四半期報告書-第43期第3四半期(平成27年1月1日-平成27年3月31日)

文中の将来に関する事項は、当四半期連結会計期間の末日現在において当社グループ(当社および連結子会社)が判断したものであります。
(1)経営成績の分析
当第3四半期連結累計期間におけるわが国経済は、政府の財政政策および日銀の金融政策を背景に企業業績や雇用状況に改善がみられるものの、消費増税ならびに円安の進行にともなう商品価格の高騰などの影響をうけ、個人消費の回復は鈍い状況が続いております。
スポーツ・レジャー用品業界におきましては、市民ランナーの増加やスポーツシューズ人気の高まりなどによりシューズ市場が好調に推移するとともに、日本人テニス選手の国際大会での活躍により、テニス市場も活性化いたしました。一方で、天候不順にともなう季節商品の不振に加え、消費増税後の個人消費回復の遅れなどの影響により、市場全体としては低調に推移いたしました。
このような状況のもと、当社グループは、低価格かつオリジナリティのあるプライベートブランド商品の開発を進めております。中でも靴紐の代わりにワイヤーレースとそれを巻き取るダイヤル(TGF)を搭載したシューズの売上が好調に推移していることから、TGF搭載シューズの開発強化と販路の拡大を積極的に推し進めております。また、スマートフォンの普及拡大にあわせ、デジタルメディアを活用した販売促進活動やネット販売の強化にも取り組みました。
主な商品部門別の概要といたしましては、ウィンター用品につきましては、今シーズンは比較的積雪量が多かったものの、前年はソチ五輪における日本人選手の活躍の影響でウィンター用品が好調であったことの反動もあり、売上は低調に推移いたしました。
ゴルフ用品につきましては、ダイヤル式のゴルフシューズ人気の高まりに合わせ、TGF搭載シューズを中心に拡販をいたしましたが、クラブにつきましては、前年は人気ブランドのニューモデルがヒットし大きく売上を伸ばしたことの反動もあり、ゴルフ用品全般としては伸び悩みました。一方で、マーケット調査に基づく適正価格での販売に努めた結果、売上総利益率は改善いたしました。
一般スポーツ用品につきましては、ランニング用品が引き続き好調に推移するとともに、日本人テニス選手の活躍にともないテニス用品も売上を伸ばしました。一方で、夏の天候不順の影響をうけて、キャンプ、マリン用品などのアウトドア用品が低調に推移するとともに、サッカーワールドカップの終了後はサッカー用品の売上も伸び悩みました。
利益面につきましては、天候不順の影響などをうけて在庫計画を上回った商品について、値下販売を実施したことで売上総利益率が悪化するとともに、出店により販売費及び一般管理費が増加した結果、営業利益、経常利益ともに減益となりました。
店舗の出退店の状況につきましては、「アルペン」1店舗、「ゴルフ5」5店舗、「スポーツデポ」10店舗、「ミフト」3店舗を出店し、「アルペン」3店舗、「ゴルフ5」1店舗、「ミフト」1店舗を閉鎖した結果、当第3四半期連結会計期間末の国内店舗数は「アルペン」77店舗、「ゴルフ5」201店舗、「スポーツデポ」137店舗、「ミフト」8店舗の計423店舗となり、売場面積は10,546坪増加し250,728坪となりました。海外(中国)の4店舗を合わせ、国内外の合計店舗数は427店舗となりました。
以上の結果、当第3四半期連結累計期間における当社グループの売上高は158,447百万円(前年同期比1.6%増)、営業利益563百万円(同86.5%減)、経常利益1,694百万円(同68.1%減)、四半期純利益492百万円(同80.3%減)となりました。
(2)財政状態の分析
当第3四半期連結会計期間末における総資産は、前連結会計年度末に比べ19,566百万円増加し、195,883百万円となりました。
主な要因は、現金及び預金、商品及び製品および建物及び構築物が増加したことによるものであります。
負債は、前連結会計年度末に比べ19,825百万円増加し88,472百万円となりました。
主な要因は、長期借入金が増加したことによるものであります。
純資産は、主に利益剰余金の減少により、前連結会計年度末に比べ、258百万円減少し、107,410百万円となりました。
(3)事業上及び財務上の対処すべき課題
当第3四半期連結累計期間において、当社グループの事業上および財務上の対処すべき課題に重要な変更および新たに生じた課題はありません。
(4)研究開発活動
該当事項はありません。