8136 サンリオ

8136
2026/06/08
時価
1兆1455億円
PER 予
20.91倍
2010年以降
赤字-1204倍
(2010-2025年)
PBR
7.9倍
2010年以降
1.9-16.22倍
(2010-2025年)
配当 予
1.47%
ROE 予
37.76%
ROA 予
24.75%
資料
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サンリオ(8136)の売上高の推移 - 全期間

【期間】

連結

2008年3月31日
939億1700万
2009年3月31日 -25.71%
697億6700万
2009年12月31日 -22.19%
542億8500万
2010年3月31日 +36.09%
738億7500万
2010年6月30日 -76.08%
176億6800万
2010年9月30日 +103.71%
359億9100万
2010年12月31日 +59.89%
575億4700万
2011年3月31日 +33.15%
766億2500万
2011年6月30日 -78.65%
163億5600万
2011年9月30日 +109.73%
343億400万
2011年12月31日 +64.83%
565億4400万
2012年3月31日 +32.56%
749億5400万
2012年6月30日 -77.49%
168億7500万
2012年9月30日 +102.04%
340億9500万
2012年12月31日 +62.87%
555億3000万
2013年3月31日 +33.68%
742億3300万
2013年6月30日 -76.77%
172億4200万
2013年9月30日 +102.51%
349億1600万
2013年12月31日 +64.08%
572億8900万
2014年3月31日 +34.42%
770億900万
2014年6月30日 -76.63%
179億9400万
2014年9月30日 +97.42%
355億2400万
2014年12月31日 +56.91%
557億4200万
2015年3月31日 +33.76%
745億6200万
2015年6月30日 -77.13%
170億4900万
2015年9月30日 +107.98%
354億5800万
2015年12月31日 +55.37%
550億9200万
2016年3月31日 +31.55%
724億7600万
2016年6月30日 -79.29%
150億1000万
2016年9月30日 +109.53%
314億5100万
2016年12月31日 +49.93%
471億5300万
2017年3月31日 +32.96%
626億9500万
2017年6月30日 -78.57%
134億3700万
2017年9月30日 +110.61%
282億9900万
2017年12月31日 +55.96%
441億3500万
2018年3月31日 +36.44%
602億2000万
2018年6月30日 -76.91%
139億700万
2018年9月30日 +103.29%
282億7200万
2018年12月31日 +54.3%
436億2300万
2019年3月31日 +35.52%
591億2000万
2019年6月30日 -77.37%
133億7900万
2019年9月30日 +106.74%
276億6000万
2019年12月31日 +52.39%
421億5100万
2020年3月31日 +31.1%
552億6100万
2020年6月30日 -86.81%
72億8900万
2020年9月30日 +134.19%
170億7000万
2020年12月31日 +72.52%
294億4900万
2021年3月31日 +39.4%
410億5300万
2021年6月30日 -73.69%
108億200万
2021年9月30日 +120.26%
237億9300万
2021年12月31日 +62.07%
385億6200万
2022年3月31日 +36.83%
527億6300万
2022年6月30日 -73.79%
138億2900万
2022年9月30日 +121.49%
306億3000万
2022年12月31日 +68.54%
516億2500万
2023年3月31日 +40.68%
726億2400万
2023年6月30日 -72.03%
203億1500万
2023年9月30日 +116.24%
439億3000万
2023年12月31日 +64.86%
724億2500万
2024年3月31日 +38.05%
999億8100万
2024年6月30日 -71.08%
289億1100万
2024年9月30日 +117.24%
628億700万
2024年12月31日 +66.84%
1047億8600万
2025年3月31日 +38.29%
1449億400万
2025年6月30日 -70.26%
430億9700万
2025年9月30日 +103.44%
876億7600万
2025年12月31日 +63.32%
1431億9400万

個別

2008年3月31日
730億500万
2009年3月31日 -28.93%
518億8800万
2010年3月31日 +0.77%
522億8900万
2011年3月31日 +1.71%
531億8300万
2012年3月31日 -3.05%
515億6200万
2013年3月31日 -1.73%
506億7200万
2014年3月31日 +2.71%
520億4400万
2015年3月31日 -2.05%
509億7600万
2016年3月31日 -0.65%
506億4300万
2016年9月30日 -57.16%
216億9600万
2017年3月31日 +106.13%
447億2200万
2017年9月30日 -55.53%
198億8900万
2018年3月31日 +112.17%
421億9900万
2019年3月31日 -3.3%
408億800万
2020年3月31日 -6.77%
380億4400万
2021年3月31日 -19.66%
305億6300万
2022年3月31日 +22.79%
375億2700万
2023年3月31日 +33.37%
500億4900万
2024年3月31日 +36.19%
681億6000万
2025年3月31日 +42.92%
974億1600万

