- 8171
- 2019/08/28
- 時価
- 352億円
- PER
- 19.38倍
- 2010年以降
- 赤字-588.27倍
(2010-2019年) - PBR
- 1.8倍
- 2010年以降
- 1.19-2.67倍
(2010-2019年) - 配当
- 1.35%
- ROE
- 9.08%
- ROA
- 3.77%
- 資料
- Link
- CSV,JSON
マックスバリュ中部(8171)の商品の推移 - 四半期
連結
- 2010年1月31日
- 23億9536万
- 2010年10月31日 +2.37%
- 24億5210万
- 2011年1月31日 -4.26%
- 23億4768万
- 2011年4月30日 +1.52%
- 23億8335万
- 2011年7月31日 +2.74%
- 24億4876万
- 2011年10月31日 +0.22%
- 24億5406万
- 2012年1月31日 +0.43%
- 24億6451万
- 2012年4月30日 -0.24%
- 24億5855万
- 2012年7月31日 +2.11%
- 25億1034万
- 2012年10月31日 -99.9%
- 241万
- 2013年2月28日 +999.99%
- 26億2562万
- 2013年5月31日 +18.08%
- 31億25万
- 2013年8月31日 -1.36%
- 30億5817万
- 2013年11月30日 +14.83%
- 35億1177万
- 2014年2月28日 -3.63%
- 33億8439万
- 2014年5月31日 +9.65%
- 37億1114万
- 2014年8月31日 +0.6%
- 37億3327万
- 2014年11月30日 +11.09%
- 41億4739万
- 2015年2月28日 -7.13%
- 38億5180万
- 2015年5月31日 +0.71%
- 38億7907万
- 2015年8月31日 -0.79%
- 38億4854万
- 2015年11月30日 +9.29%
- 42億617万
- 2016年2月29日 -6.26%
- 39億4266万
- 2016年5月31日 +2.56%
- 40億4379万
- 2016年8月31日 -2.21%
- 39億5434万
- 2016年11月30日 +10.29%
- 43億6106万
- 2017年2月28日 -6.89%
- 40億6069万
- 2017年5月31日 +8.23%
- 43億9500万
- 2017年8月31日 -2.21%
- 42億9800万
- 2017年11月30日 +6.96%
- 45億9700万
- 2018年2月28日 -7.64%
- 42億4600万
- 2018年5月31日 +2.52%
- 43億5300万
- 2018年8月31日 -2.87%
- 42億2800万
- 2018年11月30日 +9.89%
- 46億4600万
- 2019年2月28日 -6.13%
- 43億6100万
- 2019年5月31日 -0.96%
- 43億1900万
個別
- 2009年1月31日
- 24億5916万
- 2010年1月31日 -3.53%
- 23億7223万
- 2011年1月31日 -1.99%
- 23億2500万
- 2012年1月31日 +4.91%
- 24億3906万
- 2013年2月28日 +6.59%
- 25億9974万
- 2014年2月28日 +27.03%
- 33億233万
- 2015年2月28日 +11.6%
- 36億8524万
- 2016年2月29日 +3.51%
- 38億1472万
- 2017年2月28日 +4.25%
- 39億7697万
- 2018年2月28日 +4.68%
- 41億6300万
- 2019年2月28日 +1.71%
- 42億3400万
有報情報
- #1 セグメント情報等、四半期連結財務諸表(連結)
- 前第2四半期連結累計期間(自 2017年3月1日 至 2017年8月31日)及び当第2四半期連結累計期間(自 2018年3月1日 至 2018年8月31日)2018/10/15 9:01
当社グループは、商品小売事業及びこれらに付帯する業務の単一事業であり、開示対象となるセグメントがないため記載を省略しております。 - #2 発行済株式、株式の総数等(連結)
- ② 【発行済株式】2018/10/15 9:01
種類 第2四半期会計期間末現在発行数(株)(2018年8月31日) 提出日現在発行数(株)(2018年10月15日) 上場金融商品取引所名又は登録認可金融商品取引業協会名 内容 普通株式 31,734,623 31,734,623 名古屋証券取引所(市場第二部) 単元株式数100株 計 31,734,623 31,734,623 ― ― - #3 財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析
- ○新規出店・既存店の改装2018/10/15 9:01
新規出店では、「ザ・ビッグ エクスプレス楠店」(名古屋市北区)を7月に出店しました。毎日の食生活に欠かせない商品を中心に、地域で一番お求めやすい価格でご提供するため、店内作業の軽減・効率化を図るとともに、お支払いセルフレジを導入し、お客さまのレジでの待ち時間短縮などに取り組みました。また、2店舗でネットスーパーを新規に開始し、お客さまの利便性の向上とエリア内のシェア拡大に取り組みました。
既存店の改装を、地域特性やお客さまのライフスタイルの変化に対応するため12店舗で実施し、既存店の営業力の強化に取り組みました。4月に改装した当社の旗艦店舗である「マックスバリュ グランド千種若宮大通店」では、大規模な設備投資を行い、店内製造の干物、インストアサラダの量り売りや出来立てピザの販売、減塩・糖質オフ・オーガニックなどのトレンドカテゴリーのコーナー化に取り組みました。また、お客さまの食育の考え方や旬の食物の栄養素などをセミナーや料理教室を通じて学んでいただく場として「ちゃんとごはんスタジオ」を、また、毎日の献立を考える時間を軽減し、お買物時間・調理時間を短縮するお手伝いをするために、歳時に合わせて旬の商品や地元食材を使用したレシピを提案する「ちゃんとごはんステーション」を新たに設置しました。こうした取り組みを通じて、同店舗はお買物する場だけでなく、地域コミュニティの場としての役割も担える店舗に生まれ変わりました。これらの施策については、店舗特性・地域特性に応じて既存店に水平展開し、競争力アップにつなげています。 - #4 重要な後発事象、四半期連結財務諸表(連結)
- 1.本経営統合の目的2018/10/15 9:01
スーパーマーケット(以下「SM」といいます)事業においては、ドラッグストアやコンビニエンスストア、Eコマースなど競争のボーダレス化による競合環境の激化、人口動態やお客さまの生活スタイルの変化、健康志向、低価格志向、即食需要の増加など嗜好の変化等に対応するために、地域ごとに一定以上の規模を有する企業体となり、地域商品の開発、物流、デジタル化への投資を強化し、お客さまへの便利さを提供し続け、最も地域に貢献する企業に成長する必要があります。
東海中部エリアでSM事業を運営する当社とMV東海は、異なる食文化による棲み分けという垣根を取り払い、東海中部エリア特有の食文化・食習慣や、多様で複雑化するお客さまニーズ、競争環境へのより機動的な対応を図り、地域とともに成長する東海中部エリアNO.1のSM事業をコアとした食を支える生活インフラ企業となるためには、両社の経営資源を結集し、収益力向上のための新たな事業組織の構築が不可欠であり、この具現化に向けては、双方の現有事業基盤の観点から、互いが最良のパートナーであるとの認識に至りました。