(ストック･オプション等関係)
1.ストック・オプションに係る費用計上額及び科目名

	前連結会計年度 (自 平成25年4月1日 至 平成26年3月31日)	当連結会計年度 (自 平成26年4月1日 至 平成27年3月31日)
販売費及び一般管理費 (株式報酬費用)	148百万円	148百万円

2.権利行使による失効により利益として計上した金額

	前連結会計年度 (自 平成25年4月1日 至 平成26年3月31日)	当連結会計年度 (自 平成26年4月1日 至 平成27年3月31日)
新株予約権戻入益	0百万円	-百万円

3.ストック・オプションの内容、規模及びその変動状況
(1)ストック・オプションの内容

	第1回株式報酬型ストック・オプション	第2回株式報酬型ストック・オプション
会社名	株式会社ヤマダ電機	株式会社ヤマダ電機
付与対象者の区分及び人数	取締役16名	取締役15名
株式の種類別のストック・オプションの数 (注1、2)	普通株式 483,100株	普通株式 460,700株
付与日	平成25年7月12日	平成26年7月14日
権利確定条件	付されておりません。(注3)	付されておりません。(注3)
対象勤務期間	定められておりません。	定められておりません。
権利行使期間	自平成25年7月13日 至平成55年7月12日	自平成26年7月15日 至平成56年7月14日

(注)1.株式数に換算して記載しております。
2.株式会社ヤマダ電機は平成25年10月1日に1株を10株とする株式分割を行っておりますが、当該株式分割を反映した数値を記載しております。
3.新株予約権者は、上記権利行使期間内において、株式会社ヤマダ電機及びその子会社の取締役、監査役、執行役員及び使用人のいずれの地位をも喪失した日の翌日から10日を経過する日までの間に限り、新株予約権を一括してのみ行使することができる。
(2)ストック・オプションの規模及びその変動状況
当連結会計年度(平成27年3月期)において存在したストック・オプションを対象とし、ストック・オプションの数については、株式数に換算して記載しております。
①ストック・オプションの数

	第1回株式報酬型ストック・オプション	第2回株式報酬型ストック・オプション
会社名	株式会社ヤマダ電機	株式会社ヤマダ電機
権利確定前(株)
前連結会計年度末	117,300	-
付与	-	460,700
失効	-	-
権利確定	117,300	346,100
未確定残	-	114,600
権利確定後(株)
前連結会計年度末	361,100	-
権利確定	117,300	346,100
権利行使	-	-
失効	-	-
未行使残	478,400	346,100

(注)株式会社ヤマダ電機は平成25年10月1日に1株を10株とする株式分割を行っておりますが、当該株式分割を反映した数値を記載しております。
②単価情報

	第1回株式報酬型ストック・オプション	第2回株式報酬型ストック・オプション
会社名	株式会社ヤマダ電機	株式会社ヤマダ電機
権利行使価格(円)	1	1
行使時平均株価(円)	-	-
付与日における公正な評価単価(円)	410.9	291.0

(注)株式会社ヤマダ電機は平成25年10月1日に1株を10株とする株式分割を行っておりますが、当該株式分割を反映した数値を記載しております。
4.当連結会計年度に付与されたストック・オプションの公正な評価単価の見積方法
① 使用した評価技法 ブラック・ショールズ式
② 主な基礎数値及び見積方法

	第2回株式報酬型ストック・オプション
株価変動性(注1)	38.7%
予想残存期間(注2)	12.7年
予想配当(注3)	6円/株
無リスク利子率(注4)	0.766%

(注)1.平成26年7月14日時点において下記2の予想残存期間に対応する期間の過去の株価をもとに算定した、週次ヒストリカルボラティリティを採用しております。
2.各取締役の予想在任期間を見積もり、各取締役の予想在任期間を、支給されるストック・オプションの割当個数で加重平均することで予想残存期間を見積っております。
3.平成26年3月期の配当実績によっております。
4.予想残存期間に対応する期間に対応する国債の利回りであります。
5.ストック・オプションの権利確定数の見積方法
基本的には将来の失効数の合理的な見積は困難であるため、実績の失効数のみ反映させる方法を採用しております。