※1.減損損失
当社グループは、以下の資産グループについて減損損失を計上しました。
前連結会計年度(自 平成27年3月1日 至 平成28年2月29日)

用途及び場所	種類	金額
店舗 (日本国内) 東京都13店舗,福岡県9店舗,他16道府県40店舗 合計62店舗 (海外) 8店舗	建物及び構築物	91	百万円
	店舗内装設備	546	百万円
	その他	6	百万円
	計	644	百万円

当社グループは、各店舗をキャッシュ・フローを生み出す最小単位として資産のグルーピングを行っており、営業損益が継続してマイナス等である資産グループについて、減損の兆候を認識しております。
減損対象になった資産は、帳簿価額を回収可能価額まで減額し、当該減少額を減損損失として、特別損失に計上しております。
なお、回収可能価額は使用価値により測定された価額としております。使用価値は、将来キャッシュ・フローに基づく使用価値がマイナスであるため、零として評価しております。
当連結会計年度(自 平成28年3月1日 至 平成29年2月28日)

用途及び場所	種類	金額
店舗 (日本国内) 東京都9店舗,埼玉県8店舗,他11道府県21店舗 合計38店舗 (海外) 7店舗	建物及び構築物	36	百万円
	店舗内装設備	341	百万円
	その他	5	百万円
	計	382	百万円

当社グループは、各店舗をキャッシュ・フローを生み出す最小単位として資産のグルーピングを行っており、営業損益が継続してマイナス等である資産グループについて、減損の兆候を認識しております。
減損対象になった資産は、帳簿価額を回収可能価額まで減額し、当該減少額を減損損失として、特別損失に計上しております。
なお、回収可能価額は使用価値により測定された価額としております。使用価値は、将来キャッシュ・フローに基づく使用価値がマイナスであるため、零として評価しております。