アルペン（3028）の売上高の推移 - 全期間
連結
- 2008年6月30日
- 1865億9500万
- 2009年6月30日 +1.68%
- 1897億2600万
- 2009年12月31日 -51.61%
- 918億1100万
- 2010年3月31日 +51.2%
- 1388億1400万
- 2010年6月30日 +35.91%
- 1886億6600万
- 2010年9月30日 -75.93%
- 454億400万
- 2010年12月31日 +106.31%
- 936億7100万
- 2011年3月31日 +49.13%
- 1396億9600万
- 2011年6月30日 +35.87%
- 1898億500万
- 2011年9月30日 -75.48%
- 465億4300万
- 2011年12月31日 +106.89%
- 962億9100万
- 2012年3月31日 +49.86%
- 1443億100万
- 2012年6月30日 +35.83%
- 1960億900万
- 2012年9月30日 -75.96%
- 471億1800万
- 2012年12月31日 +106.52%
- 973億1000万
- 2013年3月31日 +51.63%
- 1475億5300万
- 2013年6月30日 +38.07%
- 2037億2400万
- 2013年9月30日 -75.76%
- 493億8300万
- 2013年12月31日 +106.47%
- 1019億6200万
- 2014年3月31日 +52.95%
- 1559億5100万
- 2014年6月30日 +35.49%
- 2112億9300万
- 2014年9月30日 -75.97%
- 507億7700万
- 2014年12月31日 +107.96%
- 1055億9400万
- 2015年3月31日 +50.05%
- 1584億4700万
- 2015年6月30日 +38.18%
- 2189億4800万
- 2015年9月30日 -75.32%
- 540億3600万
- 2015年12月31日 +104.49%
- 1105億
- 2016年3月31日 +47.8%
- 1633億2200万
- 2016年6月30日 +36.93%
- 2236億4300万
- 2016年9月30日 -76.04%
- 535億8600万
- 2016年12月31日 +100.08%
- 1072億1300万
- 2017年3月31日 +48.29%
- 1589億8700万
- 2017年6月30日 +38.4%
- 2200億3900万
- 2017年9月30日 -74.62%
- 558億5300万
- 2017年12月31日 +103%
- 1133億8200万
- 2018年3月31日 +46.35%
- 1659億3800万
- 2018年6月30日 +37.2%
- 2276億7500万
- 2018年9月30日 -76.17%
- 542億6100万
- 2018年12月31日 +105.89%
- 1117億1700万
- 2019年3月31日 +47.72%
- 1650億3100万
- 2019年6月30日 +38.32%
- 2282億6700万
- 2019年9月30日 -74.73%
- 576億8300万
- 2019年12月31日 +99.07%
- 1148億2900万
- 2020年3月31日 +45.39%
- 1669億5000万
- 2020年6月30日 +30.54%
- 2179億4300万
- 2020年9月30日 -73.34%
- 580億9600万
- 2020年12月31日 +107.48%
- 1205億3900万
- 2021年3月31日 +42.34%
- 1715億7000万
- 2021年6月30日 +35.93%
- 2332億1500万
- 2021年9月30日 -77.46%
- 525億6800万
- 2021年12月31日 +114.77%
- 1129億
- 2022年3月31日 +47.06%
- 1660億3100万
- 2022年6月30日 +39.93%
- 2323億3200万
- 2022年9月30日 -75.51%
- 568億9100万
- 2022年12月31日 +111.38%
- 1202億5800万
- 2023年3月31日 +48.79%
- 1789億2800万
- 2023年6月30日 +36.67%
- 2445億4000万
- 2023年9月30日 -75.85%
- 590億4900万
- 2023年12月31日 +107.29%
- 1224億100万
