訂正有価証券報告書-第44期(平成25年4月1日-平成26年3月31日)

(2) 重要な減価償却資産の減価償却の方法
① 有形固定資産(リース資産を除く)
工場(製造・物流部門)の資産は定額法、工場(製造・物流部門)以外の資産は定率法(ただし、平成10年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備は除く。)は定額法)を採用しております。
なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。

建物及び構築物	7～38年
機械装置及び運搬具	4～10年

② 無形固定資産(リース資産を除く)
定額法を採用しております。
③ リース資産
所有権移転外ファイナンス・リース取引に係るリース資産について、リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法を採用しております。
なお、所有権移転外ファイナンス・リース取引のうち、リース取引開始日が平成20年3月31日以前のリース取引については、通常の賃貸借取引に係る方法に準じた会計処理によっております。