有価証券報告書-第111期(平成26年4月1日-平成27年3月31日)

(2) 重要な減価償却資産の減価償却の方法
有形固定資産
当社及び国内連結子会社は主として定率法
ただし、平成10年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備を除く)については定額法
在外連結子会社は定額法
(主な耐用年数)
建物及び構築物 2～75年
無形固定資産
定額法 なお、自社利用のソフトウエアについては、社内における利用可能見積期間(主として5年)に基づく定額法