日本フォームサービス(7869)の全事業営業利益の推移 - 全期間
連結
- 2008年9月30日
- 9052万
- 2009年9月30日 -68.88%
- 2817万
- 2009年12月31日 -75.3%
- 696万
- 2010年3月31日 +999.99%
- 1億4724万
- 2010年6月30日 -23.28%
- 1億1297万
- 2010年9月30日 -16.36%
- 9449万
- 2010年12月31日 -59.25%
- 3850万
- 2011年3月31日 +123.54%
- 8607万
- 2011年6月30日 -40.37%
- 5132万
- 2011年9月30日 -28.85%
- 3652万
- 2011年12月31日 -32.7%
- 2457万
- 2012年3月31日 +345.62%
- 1億952万
- 2012年6月30日 -44.87%
- 6038万
- 2012年9月30日 -19.35%
- 4869万
- 2012年12月31日
- -661万
- 2013年3月31日
- 9936万
- 2013年6月30日 +0.41%
- 9976万
- 2013年9月30日 +61.12%
- 1億6074万
- 2013年12月31日
- -4037万
- 2014年3月31日
- 8807万
- 2014年6月30日 -7.95%
- 8107万
- 2014年9月30日 +43.56%
- 1億1638万
- 2014年12月31日 -91.9%
- 942万
- 2015年3月31日 +864.44%
- 9093万
- 2015年6月30日 -91.95%
- 731万
- 2015年9月30日
- -2535万
- 2015年12月31日 -152.9%
- -6411万
- 2016年3月31日
- -3526万
- 2016年6月30日 -300.54%
- -1億4126万
- 2016年9月30日
- -1億2838万
- 2016年12月31日
- -4571万
- 2017年3月31日
- 4444万
- 2017年6月30日
- -1億6351万
- 2017年9月30日 -34.14%
- -2億1934万
- 2017年12月31日
- -3080万
- 2018年3月31日
- 5472万
- 2018年6月30日 -95.19%
- 263万
- 2018年9月30日
- -7474万
- 2018年12月31日
- 448万
- 2019年3月31日 +999.99%
- 1億3008万
- 2019年6月30日 -12.49%
- 1億1384万
- 2019年9月30日 +9.16%
- 1億2426万
- 2019年12月31日 -60.78%
- 4873万
- 2020年3月31日 +136.29%
- 1億1515万
- 2020年6月30日 -68.68%
- 3607万
- 2020年9月30日 +31.52%
- 4744万
- 2020年12月31日
- -1598万
個別
- 2008年9月30日
- 7662万
- 2009年9月30日 -54.04%
- 3522万
- 2010年9月30日 +177.05%
- 9758万
- 2011年9月30日 -63.51%
- 3560万
- 2012年9月30日 +31.93%
- 4697万
- 2013年9月30日 +208.01%
- 1億4469万
- 2014年9月30日 -20.35%
- 1億1524万
- 2015年9月30日
- -4036万
- 2016年9月30日 -279.8%
- -1億5328万
- 2017年9月30日 -37.02%
- -2億1003万
- 2018年9月30日
- -9308万
- 2019年9月30日
- 6682万
- 2020年9月30日 -79.9%
- 1343万
有報情報
- #1 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析(連結)
- 当連結会計年度(2019年10月1日~2020年9月30日)におけるわが国経済は、消費税増税の影響で景気は一時的に落ち込むものの、外需の持ち直しと内需の底堅さで緩やかな景気回復が続く見通しでした。しかし、2020年に入り、新型コロナウィルスの世界的感染拡大により、世界経済への深刻な影響が続く中、日本国内においても緊急事態宣言により経済活動が大きく制限されるなど厳しい状況でありました。現在は、段階的な経済活動の再開により持ち直しの動きもみられるものの、依然として先行きは不透明な状況で推移しております。2020/12/25 15:07
このような経済環境のもと、当社グループの売上高は28億4千5百万円(前年同期比2億8千3百万円の減少)、営業利益4千7百万円(前年同期比7千6百万円の減少)、経常利益1億4百万円(前年同期比2千2百万円の増加)、親会社株主に帰属する当期純損益は、8千6百万円(前年同期比1億3千2百万円の増加)となりました。
セグメント別の業績を示すと、次のとおりであります。