- 2024年3月31日 +49.06%
- 1824億4900万
- 2024年6月30日 +38.63%
- 2529億3600万
- 2024年9月30日 -75.34%
- 623億6200万
- 2024年12月31日 +109.1%
- 1304億200万
- 2025年3月31日 +50.33%
- 1960億3000万
- 2025年6月30日 +37.05%
- 2686億5500万
- 2025年9月30日 -75.65%
- 654億2400万
- 2025年12月31日 +109.64%
- 1371億5500万
個別
- 2008年6月30日
- 1835億3700万
- 2009年6月30日 +2.01%
- 1872億3000万
- 2010年6月30日 -0.51%
- 1862億8300万
- 2011年6月30日 +1.49%
- 1890億5200万
- 2012年6月30日 +3.2%
- 1950億9300万
- 2013年6月30日 +3.89%
- 2026億8300万
- 2014年6月30日 +3.61%
- 2100億700万
- 2015年6月30日 +3.11%
- 2165億3100万
- 2016年6月30日 +1.51%
- 2197億9400万
- 2017年6月30日 -1.53%
- 2164億3100万
- 2018年6月30日 +3.48%
- 2239億5600万
- 2019年6月30日 +0.37%
- 2247億9300万
- 2020年6月30日 -4.26%
- 2152億1600万
- 2021年6月30日 +7.26%
- 2308億4100万
- 2022年6月30日 -0.46%
- 2297億7700万
- 2023年6月30日 +5.46%
- 2423億3200万
- 2024年6月30日 +3.43%
- 2506億3600万
- 2025年6月30日 +6.3%
- 2664億2500万
有報情報
- #1 その他、連結財務諸表等（連結）
- 当連結会計年度における半期情報等2025/09/24 15:30
(累計期間) 中間連結会計期間 当連結会計年度 売上高(百万円) 130,402 268,655 税金等調整前中間(当期)純利益金額(百万円) 5,557 8,099 - #2 サステナビリティに関する考え方及び取組（連結）
- (4)指標及び目標2025/09/24 15:30
<サステナビリティ目標>当社グループではサステナビリティに関して、5つのテーマで2027年までに達成すべき目標を定めて取り組みを推進しております。具体的には、「CO2排出量削減活動の推進」をテーマの1つとして掲げ、CO2排出量削減に向けた施策を検討・実行している他、資源循環の促進、自然環境の保全活動などについて定量目標を定め、推進しております。CO2排出量削減の取り組みでは、当社グループの全事業所におけるエネルギー起源CO2排出量を、2027年度までに2015年度対比で50%削減することを目標として設定しております。また、資源循環の促進では、アパレル、シューズ、バッグにおける環境対応商品の売上高比率を2027年までに30%以上に引き上げること、自然環境の保全活動では、2021年からの累計で2万人以上(社員含む)に環境保全に関する啓発活動への参加機会を提供することを目標に取り組んでおります。
<人材育成・多様性等に関する目標>当社グループでは誰もが働きやすい職場を目指しております。我が国では、欧米に比べて、多様な個性を持った従業員が活躍できる風土、仕組み、環境などの整備が遅れておりますが、働き方の多様化が進む中、多様性の尊重、女性活躍推進は当社グループの成長には欠かせないと考えております。 - #3 セグメント情報等、連結財務諸表（連結）
- 1.製品及びサービスごとの情報2025/09/24 15:30
単一の製品・サービスの区分の外部顧客への売上高が連結損益計算書の売上高の90%を超えるため、記載を省略しております。
2.地域ごとの情報 - #4 主要な顧客ごとの情報
- 3.主要な顧客ごとの情報2025/09/24 15:30
外部顧客への売上高のうち、連結損益計算書の売上高の10%以上を占めるものがないため、記載を省略しております。 - #5 事業等のリスク
- 当社グループは、一般スポーツ市場の開拓を目的とした「スポーツデポ」、ゴルフ市場の開拓を目的とした「ゴルフ5」、アウトドア市場の開拓を目的とした「アルペンアウトドアーズ/マウンテンズ」の出店を継続して行うとともに、市場縮小および他社との競合等により採算が悪化した店舗については、改装または閉鎖をすることにより、競争力の向上に取り組んでおります。2025/09/24 15:30
