プレナス(9945)の当期純利益の推移 - 全期間
連結
- 2009年2月28日
- 31億7770万
- 2009年11月30日 -22.96%
- 24億4800万
- 2010年2月28日 +20.11%
- 29億4035万
- 2010年8月31日 -69.39%
- 9億
- 2010年11月30日 +94.56%
- 17億5100万
- 2011年2月28日 +38.66%
- 24億2800万
- 2011年5月31日
- -2億6600万
- 2011年8月31日
- 5億5500万
- 2011年11月30日 +184.32%
- 15億7800万
- 2012年2月29日 +24.21%
- 19億6000万
- 2012年5月31日 -54.13%
- 8億9900万
- 2012年8月31日 +80.53%
- 16億2300万
- 2012年11月30日 +9%
- 17億6900万
- 2013年2月28日 +64.27%
- 29億600万
- 2013年5月31日 -53.72%
- 13億4500万
- 2013年8月31日 +84.54%
- 24億8200万
- 2013年11月30日 +49.92%
- 37億2100万
- 2014年2月28日 +34.86%
- 50億1800万
- 2014年5月31日 -75.97%
- 12億600万
- 2014年8月31日 +71.97%
- 20億7400万
- 2014年11月30日 +46.53%
- 30億3900万
- 2015年2月28日 +39.39%
- 42億3600万
- 2015年5月31日 -69.15%
- 13億700万
- 2015年8月31日 +41.62%
- 18億5100万
- 2015年11月30日 +59.37%
- 29億5000万
- 2016年2月29日 +23.08%
- 36億3100万
- 2019年8月31日
- -8億7300万
- 2020年2月29日 -236.08%
- -29億3400万
- 2020年8月31日
- -16億9600万
個別
- 2009年2月28日
- 32億2035万
- 2010年2月28日 -6.17%
- 30億2164万
- 2011年2月28日 -27.79%
- 21億8200万
- 2012年2月29日 +0.55%
- 21億9400万
- 2013年2月28日 +31.27%
- 28億8000万
- 2014年2月28日 +61.32%
- 46億4600万
- 2015年2月28日 -12.66%
- 40億5800万
- 2016年2月29日 -12.42%
- 35億5400万
- 2017年2月28日 +18.77%
- 42億2100万
- 2018年2月28日 -46.96%
- 22億3900万
- 2019年2月28日
- -34億7600万
- 2020年2月29日 -21.55%
- -42億2500万
- 2021年2月28日
- -30億4300万
- 2022年2月28日
- 8億2600万
有報情報
- #1 税効果会計関係、財務諸表(連結)
- 2 法定実効税率と税効果会計適用後の法人税等の負担率との間に重要な差異があるときの、当該差異の原因となった主要な項目別の内訳2022/05/25 15:03
前事業年度(2021年2月28日) 当事業年度(2022年2月28日) 法定実効税率 税引前当期純損失を計上しているため、記載を省略しております。 30.5% (調整) 交際費等永久に損金に算入されない項目 3.4 住民税均等割 14.8 評価性引当額の増減 9.5 その他 0.9 税効果会計適用後の法人税等の負担率 59.1 - #2 税効果会計関係、連結財務諸表(連結)
- 2 法定実効税率と税効果会計適用後の法人税等の負担率との間に重要な差異があるときの、当該差異の原因となった主要な項目別の内訳2022/05/25 15:03
前連結会計年度(2021年2月28日) 当連結会計年度(2022年2月28日) 法定実効税率 税金等調整前当期純損失を計上しているため、記載を省略しております。 30.5% (調整) 交際費等永久に損金に算入されない項目 1.5 住民税均等割 6.8 評価性引当額の増減 5.5 のれん償却額 1.3 その他 0.9 - #3 経営方針、経営環境及び対処すべき課題等(連結)
- 既存店売上高前年比 毎期100%以上2022/05/25 15:03
連結ROE(自己資本当期純利益率) 毎期15%以上
(3)中長期的な会社の経営戦略 - #4 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析(連結)
- また、海外につきましては、一部の国や地域によっては政府の要請によりテイクアウトやデリバリーのみの営業や、時間短縮や座席数限定の営業といった制約を受けるなど、厳しい事業環境が続きました。2022/05/25 15:03
以上の結果、当連結会計年度の売上高は1,430億36百万円(前期比1.8%増)、営業利益は40億53百万円(前期比349.0%増)、経常利益は75億78百万円(前期比271.9%増)、親会社株主に帰属する当期純利益は22億27百万円(前期は、親会社株主に帰属する当期純損失25億45百万円)となりました。
売上高につきましては、ほっともっと直営店の加盟店への移管による売上高の減少があったものの、ほっともっとややよい軒の既存店売上高の増加により前期実績を上回りました。 - #5 配当政策(連結)
- 3 【配当政策】2022/05/25 15:03
当社は、株主の皆様からお預かりした資本を有効活用することによって得た利益について、継続的かつ安定的な配当を実施することを前提に、明確な基準に基づく配分の実施を基本方針としております。具体的には、年間配当60円又は、年間配当性向50%(連結ベースでの1株当たり当期純利益)を達成する金額のいずれか高い額とし、中間配当と期末配当の年2回剰余金の配当を行うことを基本方針としております。
なお、これらの剰余金の配当の決定機関は、資本政策及び配当政策の機動性確保の観点から、取締役会としております。 - #6 1株当たり情報、連結財務諸表(連結)
- (1株当たり情報)2022/05/25 15:03
(注)1.前連結会計年度の潜在株式調整後1株当たり当期純利益については、潜在株式は存在するものの1株当たり当期純損失であるため記載しておりません。前連結会計年度(自 2020年3月1日至 2021年2月28日) 当連結会計年度(自 2021年3月1日至 2022年2月28日) 1株当たり当期純利益又は1株当たり当期純損失(△) △66円39銭 58円05銭 潜在株式調整後1株当たり当期純利益 - 57円85銭
2.1株当たり当期純利益又は1株当たり当期純損失及び潜在株式調整後1株当たり当期純利益の算定上の基礎は、次のとおりであります。