- 2751
- 2026/10/16
- 時価
- 518億円
- PER 予
- 16.18倍
- 2010年以降
- 2.77-4725.49倍
(2010-2026年) - PBR
- 2.42倍
- 2010年以降
- 0.56-923.37倍
(2010-2026年) - 配当 予
- 0.25%
- ROE 予
- 14.94%
- ROA 予
- 8.43%
- 資料
- Link
- CSV,JSON
テンポス HD(2751)の賞与引当金の推移 - 全期間
連結
- 2008年4月30日
- 1億3800万
- 2009年4月30日 ±0%
- 1億3800万
- 2010年4月30日 +7.97%
- 1億4900万
- 2010年10月31日 -2.68%
- 1億4500万
- 2011年1月31日 -49.66%
- 7300万
- 2011年4月30日 +100%
- 1億4600万
- 2011年7月31日 -47.26%
- 7700万
- 2011年10月31日 +94.81%
- 1億5000万
- 2012年1月31日 -50.67%
- 7400万
- 2012年4月30日 +106.76%
- 1億5300万
- 2012年7月31日 -34.64%
- 1億
- 2012年10月31日 +57%
- 1億5700万
- 2013年1月31日 -45.86%
- 8500万
- 2013年4月30日 +98.82%
- 1億6900万
- 2013年7月31日 -39.64%
- 1億200万
- 2013年10月31日 +71.57%
- 1億7500万
- 2014年1月31日 -48%
- 9100万
- 2014年4月30日 +96.7%
- 1億7900万
- 2014年7月31日 -15.08%
- 1億5200万
- 2014年10月31日 +38.82%
- 2億1100万
- 2015年1月31日 -49.76%
- 1億600万
- 2015年4月30日 +110.38%
- 2億2300万
- 2015年7月31日 -27.8%
- 1億6100万
- 2015年10月31日 +32.3%
- 2億1300万
- 2016年1月31日 -45.07%
- 1億1700万
- 2016年4月30日 +108.55%
- 2億4400万
- 2016年7月31日 -25.82%
- 1億8100万
- 2016年10月31日 +32.04%
- 2億3900万
- 2017年1月31日 -46.03%
- 1億2900万
- 2017年4月30日 +82.17%
- 2億3500万
- 2017年7月31日 -17.02%
- 1億9500万
- 2017年10月31日 +29.74%
- 2億5300万
- 2018年1月31日 -50.2%
- 1億2600万
- 2018年4月30日 +95.24%
- 2億4600万
- 2018年7月31日 -25.61%
- 1億8300万
- 2018年10月31日 +28.96%
- 2億3600万
- 2019年1月31日 -53.81%
- 1億900万
- 2019年4月30日 +101.83%
- 2億2000万
- 2019年7月31日 -25%
- 1億6500万
- 2019年10月31日 +34.55%
- 2億2200万
- 2020年1月31日 -45.95%
- 1億2000万
- 2020年4月30日 +87.5%
- 2億2500万
- 2020年7月31日 -25.78%
- 1億6700万
- 2020年10月31日 +38.92%
- 2億3200万
- 2021年1月31日 -50%
- 1億1600万
- 2021年4月30日 +95.69%
- 2億2700万
- 2021年7月31日 -26.87%
- 1億6600万
- 2021年10月31日 +66.87%
- 2億7700万
- 2022年1月31日 -57.04%
- 1億1900万
- 2022年4月30日 +124.37%
- 2億6700万
- 2022年7月31日 -29.59%
- 1億8800万
- 2022年10月31日 +55.85%
- 2億9300万
- 2023年1月31日 -52.9%
- 1億3800万
- 2023年4月30日 +121.01%
- 3億500万
- 2023年7月31日 -26.23%
- 2億2500万
- 2023年10月31日 +62.22%
- 3億6500万
- 2024年1月31日 -55.62%
- 1億6200万
- 2024年4月30日 +108.02%
- 3億3700万
- 2024年7月31日 -25.52%
- 2億5100万
- 2024年10月31日 +61.75%
- 4億600万
- 2025年1月31日 -44.33%
- 2億2600万
- 2025年4月30日 +69.03%
