四半期報告書-第43期第1四半期(平成26年7月1日-平成26年9月30日)

文中の将来に関する事項は、当四半期連結会計期間の末日現在において当社グループ(当社および連結子会社)が判断したものであります。
(1)経営成績の分析
当第1四半期連結累計期間におけるわが国経済は、消費増税による一時的な景気の落ち込みはみられるものの、政府の積極的な経済政策や金融政策を背景に、輸出関連企業を中心に業績が改善するとともに、雇用状況や賃金に好転の兆しがみられ、全体として景気は改善傾向となっております。
スポーツ・レジャー用品業界におきましては、ランニングに代表される健康志向を背景としたスポーツの人気が継続していることに加え、サッカーワールドカップの開催や、全米オープンテニスで日本人選手が活躍するなど、業界にとって明るい話題がみられました。
このような状況のもと、当社グループは、より多くの皆様がスポーツを楽しんでいただけるよう、低価格で高品質なプライベートブランド商品を積極的に開発するとともに、人気ブランド商品の陳列量の増加、商品補充体制の整備、お客様視点での陳列方法の見直しに取り組み、品揃え豊富で選びやすい売場作りを推進してまいりました。
主な商品部門別の概要といたしましては、ゴルフ用品につきましては、紐の代わりにワイヤーレースとそれを巻き取るダイヤルを備えた、当社独自の「TGFシステム」を搭載したシューズが好調に推移いたしました。一方で、クラブにつきましては、初心者から上級者まで、自分のスイングタイプにあったクラブフィッティングを推進することでお客様の満足度と成約率を高めてまいりましたが、消費増税の駆け込み需要の反動が長引き、売上は低調に推移いたしました。
一般スポーツ用品につきましては、ランニングシューズが引き続き好調に推移するとともに、サッカー、テニスにおきましては、国際大会に出場した日本人選手への応援、あるいは、大会での活躍が刺激となり市場が活性化したことにより、好調に推移いたしました。一方で、全国的に遅い梅雨明けや台風、豪雨など、販売ピーク時に天候不順が重なったことにより、キャンプ、マリンウェアなどのアウトドア用品が低調に推移いたしました。
利益面につきましては、出店ペースの加速にともなって売上高が増加したことに加え、円安の影響が一巡したことにより売上総利益率が改善いたしましたが、販売費および一般管理費の増加を吸収するまでにはいたらず、営業利益、経常利益ともに減益となりました。
店舗の出退店の状況につきましては、「アルペン」1店舗、「ゴルフ5」1店舗、「スポーツデポ」1店舗を出店し、「アルペン」1店舗、「ゴルフ5」1店舗を閉鎖いたしました。また、平成24年3月に関東地区に初出店いたしました靴専門フォーマット「ミフト」は、前期末より2店舗増加し、8店舗となりました。結果、当第1四半期連結会計期間末の国内店舗数は「アルペン」79店舗、「ゴルフ5」197店舗、「スポーツデポ」128店舗、「ミフト」8店舗の計412店舗となり、売場面積は1,870坪増加し242,052坪となりました。海外(中国)の4店舗を合わせ、国内外の合計店舗数は416店舗となりました。
以上の結果、当第1四半期連結累計期間における当社グループの売上高は50,777百万円(前年同期比2.8%増)、営業利益587百万円(同35.6%減)、経常利益961百万円(同23.1%減)、四半期純利益397百万円(同8.7%増)となりました。
(2)財政状態の分析
当第1四半期連結会計期間末における総資産は、前連結会計年度末に比べ7,701百万円増加し、184,018百万円となりました。
主な要因は、商品及び製品が増加したことによるものであります。
負債は、前連結会計年度末に比べ7,913百万円増加し、76,560百万円となりました。
主な要因は、短期借入金が減少した一方、長期借入金が増加したことによるものであります。
純資産は、主に利益剰余金の減少により前連結会計年度末に比べ211百万円減少し、107,458百万円となりました。
(3)事業上及び財務上の対処すべき課題
当第1四半期連結累計期間において、当社グループが対処すべき課題について重要な変更はありません。
(4)研究開発活動
該当事項はありません。