藤井産業(9906)の賞与引当金の推移 - 通期
連結
- 2008年3月31日
- 4億52万
- 2009年3月31日 -21.74%
- 3億1345万
- 2010年3月31日 -27.36%
- 2億2770万
- 2011年3月31日 +45.21%
- 3億3065万
- 2012年3月31日 +10.77%
- 3億6625万
- 2013年3月31日 +44.66%
- 5億2980万
- 2014年3月31日 +45.05%
- 7億6849万
- 2015年3月31日 -2.03%
- 7億5290万
- 2016年3月31日 +1.87%
- 7億6695万
- 2017年3月31日 +4.08%
- 7億9825万
- 2018年3月31日 -6.09%
- 7億4967万
- 2019年3月31日 +6.43%
- 7億9790万
- 2020年3月31日 +23.44%
- 9億8496万
- 2021年3月31日 -0.67%
- 9億7839万
- 2022年3月31日 +6.16%
- 10億3864万
- 2023年3月31日 +2.02%
- 10億5965万
- 2024年3月31日 +1.85%
- 10億7930万
- 2025年3月31日 +4.13%
- 11億2392万
- 2026年3月31日 +12.2%
- 12億6100万
個別
- 2008年3月31日
- 3億1500万
- 2009年3月31日 -23.17%
- 2億4200万
- 2010年3月31日 -28.1%
- 1億7400万
- 2011年3月31日 +40.34%
- 2億4420万
- 2012年3月31日 +8.11%
- 2億6400万
- 2013年3月31日 +57.2%
- 4億1500万
- 2014年3月31日 +48.67%
- 6億1700万
- 2015年3月31日 -2.76%
- 6億
- 2016年3月31日 +2%
- 6億1200万
- 2017年3月31日 +6.54%
- 6億5200万
- 2018年3月31日 -8.28%
- 5億9800万
- 2019年3月31日 +7.31%
- 6億4170万
- 2020年3月31日 +30.12%
- 8億3500万
- 2021年3月31日 +5.05%
- 8億7720万
- 2022年3月31日 +5.07%
- 9億2170万
- 2023年3月31日 +1.54%
- 9億3590万
- 2024年3月31日 +1.4%
- 9億4900万
- 2025年3月31日 +3.99%
- 9億8690万
- 2026年3月31日 +15.31%
- 11億3800万
有報情報
- #1 主要な販売費及び一般管理費(連結)
- ※2 販売費及び一般管理費のうち主要な費目及び金額は次のとおりであります。2026/06/24 16:18
前連結会計年度(自 2024年4月1日至 2025年3月31日) 当連結会計年度(自 2025年4月1日至 2026年3月31日) 従業員給与手当 4,677 百万円 4,866 百万円 賞与引当金繰入額 939 1,057 減価償却費 210 309 役員退職慰労引当金繰入額 5 5 役員賞与引当金繰入額 144 168 貸倒引当金繰入額 - 4 - #2 会計方針に関する事項(連結)
- 債権の貸倒れによる損失に備えるため、一般債権については貸倒実績率により、貸倒懸念債権等特定の債権については個別に回収可能性を検討して計上しております。2026/06/24 16:18
(ロ)賞与引当金
従業員賞与の支給に充てるため、支給見込額に基づき計上しております。 - #3 引当金明細表(連結)
- 【引当金明細表】2026/06/24 16:18
(注) 貸倒引当金の当期減少額のうち、60百万円は洗替によるもの、7百万円は回収によるものであります。(単位:百万円) 貸倒引当金 162 75 73 164 賞与引当金 986 1,138 986 1,138 役員賞与引当金 100 128 100 128 工事損失引当金 - 8 - 8 - #4 税効果会計関係、財務諸表(連結)
- 2.法定実効税率と税効果会計適用後の法人税等の負担率との間に重要な差異があるときの、当該差異の原因となった主要な項目別の内訳2026/06/24 16:18
前事業年度(2025年3月31日) 当事業年度(2026年3月31日) 住民税均等割 0.5 役員賞与引当金 0.6 収用換地等及び特定事業の用地買収等 △0.3 - #5 重要な会計方針、財務諸表(連結)
- その他有価証券
市場価格のない株式等以外のもの
時価法(評価差額は全部純資産直入法により処理し、売却原価は移動平均法により算定)によっております。
市場価格のない株式等
移動平均法による原価法によっております。
2 棚卸資産の評価基準及び評価方法
通常の販売目的で保有する棚卸資産
(1)商品、原材料
移動平均法による原価法(貸借対照表価額は収益性の低下に基づく簿価切下げの方法により算定)によっております。2026/06/24 16:18