- 3億8200万
- 2025年7月31日 -15.45%
- 3億2300万
- 2025年10月31日 +34.67%
- 4億3500万
- 2026年1月31日 -46.21%
- 2億3400万
- 2026年4月30日 +73.93%
- 4億700万
- 2026年7月31日 -11.55%
- 3億6000万
個別
- 2008年4月30日
- 1億2800万
- 2009年4月30日 -6.25%
- 1億2000万
- 2010年4月30日 +7.5%
- 1億2900万
- 2011年4月30日 -0.78%
- 1億2800万
- 2012年4月30日 ±0%
- 1億2800万
- 2013年4月30日 +1.56%
- 1億3000万
- 2014年4月30日 +0.77%
- 1億3100万
- 2015年4月30日 +10.69%
- 1億4500万
- 2016年4月30日 +8.28%
- 1億5700万
- 2017年4月30日 -9.55%
- 1億4200万
- 2018年4月30日 -88.03%
- 1700万
- 2019年4月30日 -41.18%
- 1000万
- 2020年4月30日 -10%
- 900万
- 2021年4月30日 ±0%
- 900万
- 2022年4月30日 +22.22%
- 1100万
- 2023年4月30日 ±0%
- 1100万
- 2024年4月30日 ±0%
- 1100万
- 2025年4月30日 +54.55%
- 1700万
- 2026年4月30日 -23.53%
- 1300万
有報情報
- #1 主要な販売費及び一般管理費(連結)
- ※1.販売費及び一般管理費のうち主要な費目及び金額は次のとおりであります。2026/07/28 13:36
前連結会計年度(自 2024年5月1日至 2025年4月30日) 当連結会計年度(自 2025年5月1日至 2026年4月30日) 貸倒引当金戻入額 - 〃 0 〃 賞与引当金繰入額 378 〃 426 〃 株主優待引当金繰入額 176 〃 213 〃 - #2 会計方針に関する事項(連結)
- 棚卸資産
イ 商品
主として移動平均法による原価法(収益性の低下による簿価の切り下げの方法)を採用しております。
ロ 製品及び仕掛品
個別法による原価法(収益性の低下による簿価の切り下げの方法)を採用しております。
ハ 原材料及び貯蔵品
先入先出法による原価法(収益性の低下による簿価切り下げの方法)及び最終仕入原価法(収益性の低下に基づく簿価切り下げの方法)を採用しております。
(2) 重要な減価償却資産の減価償却の方法
① 有形固定資産(リース資産を除く)
定率法(ただし、1998年4月1日以降に取得した建物(附属設備を除く)ならびに2016年4月1日以降に取得した建物付属設備及び構築物については定額法)を採用しております。なお、主な耐用年数は以下の通りであります。
建物及び構築物 2~41年
機械装置及び運搬具 2~20年2026/07/28 13:36 - #3 引当金明細表(連結)
- 【引当金明細表】2026/07/28 13:36
区分 当期首残高(百万円) 当期増加額(百万円) 当期減少額(百万円) 当期末残高(百万円) 貸倒引当金 303 31 92 242 賞与引当金 17 13 17 13 株主優待引当金 358 252 248 362 - #4 税効果会計関係、財務諸表(連結)
- 1.繰延税金資産及び繰延税金負債の発生の主な原因別の内訳2026/07/28 13:36
2.法定実効税率と税効果会計適用後の法人税等の負担率との間に重要な差異があるときの、当該差異の原因となった主要な項目別の内訳前事業年度(2025年4月30日) 当事業年度(2026年4月30日) 新株予約権 64 〃 61 〃 賞与引当金 5 〃 4 〃 関係会社株式 168 〃 173 〃
- #5 税効果会計関係、連結財務諸表(連結)
- 1.繰延税金資産及び繰延税金負債の発生の主な原因別の内訳2026/07/28 13:36
(注)1.税務上の繰越欠損金及びその繰延税金資産の繰越期限別の金額前連結会計年度(2025年4月30日) 当連結会計年度(2026年4月30日) 新株予約権 64 〃 61 〃 賞与引当金 134 〃 145 〃 未払事業所税 19 〃 21 〃
前連結会計年度(2025年4月30日) (単位:百万円) - #6 重要な会計方針、財務諸表(連結)
- 無形固定資産
定額法を採用しております。なお、自社利用のソフトウェアについては、社内における利用可能期間(5年)による定額法を採用しております。
3.引当金の計上基準
(1) 貸倒引当金
債権の貸倒による損失に備えるため、一般債権については貸倒実績率により、貸倒懸念債権等については個別に回収可能性を検討し、回収不能見込額を計上しております。2026/07/28 13:36