エフティグループ（2763）の商品の推移 - 四半期
連結
- 2009年3月31日
- 15億6990万
- 2010年3月31日 +18.69%
- 18億6329万
- 2010年12月31日 +19.8%
- 22億3217万
- 2011年3月31日 -4.77%
- 21億2570万
- 2011年6月30日 +49.94%
- 31億8720万
- 2011年9月30日 -18.88%
- 25億8560万
- 2011年12月31日 -14.99%
- 21億9809万
- 2012年3月31日 +100.72%
- 44億1200万
- 2012年6月30日 -7.56%
- 40億7851万
- 2012年9月30日 -10.39%
- 36億5481万
- 2012年12月31日 -5.86%
- 34億4054万
- 2013年3月31日 -18.29%
- 28億1120万
- 2013年6月30日 +3.41%
- 29億703万
- 2013年9月30日 -53.15%
- 13億6186万
個別
- 2008年3月31日
- 2億6928万
- 2009年3月31日 -47.2%
- 1億4218万
- 2010年3月31日 -49.21%
- 7221万
- 2011年3月31日 +420.29%
- 3億7573万
- 2012年3月31日 +726.43%
- 31億520万
- 2013年3月31日 -44.11%
- 17億3544万
- 2014年3月31日 -38.08%
- 10億7462万
- 2015年3月31日 -64.3%
- 3億8362万
- 2016年3月31日 +80.6%
- 6億9283万
- 2017年3月31日 +4.49%
- 7億2395万
- 2018年3月31日 -28%
- 5億2124万
- 2019年3月31日 -41.87%
- 3億301万
- 2020年3月31日 -57.1%
- 1億3000万
- 2021年3月31日 -3.85%
- 1億2500万
- 2022年3月31日 -48.8%
- 6400万
- 2023年3月31日 -29.69%
- 4500万
- 2024年3月31日 +273.33%
- 1億6800万
- 2025年3月31日 +5.36%
- 1億7700万
- 2026年3月31日 -83.62%
- 2900万
有報情報
- #1 注記事項－セグメント情報、要約四半期連結財務諸表（IFRS）（連結）
- 「ネットワークインフラ事業」は、当社グループの電力サービスである「FTでんき」「エフエネでんき」やFVNOとして光インターネットサービス「ひかり速トク」などお客様から毎月の利用料・定額課金を収入とするストックサービスの企画・開発・販売・サービス等を行っております。2024/02/09 15:02
「法人ソリューション事業」は、中小企業・個人事業主向けにネットワークセキュリティ商品・OA機器・情報通信機器の販売・施工・アフターサービス等を行っております。
「その他事業」は、蓄電池の販売をメインにネットワークインフラ事業、法人ソリューション事業以外の事業を行っております。 - #2 注記事項－作成の基礎、要約四半期連結財務諸表（IFRS）（連結）
- (2) 測定の基礎2024/02/09 15:02
本要約四半期連結財務諸表は「注記3.重要性がある会計方針」に記載している会計方針に基づいて作成されております。資産及び負債の残高は、公正価値で測定している金融商品などを除き、取得原価を基礎として計上しております。
(3) 機能通貨及び表示通貨 - #3 注記事項－金融商品、要約四半期連結財務諸表（IFRS）（連結）
- 7.金融商品2024/02/09 15:02
金融商品は、その公正価値の測定にあたって、その公正価値の測定に用いたインプットの観察可能性及び重要性に応じて、公正価値ヒエラルキーの3つのレベルに分類しております。当該分類において、それぞれの公正価値のヒエラルキーは、以下のように定義しております。
レベル1:同一の資産または負債の活発な市場における(無調整の)相場価格により測定した公正価値 - #4 発行済株式、株式の総数等（連結）
- ② 【発行済株式】2024/02/09 15:02
(注)提出日現在の発行数には、2024年2月1日からこの四半期報告書提出日までの新株予約権の行使により発行された株式数は、含まれておりません。種類 第3四半期会計期間末現在発行数(株)(2023年12月31日) 提出日現在発行数(株)(2024年2月9日) 上場金融商品取引所名又は登録認可金融商品取引業協会名 内容 普通株式 30,822,268 30,822,268 東京証券取引所スタンダード市場 単元株式数は100株であります。 計 30,822,268 30,822,268 ― ― - #5 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析（連結）
- 当第3四半期連結累計期間におけるわが国経済は、新型コロナウイルス感染症が5類感染症へ移行したことに伴い、経済活動の正常化が一層進む中で個人消費が持ち直すなど、緩やかな回復基調で推移しました。しかしながら、主要各国における金融引き締め政策による金利の上昇に加え、円安や原材料価格高騰の影響を受け、今後の景気・経済の先行きは予断できない状況にあります。2024/02/09 15:02
このような状況のもと当社は、強みである中小企業・個人事業主を対象とした情報通信機器、ネットワークセキュリティ商品及び環境省エネルギーサービスの更なる普及並びに、お客様から継続して利用料を頂く収益モデルであるストックサービスの維持・拡大に努めてまいりました。
当第3四半期連結累計期間の業績は、売上収益が前年同四半期の30,510百万円から3,465百万円減少し、27,045百万円(前年同四半期11.4%減)となりました。
10年以上蓄積したファイナンスデータとAIを掛け合わせて、投資の意思決定を加速させるポジションです。
