有価証券報告書-第14期(平成26年3月1日-平成27年2月28日)
※3.減損損失
前連結会計年度において、当社グループは、以下の資産について減損損失を計上しております。
当社グループは、キャッシュ・フローを生み出す最小単位として、店舗を基本単位とした資産のグルーピングを行っております。店舗については収益性の低下により営業活動から生ずる損益が継続してマイナスである資産グループの帳簿価額を回収可能額まで減額し、当該減少額48,662千円を減損損失として特別損失に計上しております。
また、資産グループ毎の回収可能価額は正味売却価額により測定しており、正味売却価額は売却が困難であるため零として評価しております。
当連結会計年度において、当社グループは、以下の資産について減損損失を計上しております。
当社グループは、キャッシュ・フローを生み出す最小単位として、店舗を基本単位とした資産のグルーピングを行っております。店舗については収益性の低下により営業活動から生ずる損益が継続してマイナスである資産グループの帳簿価額を回収可能額まで減額し、当該減少額9,438千円を減損損失として特別損失に計上しております。
また、資産グループ毎の回収可能価額は正味売却価額により測定しており、正味売却価額は売却が困難であるため零として評価しております。
前連結会計年度において、当社グループは、以下の資産について減損損失を計上しております。
用途場所 | 種別 | 減損損失 |
飲食店舗 愛知県他 2店舗 | 建物 | 41,399千円 |
工具器具備品 | 7,262千円 | |
計 | 48,662千円 |
当社グループは、キャッシュ・フローを生み出す最小単位として、店舗を基本単位とした資産のグルーピングを行っております。店舗については収益性の低下により営業活動から生ずる損益が継続してマイナスである資産グループの帳簿価額を回収可能額まで減額し、当該減少額48,662千円を減損損失として特別損失に計上しております。
また、資産グループ毎の回収可能価額は正味売却価額により測定しており、正味売却価額は売却が困難であるため零として評価しております。
当連結会計年度において、当社グループは、以下の資産について減損損失を計上しております。
用途場所 | 種別 | 減損損失 |
飲食店舗等 東京都他 2店舗 | 建物附属設備 | 7,460千円 |
工具器具備品 | 1,062千円 | |
一括償却資産 | 414千円 | |
長期前払費用 | 500千円 | |
計 | 9,438千円 |
当社グループは、キャッシュ・フローを生み出す最小単位として、店舗を基本単位とした資産のグルーピングを行っております。店舗については収益性の低下により営業活動から生ずる損益が継続してマイナスである資産グループの帳簿価額を回収可能額まで減額し、当該減少額9,438千円を減損損失として特別損失に計上しております。
また、資産グループ毎の回収可能価額は正味売却価額により測定しており、正味売却価額は売却が困難であるため零として評価しております。