東陽テクニカ（8151）の全事業営業利益の推移 - 全期間
連結
- 2008年9月30日
- 31億2887万
- 2009年9月30日 -65.18%
- 10億8957万
- 2009年12月31日
- -3億366万
- 2010年3月31日
- 9億8986万
- 2010年6月30日 -20.91%
- 7億8285万
- 2010年9月30日 +57.98%
- 12億3677万
- 2010年12月31日 -82.87%
- 2億1186万
- 2011年3月31日 +762.65%
- 18億2768万
- 2011年6月30日 -0.6%
- 18億1663万
- 2011年9月30日 +9.67%
- 19億9231万
- 2011年12月31日 -88.15%
- 2億3599万
- 2012年3月31日 +949.31%
- 24億7634万
- 2012年6月30日 -3.64%
- 23億8627万
- 2012年9月30日 +29.5%
- 30億9031万
- 2012年12月31日 -89.52%
- 3億2376万
- 2013年3月31日 +472.95%
- 18億5498万
- 2013年6月30日 -14.4%
- 15億8792万
- 2013年9月30日 +42.7%
- 22億6602万
- 2013年12月31日 -95.43%
- 1億363万
- 2014年3月31日 +999.99%
- 25億1761万
- 2014年6月30日 -12.56%
- 22億141万
- 2014年9月30日 +19.78%
- 26億3696万
- 2014年12月31日 -93.74%
- 1億6510万
- 2015年3月31日 +856.13%
- 15億7861万
- 2015年6月30日 -27.87%
- 11億3871万
- 2015年9月30日 +10.64%
- 12億5984万
- 2015年12月31日 -91.9%
- 1億207万
- 2016年3月31日 +999.99%
- 15億4450万
- 2016年6月30日 -20.33%
- 12億3051万
- 2016年9月30日 +6.97%
- 13億1629万
- 2016年12月31日
- -2億6621万
- 2017年3月31日
- 20億2013万
- 2017年6月30日 -22.75%
- 15億6054万
- 2017年9月30日 -18.09%
- 12億7823万
- 2017年12月31日
- -2億6682万
- 2018年3月31日
- 17億3669万
- 2018年6月30日 -16.68%
- 14億4698万
- 2018年9月30日 -1.36%
- 14億2732万
- 2018年12月31日 -94.96%
- 7193万
- 2019年3月31日 +999.99%
- 15億3806万
- 2019年6月30日 -15.45%
- 13億39万
- 2019年9月30日 +43.12%
- 18億6117万
- 2019年12月31日
- -3億2797万
- 2020年3月31日
- 13億9389万
- 2020年6月30日 -22.55%
- 10億7953万
- 2020年9月30日 +15.8%
- 12億5005万
- 2020年12月31日
- -1億2394万
- 2021年3月31日
- 15億1833万
- 2021年6月30日 +4.85%
- 15億9194万
- 2021年9月30日 +8.41%
- 17億2587万
- 2021年12月31日 -74.27%
- 4億4405万
- 2022年3月31日 +362.86%
- 20億5533万
- 2022年6月30日 -14.83%
- 17億5053万
- 2022年9月30日 +33.26%
- 23億3281万
- 2022年12月31日
- -1億6989万
- 2023年3月31日
- 15億478万
- 2023年6月30日 -24.04%
- 11億4309万
- 2023年9月30日 +28.8%
- 14億7227万
- 2023年12月31日 -50.28%
- 7億3203万
- 2024年3月31日 +355.28%
- 33億3282万
- 2024年6月30日 -10.82%
- 29億7222万
- 2024年9月30日 +13.25%
- 33億6608万
- 2024年12月31日
- -1億8271万
- 2025年3月31日
- 13億9643万
- 2025年6月30日 -22.61%
- 10億8075万
- 2025年9月30日 +77.16%
- 19億1464万
- 2025年12月31日
- -1億8124万
個別
- 2008年9月30日
- 31億1987万