有報情報

#1 サステナビリティに関する考え方及び取組(連結)
⦅「ESG」の観点で取り組む重点テーマ>
マテリアリティ取り組み理由アプローチ2027年3月期までのKPI
地球環境への配慮サンリオの商品・サービスを持続的に提供していくためにも、地球環境に配慮した事業を行うことが私たちの責任だと考えています​GHG排出量の削減など、事業活動における環境配慮の取り組みを徹底します・GHG排出量・Scope1,2:60%削減(2019年3月期比)・Scope3:売上高あたりの排出量10%削減(2019年3月期比)
人権の尊重企業理念「みんななかよく」を達成するために、サンリオは子どもたちへの模範となる責任があると考えています。人権を尊重し、世の中の規範となるビジネスをめざします​人権尊重ルールを明文化し、サプライチェーン全体での遵守を徹底します・サンリオ商品を扱うお取引先様に対する、人権に配慮した行動規範の遵守要請。書面による締結率原則100%
(1) ガバナンス
当社グループは「みんななかよく」を企業理念としており、環境・社会問題、労働慣行・人権への配慮を含むサステナビリティは、長年に亘り重要視してきた経営課題であります。グループとして持続可能な社会の実現に貢献することを目的に、解決すべき10の重要課題「サンリオ・マテリアリティ」を特定し、企業価値向上の視点からも積極的に取り組んでおります。具体的には、当社グループのサステナビリティ経営への取組強化を目的として、委員長を代表取締役社長、経営戦略本部担当取締役を副委員長とする「サステナビリティ委員会」を設置しております(年4回)。営業部門等の担当役員、GM、グループ子会社社長等も含むメンバーで構成され、サステナビリティ課題の特定や見直しを始めとして、気候変動などの「環境問題」、ダイバーシティや労働環境・人権などの「社会問題」に関する施策・方針、取り組み状況などについて同委員会で定期的に議論を行っております。重要事項等については、経営会議での審議・議論を経て、取締役会へ報告されております(年4回)。なお、取締役会は、目標設定や取り組みの進捗状況等について監督の役割を担っております。
2025/06/25 11:00
#2 セグメント情報等、連結財務諸表(連結)
したがって、当社グループは、販売体制を基礎とした地域別のセグメントから構成されており、「日本」「欧州」「北米」「南米」「アジア」の5つを報告セグメントとしております。
2.報告セグメントごとの売上高、利益又は損失、資産、負債その他の項目の金額の算定方法
報告されている地域別セグメントの会計処理の方法は、「連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項」と概ね同一であります。報告セグメントの利益は、営業利益ベースの数値であります。セグメント間の内部収益及び振替高は市場実勢価格に基づいております。
2025/06/25 11:00
#3 主要な非連結子会社の名称及び連結の範囲から除いた理由(連結)
非連結子会社の総資産、売上高、当期純損益及び利益剰余金等はいずれも少額であり、全体としても連結財務諸表に重要な影響を及ぼしておりません。
2025/06/25 11:00
#4 主要な顧客ごとの情報
3.主要な顧客ごとの情報
外部顧客への売上高のうち、連結損益計算書の売上高の10%以上を占める相手先がないため、記載はありません。
2025/06/25 11:00
#5 事業等のリスク
(1) キャラクタービジネスについてのリスク
当社グループの売上高の大半はキャラクターに関連しております。当社グループの業績は、キャラクター及びそれを用いた商品の人気及び需要に依存しており、また、日本における「推し活」をはじめ、当社グループが事
業を展開する各国、各地域における消費者の嗜好及び消費パターンの変化の影響を受けます。当社グループは、日本におけるサンリオショップの展開のほか、IP価値の向上につながるライセンシーやパートナーシップを通してブランディングを行う「価値創造サイクル」等、市場に応じた戦略を通じて世界中の消費者に当社グループのキャラクター及びそれを用いた商品が普及するよう努めていますが、それらの戦略が奏功する保証はありません。
2025/06/25 11:00
#6 報告セグメントごとの売上高、利益又は損失、資産、負債その他の項目の金額の算定方法(連結)
告セグメントごとの売上高、利益又は損失、資産、負債その他の項目の金額の算定方法
報告されている地域別セグメントの会計処理の方法は、「連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項」と概ね同一であります。報告セグメントの利益は、営業利益ベースの数値であります。セグメント間の内部収益及び振替高は市場実勢価格に基づいております。2025/06/25 11:00
#7 売上高、地域ごとの情報(連結)
(注) 売上高は顧客の所在地を基礎とし、国又は地域に分類しております。
2025/06/25 11:00
#8 指標及び目標(連結)
本社物販事業においては、厳格な在庫管理や廃棄の削減を進めることで二酸化炭素の排出削減を実現し、廃棄額に関しては、2025年3月期までに2021年3月期対比で80%以上削減する目標を掲げ、90%超の削減を達成しました。また、当社は、2027年3月期末を目標年度とする温室効果ガス(GHG)排出量の削減目標を設定しています。
