8903 サンウッド

8903
2024/03/27
時価
60億円
PER 予
8.41倍
2010年以降
赤字-39.97倍
(2010-2023年)
PBR
1.02倍
2010年以降
0.35-2.36倍
(2010-2023年)
配当 予
0%
ROE 予
12.09%
ROA 予
1.63%
資料
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サンウッド(8903)の全事業営業利益の推移 - 全期間

【期間】

連結

2008年3月31日
15億1274万
2009年3月31日 +79.55%
27億1611万

個別

2008年3月31日
12億7095万
2009年3月31日 +61.03%
20億4665万
2009年12月31日 -95.67%
8862万
2010年3月31日
-6億2177万
2010年6月30日
-2億468万
2010年9月30日 -99.34%
-4億801万
2010年12月31日
12億1181万
2011年3月31日 -25.16%
9億693万
2011年6月30日
-7億2209万
2011年9月30日
-6億2777万
2011年12月31日 -4.79%
-6億5788万
2012年3月31日 -37.89%
-9億714万
2012年6月30日
-2億1491万
2012年9月30日 -101.65%
-4億3337万
2012年12月31日
9億2599万
2013年3月31日 -24.22%
7億172万
2013年6月30日
-2億1438万
2013年9月30日 -132.93%
-4億9936万
2013年12月31日
-2億4995万
2014年3月31日
3億361万
2014年6月30日
-7256万
2014年9月30日 -413.95%
-3億7295万
2014年12月31日 -6.98%
-3億9898万
2015年3月31日
2億908万
2015年6月30日
-1億1714万
2015年9月30日
2億6653万
2015年12月31日 -68.95%
8275万
2016年3月31日 +240.61%
2億8186万
2016年6月30日
-2億5313万
2016年9月30日
-2億4768万
2016年12月31日 -56.34%
-3億8723万
2017年3月31日
1億3135万
2017年6月30日
-1億6413万
2017年9月30日
5億8707万
2017年12月31日 -14.56%
5億160万
2018年3月31日 +11.04%
5億5700万
2018年6月30日
-1521万
2018年9月30日 -221.4%
-4890万
2018年12月31日
291万
2019年3月31日 +999.99%
4億2100万
2019年6月30日
-2億2285万
2019年9月30日
-1160万
2019年12月31日
8億6863万
2020年3月31日 -2.21%
8億4945万
2020年6月30日 -12.06%
7億4700万
2020年9月30日 +22.4%
9億1434万
2020年12月31日 -11.89%
8億567万
2021年3月31日 +6.15%
8億5523万
2021年6月30日
-1億9575万
2021年9月30日
2億9993万
2021年12月31日 -32.94%
2億112万
2022年3月31日 +173.2%
5億4946万
2022年6月30日 -78.64%
1億1738万
2022年9月30日 -96.04%
465万
2022年12月31日 +999.99%
8億2561万
2023年3月31日 +137.38%
19億5986万
2023年6月30日
-4924万
2023年9月30日 -176.06%
-1億3594万
2023年12月31日
6億1952万

有報情報

#1 ストック・オプション等関係、財務諸表(連結)
3.新株予約権の行使の条件については、以下のとおりであります。
① 本新株予約権者は、2018年3月期から2023年3月期の当社の有価証券報告書に記載される損益計算書(連結損益計算書を作成している場合、連結損益計算書)における営業利益が下記(a)及び(b)に掲げる条件を満たしている場合、各新株予約権者に割り当てられた本新株予約権のうち、それぞれに掲げる割合(以下、「行使可能割合」という。)の個数を限度として、本新株予約権を行使することができる。ただし、行使可能な本新株予約権の数に1個未満の端数が生じる場合には、これを切り捨てた数とし、国際財務報告基準の適用等により参照すべき項目の概念に重要な変更があった場合には、別途参照すべき指標を取締役会で定めるものとする。
(a)2018年3月期における営業利益が400百万円を超過した場合
2023/06/27 11:12
#2 役員報酬(連結)
イ)基礎部分は、個人別の報酬は、役職等による報酬テーブルを定めております。
ロ)業績貢献部分は、前期実績及び当期計画の営業利益が一定水準を超過した場合に追加支給額を決定しております。現在、中期経営計画で目標としている営業利益の金額等を考慮し、営業利益400百万円を基準とし、その超過度合に応じて支給しております(前期実績は営業利益549百万円)。
ハ)その他の部分は、その他特別に考慮すべき事項がある場合に増減するものです。
2023/06/27 11:12
#3 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析(連結)
リフォーム、仲介等のその他に含まれる事業の売上高は329百万円(前期比233.8%増)、セグメント利益は32百万円(前期比19.7%減)となりました。新築分譲マンションの設計変更工事の売上高は増加しましたが、利益率の高い仲介事業の手数料収入が減少したことで、増収減益となりました。
前事業年度(自 2021年4月1日至 2022年3月31日)当事業年度(自 2022年4月1日至 2023年3月31日)増減(増減率)
売上高13,215百万円19,376百万円6,161百万円(46.6%)
営業利益5491,9591,410(256.7%)
経常利益3221,6551,333(413.7%)
また、財政状態は以下のとおりであります。
(資産)
2023/06/27 11:12
#4 重要な会計上の見積り、財務諸表(連結)
(4) 翌事業年度の財務諸表に与える影響
棚卸資産の評価損は、その時点において入手可能な情報による試算であるため、今後の不動産市況や景気等の見通しには不確実性があり、翌事業年度の売上総利益の減少、販売費及び一般管理費の増加による営業利益の減少等の不利な影響を及ぼす場合があります。
2023/06/27 11:12

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