日創グループ（3440）の売上高の推移 - 全期間
連結
- 2016年5月31日
- 33億3019万
- 2016年8月31日 +28.24%
- 42億7075万
- 2016年11月30日 -75.61%
- 10億4180万
- 2017年2月28日 +150.33%
- 26億795万
- 2017年5月31日 +77.7%
- 46億3443万
- 2017年8月31日 +37.5%
- 63億7236万
- 2017年11月30日 -76.52%
- 14億9622万
- 2018年2月28日 +81.19%
- 27億1101万
- 2018年5月31日 +76.91%
- 47億9596万
- 2018年8月31日 +77.71%
- 85億2302万
- 2018年11月30日 -59.87%
- 34億2067万
- 2019年2月28日 +119.4%
- 75億497万
- 2019年5月31日 +45.51%
- 109億2081万
- 2019年8月31日 +23.37%
- 134億7331万
- 2019年11月30日 -81.27%
- 25億2387万
- 2020年2月29日 +89.95%
- 47億9422万
- 2020年5月31日 +36.2%
- 65億2963万
- 2020年8月31日 +28.49%
- 83億8971万
- 2020年11月30日 -73.6%
- 22億1467万
- 2021年2月28日 +78.12%
- 39億4477万
- 2021年5月31日 +46.26%
- 57億6974万
- 2021年8月31日 +30.59%
- 75億3463万
- 2021年11月30日 -80.94%
- 14億3583万
- 2022年2月28日 +106.22%
- 29億6101万
- 2022年5月31日 +74.95%
- 51億8015万
- 2022年8月31日 +42.36%
- 73億7463万
- 2022年11月30日 -69.04%
- 22億8345万
- 2023年2月28日 +128.08%
- 52億815万
- 2023年5月31日 +74.74%
- 91億59万
- 2023年8月31日 +37.89%
- 125億4878万
- 2023年11月30日 -70.34%
- 37億2182万
- 2024年2月29日 +126.19%
- 84億1843万
- 2024年5月31日 +56.24%
- 131億5297万
- 2024年8月31日 +34.53%
- 176億9436万
- 2024年11月30日 -68.24%
- 56億2000万
- 2025年2月28日 +116.89%
- 121億8900万
- 2025年5月31日 +49.88%
- 182億6900万
- 2025年8月31日 +26.1%
- 230億3700万
- 2025年11月30日 -76.06%
- 55億1600万
- 2026年2月28日 +92.02%
- 105億9200万
個別
- 2008年8月31日
- 20億3167万
- 2009年8月31日 +0.61%
- 20億4416万
- 2009年11月30日 -80.79%
- 3億9267万
- 2010年2月28日 +90.1%
- 7億4645万
- 2010年5月31日 +39.64%
- 10億4235万
- 2010年8月31日 +37.64%
- 14億3474万
- 2010年11月30日 -73.26%
- 3億8361万
- 2011年2月28日 +119.4%
- 8億4164万
- 2011年5月31日 +64.74%
- 13億8656万
- 2011年8月31日 +35.91%
- 18億8452万
- 2011年11月30日 -77.03%
- 4億3293万
- 2012年2月29日 +96.63%
- 8億5126万
- 2012年5月31日 +43.17%
- 12億1875万
- 2012年8月31日 +43.28%
- 17億4618万
- 2012年11月30日 -29.09%
- 12億3829万
- 2013年2月28日 +161.41%
- 32億3707万
- 2013年5月31日 +49.72%
- 48億4647万
- 2013年8月31日 +31.86%
- 63億9067万
- 2013年11月30日 -72.45%
- 17億6055万
- 2014年2月28日 +106.94%
- 36億4333万
- 2014年5月31日 +59.37%
- 58億632万
- 2014年8月31日 +34.68%
- 78億1985万
- 2014年11月30日 -68.81%
- 24億3923万
- 2015年2月28日 +78.77%
- 43億6062万
- 2015年5月31日 +32.1%
- 57億6046万
- 2015年8月31日 +31.24%
- 75億5996万
- 2015年11月30日 -81.67%
- 13億8601万
- 2016年2月29日 +87.45%
- 25億9811万
- 2016年8月31日 +60.37%
- 41億6668万
- 2017年8月31日 +9.51%
- 45億6309万
- 2018年8月31日 +27.76%
- 58億2963万
- 2019年8月31日 +47.16%
- 85億7902万
- 2020年8月31日 -44.97%
- 47億2086万
- 2021年8月31日 -13.73%
- 40億7287万
- 2022年8月31日 -27.28%
- 29億6193万
- 2023年8月31日 +35.19%
- 40億423万
- 2024年8月31日 +21.8%
- 48億7711万
- 2025年8月31日 -7.22%
- 45億2500万
有報情報
- #1 その他、連結財務諸表等（連結）
- 当連結会計年度における四半期情報等2025/11/26 10:05
(注)当社は、第1四半期及び第3四半期について金融商品取引所の定める規則により四半期に係る財務情報を作成しておりますが、当該四半期に係る財務情報に対する期中レビューは受けておりません。(累計期間) 第1四半期 中間連結会計期間 第3四半期 当連結会計年度 売上高(百万円) 5,620 12,189 18,269 23,037 税金等調整前中間(当期)(四半期)純利益(百万円) 396 1,066 1,592 1,497 - #2 セグメント情報等、連結財務諸表（連結）
