- 3359
- 2026/10/13
- 時価
- 55億円
- PER 予
- 8.36倍
- 2010年以降
- 5.36-63.07倍
(2010-2025年) - PBR
- 1.09倍
- 2010年以降
- 0.44-4.84倍
(2010-2025年) - 配当 予
- 2.02%
- ROE 予
- 13%
- ROA 予
- 5.85%
- 資料
- Link
- CSV,JSON
cotta(3359)の賞与引当金の推移 - 全期間
連結
- 2010年9月30日
- 1079万
- 2010年12月31日 -74.95%
- 270万
- 2011年3月31日 +292.38%
- 1061万
- 2011年6月30日 -72.34%
- 293万
- 2011年9月30日 +304.16%
- 1186万
- 2011年12月31日 -73.8%
- 310万
- 2012年3月31日 +298.49%
- 1238万
- 2012年6月30日 -71.43%
- 353万
- 2012年9月30日 +289.83%
- 1379万
- 2012年12月31日 -74.1%
- 357万
- 2013年3月31日 +292.25%
- 1401万
- 2013年6月30日 -73.91%
- 365万
- 2013年9月30日 +291.25%
- 1430万
- 2013年12月31日 -73.08%
- 385万
- 2014年3月31日 +287.48%
- 1492万
- 2014年6月30日 -74.99%
- 373万
- 2014年9月30日 +286.76%
- 1443万
- 2014年12月31日 -73.73%
- 379万
- 2015年3月31日 +384.65%
- 1837万
- 2015年6月30日 -69.01%
- 569万
- 2015年9月30日 +322.95%
- 2409万
- 2015年12月31日 -79.71%
- 488万
- 2016年3月31日 +305.77%
- 1983万
- 2016年6月30日 -65.8%
- 678万
- 2016年9月30日 +329.71%
- 2914万
- 2016年12月31日 -81.61%
- 536万
- 2017年3月31日 +308.77%
- 2191万
- 2017年6月30日 -66.56%
- 732万
- 2017年9月30日 +318.32%
- 3065万
- 2017年12月31日 -80.59%
- 594万
- 2018年3月31日 +300.03%
- 2379万
- 2018年6月30日 -67.46%
- 774万
- 2018年9月30日 +298.49%
- 3085万
- 2018年12月31日 -81.21%
- 579万
- 2019年3月31日 +311.09%
- 2383万
- 2019年6月30日 -66.93%
- 788万
- 2019年9月30日 +306.61%
- 3204万
- 2019年12月31日 -80.58%
- 622万
- 2020年3月31日 +302.59%
- 2504万
- 2020年6月30日 -66.77%
- 832万
- 2020年9月30日 +312.99%
- 3436万
- 2020年12月31日 -78.85%
- 726万
- 2021年3月31日 +296.15%
- 2879万
- 2021年6月30日 -67.51%
- 935万
- 2021年9月30日 +258.1%
- 3349万
- 2021年12月31日 -77.5%
- 753万
- 2022年3月31日 +249.07%
- 2631万
- 2022年6月30日 -72.19%
- 731万
- 2022年9月30日 +301.27%
- 2936万
- 2022年12月31日 -78.5%
- 631万
- 2023年3月31日 +284.84%
- 2429万
- 2023年6月30日 -68.24%
- 771万
- 2023年9月30日 +300.01%
- 3087万
- 2023年12月31日 -70.4%
- 913万
- 2024年3月31日 +213.28%
- 2862万
- 2024年6月30日 -66.5%
- 959万
- 2024年9月30日 +246.64%
- 3324万
- 2024年12月31日 -58.67%
- 1373万
- 2025年3月31日 +130.54%
- 3167万
- 2025年6月30日 -29.85%
- 2221万
- 2025年9月30日 +94.72%
- 4326万
- 2025年12月31日 -66.09%
- 1467万
- 2026年3月31日 +210.02%
- 4548万
- 2026年6月30日 -60.16%
