3391 ツルハ HD

3391
2026/05/15
時価
9572億円
PER 予
23倍
2010年以降
7.89-33.11倍
(2010-2026年)
PBR
1.09倍
2010年以降
0.85-4.24倍
(2010-2026年)
配当 予
2.28%
ROE 予
4.74%
ROA 予
2.52%
資料
Link
CSV,JSON

ツルハ HD(3391)の商品の推移 - 四半期

【期間】

連結

2017年5月15日
699億6500万
2017年8月15日 +2.99%
720億5500万
2017年11月15日 +14.98%
828億5200万
2018年2月15日 +3.24%
855億3900万
2018年5月15日 -0.61%
850億1900万
2018年8月15日 +5.76%
899億1200万
2018年11月15日 +4.11%
936億1100万
2019年2月15日 +3.22%
966億2600万
2019年5月15日 +1.64%
982億1200万
2019年8月15日 +2.96%
1011億1700万
2019年11月15日 +4%
1051億6100万
2020年2月15日 +1.88%
1071億4000万
2020年5月15日 +0.95%
1081億6300万
2020年8月15日 +10.62%
1196億5500万
2020年11月15日 +4.38%
1249億
2021年2月15日 +0.09%
1250億1100万
2021年5月15日 +1.97%
1274億7600万
2021年8月15日 +0.05%
1275億4100万
2021年11月15日 +1.92%
1299億9300万
2022年2月15日 +1.79%
1323億2500万
2022年5月15日 -0.01%
1323億1400万
2022年8月15日 +1.49%
1342億8800万
2022年11月15日 +2.87%
1381億4800万
2023年2月15日 +1.97%
1408億7000万
2023年5月15日 -0.15%
1406億5200万
2023年8月15日 +0.27%
1410億3300万
2023年11月15日 +4.07%
1467億7000万
2024年2月15日 +0.46%
1474億4800万
2024年5月15日 -0.25%
1470億7600万
2024年8月15日 -2.46%
1434億6000万
2024年11月15日 +3.24%
1481億100万
2025年2月28日 +0.67%
1490億9000万
2025年5月31日 +2.69%
1531億700万
2025年8月31日 -3.38%
1479億3600万
2025年11月30日 +7.98%
1597億4800万
2026年2月28日 +92.76%
3079億2400万

有報情報

#1 収益認識関係、四半期連結財務諸表(連結)
顧客との契約から生じる収益を分解した情報
品 目前第1四半期連結累計期間(自 2022年5月16日至 2022年8月15日)
金額(百万円)構成比(%)前年同期比(%)
商品
医薬品52,53721.6106.8
(注)1.「その他」のおもな内容は、育児用品・健康食品・医療用具等であります。
2.「その他の収益」は、不動産賃貸収入等であります。
2023/09/29 15:10
#2 発行済株式、株式の総数等(連結)
②【発行済株式】
種類第1四半期会計期間末現在発行数(株)(2023年8月15日)提出日現在発行数(株)(2023年9月29日)上場金融商品取引所名又は登録認可金融商品取引業協会名内容
普通株式49,488,46849,503,468東京証券取引所プライム市場単元株式数100株
49,488,46849,503,468--
(注)1.「提出日現在発行数」欄には、2023年9月1日から、この四半期報告書提出日までの新株予約権の行使により発行された株式数は含まれておりません。
2.提出日現在発行数のうち97,100株は、譲渡制限付株式報酬として、金銭報酬債権合計1,141百万円を出資の目的とする現物出資により発行したものです。
2023/09/29 15:10
#3 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析(連結)
ドラッグストア業界においては、各社の出店拡大に伴い競争環境は依然として厳しいものの、人流回復とともに医薬品、化粧品は伸長しており、また値上げが進む食品では値ごろ感が支持され好調に推移しました。一方で、相次ぐ値上げによる消費者の購買意欲の鈍化が懸念材料となっています。
このような状況のもと、当社グループでは新中期経営計画の達成に向け、店舗戦略では出店精度の向上・改装推進、調剤戦略では併設店の拡大・オンラインを活用した処方箋枚数の確保、PB(プライベートブランド)戦略では新規商品の開発と既存商品の販売促進による売上構成比のアップ、DX戦略では自社決済サービスの導入・顧客データの販促活用・ITシステム開発などに取り組んでまいりました。また、業績管理面では予実分析機能の強化を通じた収益性改善・販売管理費の低減に取り組んでまいりました。
店舗展開につきましては、既存エリアのさらなるドミナント強化を図るとともに競争力強化のため不採算店舗の改廃を進め、期首より30店舗の新規出店と1店舗の事業譲受、32店舗の閉店を実施いたしました。この結果、当期末のグループ店舗数は直営店で2,588店舗となりました。なお、タイ国内の当社グループ店舗につきましては、1店舗の閉店を実施し、同国内における店舗数は2023年8月15日現在で17店舗となりました。
2023/09/29 15:10

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