(2)重要な減価償却資産の減価償却の方法
イ 有形固定資産(リース資産を除く)
定額法、但し平成19年3月31日以前に取得した建物については旧定額法によっております。
なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。

建物及び構築物	10～50年
機械装置及び運搬具	3～17年
有形固定資産のその他	3～10年

ロ 無形固定資産(リース資産を除く)
自社利用のソフトウエアは社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法によっております。