- 1812万
個別
- 2008年9月30日
- 1016万
- 2009年9月30日 -1.18%
- 1004万
- 2010年9月30日 -1.59%
- 988万
- 2011年9月30日 +10.12%
- 1088万
- 2012年9月30日 +15.07%
- 1252万
- 2013年9月30日 +3.19%
- 1292万
- 2014年9月30日 -3.1%
- 1252万
- 2015年9月30日 +45.37%
- 1820万
- 2016年9月30日 +10.55%
- 2012万
- 2017年9月30日 +1.19%
- 2036万
- 2018年9月30日 +0.39%
- 2044万
- 2019年9月30日 +2.54%
- 2096万
- 2020年9月30日 +6.87%
- 2240万
- 2021年9月30日 -16.61%
- 1868万
- 2022年9月30日 -26.71%
- 1369万
- 2023年9月30日 +8.98%
- 1492万
- 2024年9月30日 +17.96%
- 1760万
- 2025年9月30日 -3.81%
- 1693万
有報情報
- #1 主要な販売費及び一般管理費(連結)
- ※3 販売費及び一般管理費のうち主要な費目及び金額は、次のとおりであります。2025/12/22 15:11
(表示方法の変更)前連結会計年度(自 2023年10月1日至 2024年9月30日) 当連結会計年度(自 2024年10月1日至 2025年9月30日) 広告宣伝費及び販売促進費 270,401 335,532 賞与引当金繰入額 31,165 45,102 退職給付費用 20,275 21,311
「のれん償却額」は、質的重要性を鑑み、当連結会計年度より独立掲記することといたしました。この表示方法の変更を反映させるため、前連結会計年度の販売費及び一般管理費のうち主要な費目の組替えを行っております。 - #2 会計方針に関する事項(連結)
- 債権の貸倒れによる損失に備えるため、一般債権については貸倒実績率により、貸倒懸念債権等特定の債権については個別に回収可能性を勘案し、回収不能見込額を計上しております。2025/12/22 15:11
ロ 賞与引当金
従業員の賞与金の支払に備えるため、賞与支給見込額の当連結会計年度負担額を計上しております。 - #3 引当金明細表(連結)
- (単位:千円)2025/12/22 15:11
科目 当期首残高 当期増加額 当期減少額 当期末残高 貸倒引当金 1,050 7,577 630 7,996 賞与引当金 17,600 16,930 17,600 16,930 株式給付引当金 18,003 876 43 18,836 - #4 税効果会計関係、財務諸表(連結)
- 1.繰延税金資産及び繰延税金負債の発生の主な原因別の内訳2025/12/22 15:11
2.法定実効税率と税効果会計適用後の法人税等の負担率との間に重要な差異があるときの、当該差異の原因となった主要な項目別の内訳前事業年度(2024年9月30日) 当事業年度(2025年9月30日) 税務上の繰延資産 3,031 1,642 賞与引当金 5,360 5,156 契約負債 4,499 2,410
- #5 税効果会計関係、連結財務諸表(連結)
- 1.繰延税金資産及び繰延税金負債の発生の主な原因別の内訳2025/12/22 15:11
(注)税務上の繰越欠損金及びその繰延税金資産の繰越期限別の金額前連結会計年度(2024年9月30日) 当連結会計年度(2025年9月30日) 未払事業税 4,818千円 11,903千円 賞与引当金 10,441 13,974 貸倒引当金 422 2,606
前連結会計年度(2024年9月30日) - #6 重要な会計方針、財務諸表(連結)
- 棚卸資産の評価基準及び評価方法
通常の販売目的で保有する棚卸資産
商品・・・・先入先出法による原価法(貸借対照表価額は収益性の低下に基づく簿価切下げの方法により算定)を採用しております。
貯蔵品・・・最終仕入原価法による原価法(貸借対照表価額は収益性の低下に基づく簿価切下げの方法により算定)を採用しております。
2.固定資産の減価償却の方法
(1)有形固定資産(リース資産を除く)
建物(建物附属設備を除く)は定額法、その他の有形固定資産は定率法を採用しております。ただし、2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については、定額法を採用しております。
なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。
2025/12/22 15:11建物 8~50年 構築物 10~50年 機械及び装置 10~17年 工具、器具及び備品 5~10年