9906 藤井産業

9906
2026/08/14
時価
416億円
PER 予
9.27倍
2010年以降
赤字-100.54倍
(2010-2026年)
PBR
0.85倍
2010年以降
0.31-0.94倍
(2010-2026年)
配当 予
3.84%
ROE 予
9.15%
ROA 予
5.95%
資料
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藤井産業(9906)の賞与引当金の推移 - 通期

【期間】

連結

2008年3月31日
4億52万
2009年3月31日 -21.74%
3億1345万
2010年3月31日 -27.36%
2億2770万
2011年3月31日 +45.21%
3億3065万
2012年3月31日 +10.77%
3億6625万
2013年3月31日 +44.66%
5億2980万
2014年3月31日 +45.05%
7億6849万
2015年3月31日 -2.03%
7億5290万
2016年3月31日 +1.87%
7億6695万
2017年3月31日 +4.08%
7億9825万
2018年3月31日 -6.09%
7億4967万
2019年3月31日 +6.43%
7億9790万
2020年3月31日 +23.44%
9億8496万
2021年3月31日 -0.67%
9億7839万
2022年3月31日 +6.16%
10億3864万
2023年3月31日 +2.02%
10億5965万
2024年3月31日 +1.85%
10億7930万
2025年3月31日 +4.13%
11億2392万
2026年3月31日 +12.2%
12億6100万

個別

2008年3月31日
3億1500万
2009年3月31日 -23.17%
2億4200万
2010年3月31日 -28.1%
1億7400万
2011年3月31日 +40.34%
2億4420万
2012年3月31日 +8.11%
2億6400万
2013年3月31日 +57.2%
4億1500万
2014年3月31日 +48.67%
6億1700万
2015年3月31日 -2.76%
6億
2016年3月31日 +2%
6億1200万
2017年3月31日 +6.54%
6億5200万
2018年3月31日 -8.28%
5億9800万
2019年3月31日 +7.31%
6億4170万
2020年3月31日 +30.12%
8億3500万
2021年3月31日 +5.05%
8億7720万
2022年3月31日 +5.07%
9億2170万
2023年3月31日 +1.54%
9億3590万
2024年3月31日 +1.4%
9億4900万
2025年3月31日 +3.99%
9億8690万
2026年3月31日 +15.31%
11億3800万

有報情報

#1 主要な販売費及び一般管理費(連結)
※2 販売費及び一般管理費のうち主要な費目及び金額は次のとおりであります。
前連結会計年度(自 2024年4月1日至 2025年3月31日)当連結会計年度(自 2025年4月1日至 2026年3月31日)
従業員給与手当4,677百万円4,866百万円
賞与引当金繰入額9391,057
減価償却費210309
役員退職慰労引当金繰入額55
役員賞与引当金繰入額144168
貸倒引当金繰入額-4
2026/06/24 16:18
#2 会計方針に関する事項(連結)
債権の貸倒れによる損失に備えるため、一般債権については貸倒実績率により、貸倒懸念債権等特定の債権については個別に回収可能性を検討して計上しております。
(ロ)賞与引当金
従業員賞与の支給に充てるため、支給見込額に基づき計上しております。
2026/06/24 16:18
#3 引当金明細表(連結)
【引当金明細表】
(単位:百万円)
貸倒引当金1627573164
賞与引当金9861,1389861,138
役員賞与引当金100128100128
工事損失引当金-8-8
(注) 貸倒引当金の当期減少額のうち、60百万円は洗替によるもの、7百万円は回収によるものであります。
2026/06/24 16:18
#4 税効果会計関係、財務諸表(連結)
2.法定実効税率と税効果会計適用後の法人税等の負担率との間に重要な差異があるときの、当該差異の原因となった主要な項目別の内訳
前事業年度(2025年3月31日)当事業年度(2026年3月31日)
住民税均等割0.5
役員賞与引当金0.6
収用換地等及び特定事業の用地買収等△0.3
2026/06/24 16:18
#5 重要な会計方針、財務諸表(連結)
その他有価証券
市場価格のない株式等以外のもの
時価法(評価差額は全部純資産直入法により処理し、売却原価は移動平均法により算定)によっております。
市場価格のない株式等
移動平均法による原価法によっております。
2 棚卸資産の評価基準及び評価方法
通常の販売目的で保有する棚卸資産
(1)商品、原材料
移動平均法による原価法(貸借対照表価額は収益性の低下に基づく簿価切下げの方法により算定)によっております。2026/06/24 16:18

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