- 2009年9月30日 -65.06%
- 10億9011万
- 2010年9月30日 +10.69%
- 12億667万
- 2011年9月30日 +69.05%
- 20億3981万
- 2012年9月30日 +53.49%
- 31億3095万
- 2013年9月30日 -26.62%
- 22億9759万
- 2014年9月30日 +14.12%
- 26億2202万
- 2015年9月30日 -51.69%
- 12億6679万
- 2016年9月30日 +16.9%
- 14億8082万
- 2017年9月30日 +2.85%
- 15億2304万
- 2018年9月30日 +3.4%
- 15億7475万
- 2019年9月30日 +32.82%
- 20億9157万
- 2020年9月30日 -41.64%
- 12億2067万
- 2021年9月30日 +61.13%
- 19億6690万
- 2022年9月30日 +30.95%
- 25億7568万
- 2023年9月30日 -35.13%
- 16億7086万
- 2024年9月30日 +59.19%
- 26億5982万
- 2025年9月30日 -19.93%
- 21億2978万
有報情報
- #1 セグメント情報等、連結財務諸表（連結）
- 2025/12/18 9:00
(注) 全社費用は、主に報告セグメントに帰属しない営業費用が含まれています。利益 前連結会計年度 当連結会計年度 全社費用 (注) △1,911,701 △1,223,412 連結財務諸表の営業利益 3,366,080 1,914,644
- #2 報告セグメントごとの売上高、利益又は損失、資産、負債その他の項目の金額の算定方法（連結）
- 報告されている事業セグメントの会計処理の方法は、「連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項」における記載と概ね同一です。2025/12/18 9:00
報告セグメントの利益は、営業利益ベースの数値です。 - #3 経営方針、経営環境及び対処すべき課題等（連結）
- (2) 目標とする経営指標2025/12/18 9:00
当社グループは、2030年に目指す姿として長期ビジョン“BT600-2030”(連結売上高600億円、連結営業利益75億円、ROE15.0%)を掲げています。現在、2030年までの中間地点である2027年9月期を最終年度とする中期経営計画“TY2027”(2025年9月期～2027年9月期)を推進しており、同計画では連結売上高450億円(新規M&Aを含め500億円以上)、連結営業利益45億円、ROE11.0%を最終年度に達成すべき経営指標として定めております。
(3) 中長期的な会社の経営戦略 - #4 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析（連結）
- 当連結会計年度においては、売上面では予定していた国内外の大型案件のうち、顧客都合により複数の売上計上が期ずれし、特に先進モビリティ事業が大きく減少しました。また、期初の受注残高が少なかった脱炭素/エネルギー事業も減少しました。一方、情報通信/情報セキュリティ事業、海洋/防衛事業は堅調な需要に支えられ増加しました。これらの結果、連結売上高は325億5千9百万円(前連結会計年度比7.1%減)となりました。この内、国内売上高は308億8千6百万円(前連結会計年度比2.4%減)、米国や中国向けを中心とした海外売上高は16億7千2百万円(前連結会計年度比50.5%減)でした。なお、遅延した案件は来期以降の収益増加に貢献する見込みです。2025/12/18 9:00
利益面におきましては、売上総利益率は前連結会計年度より上昇したものの、減収の影響が大きく、加えて研究開発費、人件費の増加などもあり、営業利益は19億1千4百万円(前連結会計年度比43.1%減)となりました。為替差益などの営業外収益により経常利益は19億8千5百万円(前連結会計年度比41.2%減)、事業会社ごとの利益構成の変化によって連結実効税率が法定実効税率より高くなったことにより、親会社株主に帰属する当期純利益は11億9千5百万円(前連結会計年度比52.6%減)となりました。
受注高については、複数の大型案件を受注した海洋/防衛事業が大きく伸長したのをはじめ、ほぼすべての事業において増加したことにより、過去最高となる401億5千1百万円(前連結会計年度比19.4%増)となりました。受注残高は受注の増加や案件の長期化により、前連結会計年度を大きく上回る246億2千5百万円(前連結会計年度比44.6%増)となりました。
10年以上蓄積したファイナンスデータとAIを掛け合わせて、投資の意思決定を加速させるポジションです。