そして、今後サステナブルに「One World, Connecting Smiles.」を達成すべく各種ステークホルダーと協業し、2027年3月期末までに、Scope1-2にかかるGHG排出量を2019年3月期比から60%削減し、2027年3月期末までに、Scope3にかかる売上高あたりのGHG排出量を2019年3月期比から10%以上削減することを目指しております。
② 人材の育成及び社内環境整備に関する方針に関する指標の内容並びに当該指標を用いた目標及び実績、指標及び目標
2025/06/25 11:00
#9 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析(連結)
このような状況のなか、当社グループは3ヵ年の中期経営計画「不確実な成長から、安定・永続成長へ」(2025年3月期~2027年3月期)に基づき、主要施策である「マーケティング・営業戦略の見直しによるグローバルでEvergreenなIP化」「グローバル成長基盤の構築」「IPポートフォリオ拡充とマネタイズの多層化」を推し進めてまいりました。また、複数キャラクター戦略の継続に加え、50周年を迎えた『ハローキティ』関連の様々な施策(2023年11月~2024年12月)を実行いたしました。
国内の店舗・テーマパークは、外国人観光客が大幅に増加したことに加え、Z世代を中心に国内客も増加し、売上高を押し上げました。国内外のライセンス事業は複数キャラクター戦略が好調に推移し、50周年の『ハローキティ』のみならず『クロミ』や『シナモロール』などの様々なキャラクターの人気も高まり、売上高の伸長に寄与いたしました。東京国立博物館表慶館で開催された「Hello Kitty展-わたしが変わるとキティも変わる-」(2024年11月1日~2025年2月24日)は、国内外から注目を集め、期間中には35万人を動員するなど連日多くの方にお越しいただきました。
なお、サンリオグループ共通の会員サービス「Sanrio+」の会員数は2025年3月末現在で約252万人となっております。
2025/06/25 11:00
#10 製品及びサービスごとの情報(連結)
(単位:百万円)
商品販売及びライセンス事業テーマパーク事業その他事業合計
外部顧客への売上高128,63115,1381,135144,904
2025/06/25 11:00
#11 連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項(連結)
なお、㈱サンリオファーイーストは当社を存続会社とする吸収合併により消滅したため、また、Mister Films Ltd.は解散したため、連結の範囲から除いております。
非連結子会社の総資産、売上高、当期純損益及び利益剰余金等はいずれも少額であり、全体としても連結財務諸表に重要な影響を及ぼしておりません。
2.持分法の適用に関する事項
2025/06/25 11:00
#12 重要な会計上の見積り、連結財務諸表(連結)
非上場株式等の評価において、投資先の財政状態が悪化し、株式の実質価額が著しく下落した場合には、取得価額を実質価額まで減額しております。また、投資先の超過収益力を反映した価額で取得した株式については、取得時に把握した超過収益力が引き続き存続する場合に、投資先の純資産持分相当額に超過収益力を加味して株式の実質価額を算定しております。
非上場株式の評価において、投資先企業の投資時における超過収益力について毀損の有無を判断するに当たっては、投資先企業の投資時における事業計画の達成状況や、将来の成長性や業績に関する見通しを総合的に勘案して検討しております。当該検討には見積りの要素が含まれており、その主要な仮定は、事業計画に含まれる売上高(主に販売顧客数)であります。
主要な仮定である将来の事業計画に含まれる売上高(主に販売顧客数)の金額は、見積りの不確実性を有しており、当該主要な仮定が変動することに伴い、投資先の実績が事業計画を下回った場合には、超過収益力等の評価に影響を及ぼし投資有価証券評価損を計上する可能性があります。
2025/06/25 11:00
#13 関係会社との営業取引による取引高の総額及び営業取引以外の取引による取引高の総額の注記
※2 関係会社との取引高
前事業年度(自 2023年4月1日至 2024年3月31日)当事業年度(自 2024年4月1日至 2025年3月31日)
売上高15,188百万円27,835百万円
仕入高5,133百万円5,527百万円
2025/06/25 11:00
#14 顧客との契約から生じる収益の金額の注記(連結)
※1 顧客との契約から生じる収益
売上高については、顧客との契約から生じる収益及びそれ以外の収益を区分して記載しておりません。顧客との契約から生じる収益の金額は、連結財務諸表「注記事項(収益認識関係) 1.顧客との契約から生じる収益を分解した情報」に記載しております。
2025/06/25 11:00

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