- 「タイル事業」は、住宅・ビル外装タイル、内装タイル等の企画・設計・加工・製造・販売の事業であります。2025/11/26 10:05
2.報告セグメントごとの売上高、利益又は損失、資産、負債その他の項目の金額の算定方法
報告されている事業セグメントの会計処理の方法は、「連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項」における記載と同一であります。 - #3 主要な非連結子会社の名称及び連結の範囲から除いた理由（連結）
- (2)主要な非連結子会社の名称等2025/11/26 10:05
非連結子会社の名称 シキファニチア株式会社日創不動産株式会社株式会社穴井工務店 連結の範囲から除いた理由 非連結子会社は小規模であり、各社の総資産、売上高、当期純損益(持分に見合う額)及び利益剰余金(持分に見合う額)等は、連結財務諸表に重要な影響を及ぼさないため、連結の範囲から除外しております。 - #4 主要な顧客ごとの情報
- 2025/11/26 10:05
顧客の名称又は氏名 売上高 関連するセグメント名 株式会社大林組 3,168 建設事業 - #5 報告セグメントごとの売上高、利益又は損失、資産、負債その他の項目の金額の算定方法（連結）
- 告セグメントごとの売上高、利益又は損失、資産、負債その他の項目の金額の算定方法
報告されている事業セグメントの会計処理の方法は、「連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項」における記載と同一であります。
報告セグメントの利益は、営業利益ベースの数値であります。
セグメント間の内部売上高又は振替高は市場実勢価格に基づいております。2025/11/26 10:05 - #6 売上高、地域ごとの情報（連結）
- (1)売上高2025/11/26 10:05
本邦以外の外部顧客への売上高がないため、該当事項はありません。 - #7 経営方針、経営環境及び対処すべき課題等（連結）
- &A投資の推進(投資枠50億円)
②先行投資の推進(投資枠10億円)
③持株会社化によるグループ支援体制の拡充
④資本コストや株価を意識した経営の推進(ROE8%)
(3) 経営上の目標の達成状況を判断するための客観的な指標等
当社グループは、中長期的な成長力・収益力強化の観点から、売上高、営業利益、EBITDA(営業利益+減価償却費+のれん償却額)及びROEを重視しております。
(4) 経営環境及び対処すべき課題
当社グループを取り巻く経営環境は、サステナビリティを巡る経営意識の高まり、デジタルトランスフォーメーションの進展、人の働き方の変化や多様性の尊重、更には地政学的リスクの増大など、近年、急速な変化を見せております。
こうした環境変化の激しい中にあって、当社グループは、第1次中期経営計画の実行段階からM&Aを積極的に推進し、グループを構成する企業数を増やし事業領域の拡大に努めてまいりました。
このような経営環境や事業内容の変化を背景に、当社グループでは、2024年10月15日制定の第4次中期経営計画に基づき、「『創る』力で未来に挑む企業グループ」の形成を目指し、更にお客様のニーズに応えていくため、優先的に対処すべき課題を次のとおり定めております。2025/11/26 10:05 - #8 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析（連結）
- 当連結会計年度におけるわが国経済は、雇用・所得環境の改善や各種政策の効果を背景に、緩やかな回復基調である一方で、物価上昇や米国の政策動向、中東情勢、金融資本市場の変動などにより、依然として先行き不透明な状況が続きました。2025/11/26 10:05
このような状況の中、当社グループは2025年6月1日付で持株会社体制へ移行し、グループ横断的な営業戦略や製造原価の低減を推進しました。更に、各事業会社においては新規取引先の開拓や既存取引先のリピート獲得に積極的に取り組みました。その結果、建設事業においては内外装パネル関連工事が伸長し、また、化成品事業においてはM&Aにより子会社化した大鳳株式会社及びフォームテックス株式会社の業績寄与により、売上高は23,037百万円(前年同期比30.2%増)、営業利益は1,383百万円(同8.4%増)、経常利益は1,401百万円(同2.9%増)、親会社株主に帰属する当期純利益は917百万円(同16.2%減)となりました。
また、当社グループの経営指標として重視しているEBITDA※は2,144百万円(同12.8%増)、ROEは7.4%(同2.0ポイント減)となりました。 - #9 連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項（連結）
- (2)主要な非連結子会社の名称等2025/11/26 10:05
2.持分法の適用に関する事項非連結子会社の名称 シキファニチア株式会社日創不動産株式会社株式会社穴井工務店 連結の範囲から除いた理由 非連結子会社は小規模であり、各社の総資産、売上高、当期純損益(持分に見合う額)及び利益剰余金(持分に見合う額)等は、連結財務諸表に重要な影響を及ぼさないため、連結の範囲から除外しております。
- #10 関係会社との営業取引による取引高の総額及び営業取引以外の取引による取引高の総額の注記
- ※1.関係会社との取引高2025/11/26 10:05
前事業年度(自 2023年9月1日至 2024年8月31日) 当事業年度(自 2024年9月1日至 2025年8月31日) 営業取引による取引高 売上高 680百万円 1,389百万円 営業費 50 53 - #11 顧客との契約から生じる収益の金額の注記（連結）
- ※1 顧客との契約から生じる収益2025/11/26 10:05
売上高については、顧客との契約から生じる収益及びそれ以外の収益を区分して記載しておりません。顧客との契約から生じる収益の金額は、連結財務諸表「注記事項(収益認識関係)1.顧客との契約から生じる収益を分解した情報」に記載しております。
10年以上蓄積したファイナンスデータとAIを掛け合わせて、投資の意思決定を加速させるポジションです。
