ニトリ HD（9843）の全事業営業利益の推移 - 全期間
連結
- 2009年2月20日
- 330億9600万
- 2009年11月20日 +9.34%
- 361億8700万
- 2010年2月20日 +28.38%
- 464億5600万
- 2010年5月20日 -63.13%
- 171億3000万
- 2010年8月20日 +61.76%
- 277億900万
- 2010年11月20日 +43.16%
- 396億6800万
- 2011年2月20日 +32.76%
- 526億6500万
- 2011年5月20日 -75.04%
- 131億4600万
- 2011年8月20日 +96.83%
- 258億7500万
- 2011年11月20日 +55.8%
- 403億1400万
- 2012年2月20日 +43.75%
- 579億5100万
- 2012年5月20日 -67.69%
- 187億2500万
- 2012年8月20日 +62.28%
- 303億8700万
- 2012年11月20日 +49.55%
- 454億4400万
- 2013年2月20日 +35.44%
- 615億5000万
- 2013年5月20日 -69.36%
- 188億5800万
- 2013年8月20日 +65.13%
- 311億4000万
- 2013年11月20日 +49.41%
- 465億2500万
- 2014年2月20日 +35.57%
- 630億7300万
- 2014年5月20日 -65.15%
- 219億8000万
- 2014年8月20日 +70.54%
- 374億8400万
- 2014年11月20日 +40.1%
- 525億1400万
- 2015年2月20日 +26.27%
- 663億700万
- 2015年5月20日 -68.59%
- 208億2500万
- 2015年8月20日 +76.26%
- 367億600万
- 2015年11月20日 +49.09%
- 547億2500万
- 2016年2月20日 +33.47%
- 730億3900万
- 2016年5月20日 -62.68%
- 272億5600万
- 2016年8月20日 +80.4%
- 491億7000万
- 2016年11月20日 +42.78%
- 702億600万
- 2017年2月20日 +22.18%
- 857億7600万
- 2017年5月20日 -70.02%
- 257億1900万
- 2017年8月20日 +87.18%
- 481億4200万
- 2017年11月20日 +46.29%
- 704億2500万
- 2018年2月20日 +32.59%
- 933億7800万
- 2018年5月20日 -67.42%
- 304億2600万
- 2018年8月20日 +83.69%
- 558億9000万
- 2018年11月20日 +39.62%
- 780億3300万
- 2019年2月20日 +29.15%
- 1007億7900万
- 2019年5月20日 -69.8%
- 304億3100万
- 2019年8月20日 +82.63%
- 555億7700万
- 2019年11月20日 +51.99%
- 844億7200万
- 2020年2月20日 +27.24%
- 1074億7800万
- 2020年5月20日 -65.37%
- 372億1600万
- 2020年8月20日 +116.56%
- 805億9600万
- 2020年11月20日 +47.08%
- 1185億4400万
- 2021年2月20日 +16.15%
- 1376億8700万
- 2021年5月20日 -68.92%
- 427億8800万
- 2021年8月20日 +81.16%
- 775億1500万
- 2021年11月20日 +39.29%
- 1079億6800万
- 2022年2月20日 +28.07%
- 1382億7000万
- 2022年5月20日 -73.3%
- 369億1700万
- 2022年8月20日 +87.03%
- 690億4500万
- 2022年11月20日 +37.66%
- 950億4700万
- 2022年12月31日 ±0%
- 950億4700万
- 2023年3月31日 +47.38%
- 1400億7600万
- 2023年6月30日 -76.46%
- 329億7300万
- 2023年9月30日 +67.33%
- 551億7300万
- 2023年12月31日 +77.38%
- 978億6500万
- 2024年3月31日 +30.51%
- 1277億2500万
- 2024年6月30日 -73%
- 344億8800万
- 2024年9月30日 +68.1%
- 579億7400万
- 2024年12月31日 +70.62%
- 989億1400万
- 2025年3月31日 +21.69%
- 1203億7200万
個別
- 2009年2月20日
- 292億1300万
- 2010年2月20日 +42.01%
- 414億8500万
- 2011年2月20日 -40.19%
- 248億1100万
- 2012年2月20日 -48.29%
- 128億3000万
- 2013年2月20日 +123.79%
- 287億1200万
- 2014年2月20日 +24%
- 356億400万
- 2015年2月20日 +0.54%
- 357億9500万
- 2016年2月20日 +22.99%
- 440億2400万
- 2017年2月20日 -5.12%
- 417億6900万
- 2018年2月20日 +46.84%
- 613億3500万
- 2019年2月20日 -6.46%
- 573億7000万
- 2020年2月20日
