
- 88億1900万
- 2015年12月31日 -0.98%
- 87億3300万
- 2016年3月31日 +34.98%
- 117億8800万
- 2016年6月30日 -0.92%
- 116億7900万
- 2016年9月30日 -1.49%
- 115億500万
- 2016年12月31日 -0.86%
- 114億600万
- 2017年3月31日 +5.74%
- 120億6100万
- 2017年6月30日 -0.69%
- 119億7800万
- 2017年9月30日 -1.27%
- 118億2600万
- 2017年12月31日 -0.81%
- 117億3000万
- 2018年3月31日 -2.5%
- 114億3700万
- 2018年6月30日 -0.85%
- 113億4000万
- 2018年9月30日 -1.83%
- 111億3300万
- 2018年12月31日 -0.85%
- 110億3800万
- 2019年3月31日 -2.17%
- 107億9900万
- 2019年6月30日 -1%
- 106億9100万
- 2019年9月30日 -1.81%
- 104億9800万
- 2019年12月31日 -1.1%
- 103億8200万
- 2020年3月31日 +2.69%
- 106億6100万
- 2020年6月30日 -1.03%
- 105億5100万
- 2020年9月30日 -1.51%
- 103億9200万
- 2020年12月31日 -1.4%
- 102億4600万
- 2021年3月31日 +5.3%
- 107億8900万
- 2021年6月30日 -0.91%
- 106億9100万
- 2021年9月30日 -1.29%
- 105億5300万
- 2021年12月31日 -1.05%
- 104億4200万
- 2022年3月31日 +1.69%
- 106億1800万
- 2022年6月30日 -0.91%
- 105億2100万
- 2022年9月30日 -2.47%
- 102億6100万
- 2022年12月31日 -1.13%
- 101億4500万
- 2023年3月31日 +5.17%
- 106億6900万
- 2023年6月30日 -1.06%
- 105億5600万
- 2023年9月30日 -1.2%
- 104億2900万
- 2023年12月31日 -2.65%
- 101億5300万
- 2024年3月31日 -39.57%
- 61億3500万
- 2024年6月30日 -5.66%
- 57億8800万
- 2024年9月30日 -8.53%
- 52億9400万
- 2024年12月31日 -6.2%
- 49億6600万
- 2025年3月31日 -13.71%
- 42億8500万
- 2025年6月30日 +1.4%
- 43億4500万
- 2025年9月30日 -2.83%
- 42億2200万
- 2025年12月31日 +1.56%
- 42億8800万
- 2026年3月31日 -6.34%
- 40億1600万
有報情報
- #1 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析(連結)
- 資産の部は、前連結会計年度末に比べ、23億5千万円増加し、1,190億9千3百万円となりました。流動資産については、現金及び預金が9億1千2百万円、受取手形及び売掛金が5億1千6百万円、原材料が3億2千5百万円増加したことなどにより、19億4千7百万円増加しました。固定資産については、投資有価証券が4億3千9百万円増加したことなどにより、4億3百万円増加しました。2024/02/09 12:42
負債の部は、前連結会計年度末に比べ、21億4千万円減少し、256億9千6百万円となりました。流動負債については、未払法人税等が17億9千1百万円減少したことなどにより、15億3千8百万円減少しました。固定負債については、退職給付に係る負債が5億1千5百万円減少したことなどにより、6億1百万円減少しました。
純資産の部は、前連結会計年度末に比べ、44億9千万円増加し、933億9千7百万円となりました。株主資本は、剰余金の配当が36億8千9百万円、自己株式の取得24億3千2百万円などがありましたが、親会社株主に帰属する四半期純利益が79億8千9百万円あったため、20億6千1百万円の増加となりました。