- 7965
- 2026/08/28
- 時価
- 1082億円
- PER 予
- 19.73倍
- 2010年以降
- 4.01-43.18倍
(2010-2025年) - PBR
- 1.04倍
- 2010年以降
- 0.28-2.5倍
(2010-2025年) - 配当 予
- 3.09%
- ROE 予
- 5.27%
- ROA 予
- 4.02%
- 資料
- Link
- CSV,JSON
象印マホービン(7965)のその他有価証券評価差額金の推移 - 通期
連結
- 2007年11月20日
- 19億1500万
- 2008年11月20日 -56.87%
- 8億2600万
- 2009年11月20日 +10.17%
- 9億1000万
- 2010年11月20日 -1.1%
- 9億
- 2011年11月20日 -4.22%
- 8億6200万
- 2012年11月20日 -16.36%
- 7億2100万
- 2013年11月20日 +98.34%
- 14億3000万
- 2014年11月20日 +13.43%
- 16億2200万
- 2015年11月20日 +43.22%
- 23億2300万
- 2016年11月20日 -13%
- 20億2100万
- 2017年11月20日 +26.87%
- 25億6400万
- 2018年11月20日 -11.51%
- 22億6900万
- 2019年11月20日 -11.64%
- 20億500万
- 2020年11月20日 -4.59%
- 19億1300万
- 2021年11月20日 -11.66%
- 16億9000万
- 2022年11月20日 +0.06%
- 16億9100万
- 2023年11月20日 +33.89%
- 22億6400万
- 2024年11月20日 +37.63%
- 31億1600万
- 2025年11月20日 +48.59%
- 46億3000万
個別
- 2007年11月20日
- 19億1100万
- 2008年11月20日 -56.46%
- 8億3200万
- 2009年11月20日 +9.5%
- 9億1100万
- 2010年11月20日 -1.32%
- 8億9900万
- 2011年11月20日 -5.12%
- 8億5300万
- 2012年11月20日 -17%
- 7億800万
- 2013年11月20日 +90.4%
- 13億4800万
- 2014年11月20日 +16.69%
- 15億7300万
- 2015年11月20日 +45.07%
- 22億8200万
- 2016年11月20日 -13.15%
- 19億8200万
- 2017年11月20日 +27.09%
- 25億1900万
- 2018年11月20日 -11.16%
- 22億3800万
- 2019年11月20日 -11.3%
- 19億8500万
- 2020年11月20日 -4.53%
- 18億9500万
- 2021年11月20日 -11.66%
- 16億7400万
- 2022年11月20日 +0.06%
- 16億7500万
- 2023年11月20日 +33.73%
- 22億4000万
- 2024年11月20日 +38.13%
- 30億9400万
- 2025年11月20日 +48.93%
- 46億800万
有報情報
- #1 その他の包括利益に関する組替調整額、法人税等及び税効果額(連結)
- ※1 その他の包括利益に係る組替調整額並びに法人税等及び税効果額2026/02/18 9:19
前連結会計年度(自 2023年11月21日至 2024年11月20日) 当連結会計年度(自 2024年11月21日至 2025年11月20日) その他有価証券評価差額金 当期発生額 1,268 百万円 2,264 百万円 法人税等及び税効果額 △375 百万円 △750 百万円 その他有価証券評価差額金 851 百万円 1,514 百万円 為替換算調整勘定 - #2 税効果会計関係、財務諸表(連結)
- 1 繰延税金資産及び繰延税金負債の発生の主な原因別の内訳2026/02/18 9:19
2 法定実効税率と税効果会計適用後の法人税等の負担率との差異の原因となった主な項目別の内訳前事業年度(2024年11月20日) 当事業年度(2025年11月20日) 固定資産圧縮積立金 △42 百万円 △41 百万円 その他有価証券評価差額金 △1,243 百万円 △1,992 百万円 繰延税金負債合計 △2,584 百万円 △3,411 百万円
- #3 税効果会計関係、連結財務諸表(連結)
- 1 繰延税金資産及び繰延税金負債の発生の主な原因別の内訳2026/02/18 9:19
2 法定実効税率と税効果会計適用後の法人税等の負担率との差異の原因となった主な項目別の内訳前連結会計年度(2024年11月20日) 当連結会計年度(2025年11月20日) 退職給付に係る資産 △1,472 百万円 △1,800 百万円 その他有価証券評価差額金 △1,254 百万円 △2,005 百万円 外国子会社等の留保利益 △1,591 百万円 △1,659 百万円
- #4 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析(連結)
- 流動負債184百万円の増加は主に、1年内返済予定の長期借入金1,500百万円、未払法人税等770百万円が減少した一方、支払手形及び買掛金917百万円、未払費用886百万円が増加したことによるものであります。また、固定負債1,093百万円の増加は主に、リース債務252百万円が減少した一方、繰延税金負債1,446百万円が増加したことによるものであります。2026/02/18 9:19
純資産2,284百万円の増加は主に、自己株式3,382百万円が増加した一方、利益剰余金2,503百万円、その他有価証券評価差額金1,514百万円、為替換算調整勘定955百万円が増加したことによるものであります。
(3) キャッシュ・フロー