- 8360
- 2026/09/09
- 時価
- 2245億円
- PER 予
- 16.82倍
- 2010年以降
- 4.71-29.62倍
(2010-2026年) - PBR
- 0.88倍
- 2010年以降
- 0.09-0.75倍
(2010-2026年) - 配当 予
- 11.9%
- ROE 予
- 5.21%
- ROA 予
- 0.27%
- 資料
- Link
- CSV,JSON
山梨中央銀行(8360)の建物の推移 - 通期
- 【期間】
- 通期
連結
- 2008年3月31日
- 91億2600万
- 2009年3月31日 -1.75%
- 89億6600万
- 2010年3月31日 +1.73%
- 91億2100万
- 2011年3月31日 -3.11%
- 88億3700万
- 2012年3月31日 -2.29%
- 86億3500万
- 2013年3月31日 -3.16%
- 83億6200万
- 2022年3月31日 +4.66%
- 87億5200万
- 2023年3月31日 -4.99%
- 83億1500万
- 2024年3月31日 -5.74%
- 78億3800万
- 2025年3月31日 -4.76%
- 74億6500万
- 2026年3月31日 +4.49%
- 78億
個別
- 2008年3月31日
- 91億2600万
- 2009年3月31日 -1.75%
- 89億6600万
- 2010年3月31日 +1.73%
- 91億2100万
- 2011年3月31日 -3.11%
- 88億3700万
- 2012年3月31日 -2.29%
- 86億3500万
- 2013年3月31日 -3.16%
- 83億6200万
- 2014年3月31日 -5.02%
- 79億4200万
- 2015年3月31日 +11.45%
- 88億5100万
- 2016年3月31日 +6.11%
- 93億9200万
- 2017年3月31日 -5.53%
- 88億7300万
- 2018年3月31日 +2.15%
- 90億6400万
- 2019年3月31日 -5.76%
- 85億4200万
- 2020年3月31日 -1.94%
- 83億7600万
- 2021年3月31日 -5.65%
- 79億300万
- 2022年3月31日 +10.74%
- 87億5200万
- 2023年3月31日 -4.99%
- 83億1500万
- 2024年3月31日 -5.74%
- 78億3800万
- 2025年3月31日 -4.76%
- 74億6500万
- 2026年3月31日 +4.49%
- 78億
有報情報
- #1 主要な設備の状況
- (注) 1 土地の面積欄の( )内は、借地の面積(うち書き)であり、その年間賃借料は建物も含め393百万円であります。2026/06/15 12:40
2 動産は、事務機械1,310百万円、その他1,047百万円であります。 - #2 会計方針に関する事項(連結)
- ① 有形固定資産(リース資産を除く。)2026/06/15 12:40
有形固定資産は、主として定率法(ただし、1998年4月1日以後に取得した建物(建物附属設備を除く。)並びに2016年4月1日以後に取得した建物附属設備及び構築物については定額法)を採用しております。
また、主な耐用年数は次のとおりであります。 - #3 略歴、役員の状況(取締役(及び監査役))(連結)
- 2026/06/15 12:40
1974年4月 株式会社三井銀行(現 株式会社三井住友銀行)入行 2006年6月 三井住友アセットマネジメント株式会社(現 三井住友DSアセットマネジメント株式会社)取締役会長 2013年1月 室町建物株式会社特別顧問 2013年4月 国民年金基金連合会理事長 - #4 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析(連結)
- 2025年9月には、里地里山といった自然環境で、在来種を中心とした多様な動植物種が共存する健全な生態系を保つための「山梨中銀ふれあいの里山」における継続的な取組みが評価され、環境省から「自然共生サイト」として認定されました。本認定は、しずおかフィナンシャルグループの「しずぎんの森(静岡市清水区)」とともに、地域金融機関として初めての事例となりました。2026/06/15 12:40
さらに、2026年1月の湯村支店建替えに際しては、山梨県内金融機関の建物では初となるZEB認証※を取得しました。
※ZEB(Net Zero Energy Building)とは、快適な室内環境を実現しながら、消費する年間の一次エネルギーの収支をゼロにすることをめざした建物のこと。 - #5 重要な会計方針、財務諸表(連結)
- (1) 有形固定資産(リース資産を除く。)2026/06/15 12:40
有形固定資産は、主として定率法(ただし、1998年4月1日以後に取得した建物(建物附属設備を除く。)並びに2016年4月1日以後に取得した建物附属設備及び構築物については定額法)を採用しております。
また、主な耐用年数は次のとおりであります。