そのため、出店に伴うオープン前の人件費、広告宣伝費および設備投資による減価償却費等の負担増により、当社グループが想定した売上高を確保できない場合には、収益性が低下する可能性があります。また、退店時におきましては、退店した土地建物を転貸することにより解約損の発生の抑制に努めておりますが、新たな借主を確保できない場合には、店舗設備の除却損に加えて、店舗解約損が一時的に発生することとなります。
当社グループは、日本国内で事業を展開しておりますが、売場面積が1,000平方メートルを超える新規出店および増床については、大規模小売店舗立地法の規制を受けており、都市計画、交通、地域環境等の観点から配慮を求められております。 - #6 会計方針に関する事項（連結）
- を提供しているため代理人取引であると判断しており、総額から仕入先に対する支払額を差し引いた純額2025/09/24 15:30
で収益を認識しております。なお、当該収益は売上高に計上しております。
(6) 重要な外貨建の資産又は負債の本邦通貨への換算基準 - #7 収益認識関係、連結財務諸表（連結）
- 1.顧客との契約から生じる収益を分解した情報2025/09/24 15:30
商品分類別に分解した売上高は以下のとおりです。
前連結会計年度(自 2023年7月1日 至 2024年6月30日) - #8 売上高、地域ごとの情報（連結）
- (1)売上高2025/09/24 15:30
本邦の外部顧客への売上高が連結損益計算書の売上高の90%を超えるため、記載を省略しております。 - #9 経営方針、経営環境及び対処すべき課題等（連結）
- ① 企業構造2025/09/24 15:30
当社グループ(当社および当社の関係会社)は、当社(株式会社アルペン)および子会社5社により構成されており、スポーツ用品、レジャー用品の販売および製造を主たる事業としております。当社グループの事業全体の売上高および営業利益に対し、同事業の売上高および営業利益は、いずれも9割超を占めております。
事業構成および内容につきましては、「第一部 企業情報 第1 企業の概況 3 事業の内容」に示しており - #10 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析（連結）
- このような状況のもと、当社グループは、当連結会計年度より開始した「中期経営計画2027」における重点施策に基づき、既存店の梃入れを中心とした店舗の販売力強化や、収益性の向上、EC事業の刷新などに取り組んでまいりました。2025/09/24 15:30
その結果、当連結会計年度の売上高は前年実績を上回ることとなりました。商品部門別の概要といたしましては以下のとおりとなります。
ゴルフ用品の既存店売上高は前年実績を下回りました。取り扱いを強化している中古クラブが順調に売上を拡大しているものの、新品クラブにおいて前年の主力クラブ発売の反動のほか、物価高や気候面の影響もあり需要が伸び悩みました。 - #11 製品及びサービスごとの情報（連結）
- 1.製品及びサービスごとの情報2025/09/24 15:30
単一の製品・サービスの区分の外部顧客への売上高が連結損益計算書の売上高の90%を超えるため、記載を省略しております。 - #12 重要な会計方針、財務諸表（連結）
- を提供しているため代理人取引であると判断しており、総額から仕入先に対する支払額を差し引いた純額2025/09/24 15:30
で収益を認識しております。なお、当該収益は売上高に計上しております。
7.ヘッジ会計の方法 - #13 関係会社との営業取引による取引高の総額及び営業取引以外の取引による取引高の総額の注記
- ※2 関係会社との取引に係るものが次のとおり含まれております。2025/09/24 15:30
前事業年度(自 2023年7月1日至 2024年6月30日) 当事業年度(自 2024年7月1日至 2025年6月30日) 売上高仕入高その他の営業取引高営業取引以外の取引高(収入分) 15百万円532247 15百万円782245 - #14 顧客との契約から生じる収益の金額の注記（連結）
- ※1 顧客との関係から生じる収益2025/09/24 15:30
売上高は、全て顧客との契約から生じる収益であります。顧客との契約から生じる収益の金額は、連結財務諸表「注記事項(収益認識関係)1.顧客との契約から生じる収益を分解した情報」に記載しております。
10年以上蓄積したファイナンスデータとAIを掛け合わせて、投資の意思決定を加速させるポジションです。