- -10億1000万
- 2021年2月20日 -781.49%
- -89億300万
- 2022年2月20日
- 249億5900万
- 2023年3月31日
- -69億9700万
- 2024年3月31日 -26.03%
- -88億1800万
- 2025年3月31日 -38.86%
- -122億4500万
有報情報
- #1 会計上の見積りの変更、財務諸表（連結）
- (資産除去債務)2025/06/25 15:34
店舗等の不動産賃貸借契約に基づく原状回復義務として計上していた資産除去債務について、直近の原状回復費用実績等の新たな情報の入手に伴い、見積額の変更を行っております。見積りの変更による増加額2,927百万円を変更前の資産除去債務残高に加算しております。この結果、当事業年度の営業損失、経常損失及び税引前当期純損失がそれぞれ35百万円増加しております。 - #2 役員・従業員株式所有制度の内容（連結）
- 社は、指名・報酬委員会において、本制度において使用する各数値目標(全社目標(連結営業利益、連結売上収益等)、個人目標(担当部門業績等)等の中から設定されます。)や業績連動係数等、交付株式数の具体的な算出に当たって必要となる指標等を決定します。2025/06/25 15:34
- #3 役員報酬（連結）
- 基本報酬につきましては、株主総会で承認された限度額の範囲内で、取締役会等の決議等により決定しております。2025/06/25 15:34
業績連動型金銭報酬(短期インセンティブ報酬)につきましては、単事業年度の業績に連動する報酬であり、事業年度毎の業績向上に対する意識を高めるため業績指標(KPI)を反映した金銭報酬とし、単事業年度の連結営業利益等の会社業績目標(全社目標及び担当部門業績等の個人目標)に対する達成率に応じて、基準額の0～150%の範囲で変動します。各事業年度の連結営業利益等の会社業績目標(全社目標及び担当部門業績等の個人目標)に対する達成率等を考慮し、各取締役の金額を算定し、指名・報酬委員会の答申を踏まえ、株主総会で承認された限度額の範囲内で、取締役会等の決議等により決定しております。
業績連動型株式報酬(中長期インセンティブ報酬)につきましては、中長期的な企業価値の向上との連動性を強化した報酬構成とするため、パフォーマンス・シェア・ユニットを採用し、2事業年度毎の連結当期純利益等の会社業績目標(全社目標及び担当部門業績等の個人目標)の達成率に応じて0～200%の範囲内で変動いたします。対象期間満了後、2事業年度毎の連結当期純利益等の会社業績目標(全社目標及び担当部門業績等の個人目標)に対する達成率等を考慮し、指名・報酬委員会の答申を踏まえて決定される交付株式数を基礎として、各取締役について、現物出資に供するための金銭報酬債権の額及び当社普通株式の取得に伴い負担することとなる納税費用相当の金銭額を、株主総会で承認された限度額の範囲内で、取締役会等の決議等により決定しております。なお、上記株式報酬においては、適用を受ける取締役毎に決定される「基準交付株式数」(取締役毎の職位や対象期間中の単年度における業績目標の達成率等を考慮して決定されます。)に、取締役毎について設定される「各数値目標」(全社目標(連結当期純利益等)、個人目標(担当部門業績等)等の中から設定されます。)毎の配分割合と、各数値目標に対する達成率を基礎として決定される「各業績連動係数」(0%から200%の範囲で定めております。)とをそれぞれ乗じることにより得られる、各数値目標に係る株式数を合計することにより、取締役毎の交付株式数を算出します。また、業務執行取締役(本制度に基づく株式の交付後に退任する取締役を含みます。)は、中長期的に株主の皆様との利益共有を進めるという観点から、当社取締役会が定める株式保有ガイドラインに従って、本制度に基づいて交付を受けた株式を一定期間継続保有することとしております。本制度に基づき交付を受ける株式については、同ガイドラインにおいて、交付後3年間の譲渡制限を課しております。また、同ガイドラインにおいて、株式報酬の返還請求に関する条項「クローバック条項」を定めており、当該条項に基づき、財務諸表等の不実記載が判明した場合、当該不実記載が当該取締役の不正行為又は違法行為に起因する場合には、当該株式報酬に相当する金額の全部又は一部の返還を求めることができる旨を規定しております。 - #4 注記事項－セグメント情報、連結財務諸表（IFRS）（連結）
- 報告されている事業セグメントの会計方針は、連結財務諸表作成の会計方針と概ね同一です。2025/06/25 15:34
当社グループの報告セグメント毎の情報は以下のとおりです。なお、報告セグメントの利益は営業利益ベースの数値です。セグメント間の取引は市場実勢価格に基づいております。
移行日(2023年4月1日) - #5 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析（連結）
- 当連結会計年度における主な経営成績は次のとおりであります。2025/06/25 15:34
セグメント別の経営成績は次のとおりであります。前連結会計年度(百万円) 当連結会計年度(百万円) 増減額(百万円) 増減率(%) 売上収益 896,667 928,828 32,160 3.6 営業利益 124,274 117,665 △6,609 △5.3 (利益率) (13.9%) (12.7%)
- #6 連結損益計算書（IFRS）（連結）
- ② 【連結損益計算書】2025/06/25 15:34
(単位:百万円) 持分法による投資利益 15 2,078 3,265 営業利益 124,274 117,665 金融収益 29 3,057 3,019
10年以上蓄積したファイナンスデータとAIを掛け合わせて、投資の意思決定を加速させるポジションです。
