西武 HD（9024）の営業収益の推移 - 全期間
連結
- 2008年3月31日
- 6611億1900万
- 2009年3月31日 -8.14%
- 6072億9800万
- 2010年3月31日 -19.44%
- 4892億6700万
- 2010年6月30日 -77.12%
- 1119億4500万
- 2010年9月30日 +107.22%
- 2319億7800万
- 2010年12月31日 +49.3%
- 3463億4900万
- 2011年3月31日 +32.55%
- 4590億9600万
- 2011年6月30日 -79.16%
- 956億8300万
- 2011年9月30日 +119.03%
- 2095億7000万
- 2011年12月31日 +51.93%
- 3183億9300万
- 2012年3月31日 +37.68%
- 4383億5800万
- 2012年6月30日 -73.76%
- 1150億4300万
- 2012年9月30日 +103.65%
- 2342億8600万
- 2012年12月31日 +48.2%
- 3472億2100万
- 2013年3月31日 +32.26%
- 4592億2000万
- 2013年6月30日 -75.95%
- 1104億4800万
- 2013年9月30日 +109.99%
- 2319億2600万
- 2013年12月31日 +51.82%
- 3521億700万
- 2014年3月31日 +34.46%
- 4734億4100万
- 2014年6月30日 -75.53%
- 1158億5500万
- 2014年9月30日 +106.4%
- 2391億2500万
- 2014年12月31日 +50.16%
- 3590億7900万
- 2015年3月31日 +34.16%
- 4817億2700万
- 2015年6月30日 -75.28%
- 1190億6200万
- 2015年9月30日 +110.69%
- 2508億4900万
- 2015年12月31日 +51.03%
- 3788億6200万
- 2016年3月31日 +34.11%
- 5080億8100万
- 2016年6月30日 -76.17%
- 1210億5300万
- 2016年9月30日 +107.49%
- 2511億7800万
- 2016年12月31日 +53.29%
- 3850億4100万
- 2017年3月31日 +32.98%
- 5120億900万
- 2017年6月30日 -74.56%
- 1302億4400万
- 2017年9月30日 +104.49%
- 2663億3500万
- 2017年12月31日 +49.67%
- 3986億2900万
- 2018年3月31日 +33.11%
- 5306億3100万
- 2018年6月30日 -74.32%
- 1362億5900万
- 2018年9月30日 +107.87%
- 2832億4000万
- 2018年12月31日 +48.87%
- 4216億6200万
- 2019年3月31日 +34.22%
- 5659億3900万
- 2019年6月30日 -74.41%
- 1448億3900万
- 2019年9月30日 +103.46%
- 2946億8900万
- 2019年12月31日 +46.81%
- 4326億2600万
- 2020年3月31日 +28.19%
- 5545億9000万
- 2020年6月30日 -88.04%
- 663億4100万
- 2020年9月30日 +133.49%
- 1548億9900万
- 2020年12月31日 +62.97%
- 2524億4600万
- 2021年3月31日 +33.52%
- 3370億6100万
- 2021年6月30日 -72.78%
- 917億6300万
- 2021年9月30日 +112.4%
- 1949億800万
- 2021年12月31日 +54.06%
- 3002億8200万
- 2022年3月31日 +32.16%
- 3968億5600万
- 2022年6月30日 -73.94%
- 1034億3200万
- 2022年9月30日 +105.54%
- 2125億9500万
- 2022年12月31日 +50.77%
- 3205億2300万
- 2023年3月31日 +33.68%
- 4284億8700万
- 2023年6月30日 -72.88%
- 1162億1200万
- 2023年9月30日 +105.56%
- 2388億8200万
- 2023年12月31日 +50.9%
- 3604億7600万
- 2024年3月31日 +32.49%
- 4775億9800万
- 2024年6月30日 -73.74%
- 1254億1200万
- 2024年9月30日 +101.15%
- 2522億6900万
- 2024年12月31日 +51.06%
- 3810億8200万
- 2025年3月31日 +136.47%
- 9011億3100万
- 2025年6月30日 -85.31%
- 1323億9900万
- 2025年9月30日 +96.06%
- 2595億8700万
- 2025年12月31日 +49.55%
- 3882億1800万
個別
- 2008年3月31日
- 67億7500万
- 2009年3月31日 +22.98%
- 83億3200万
- 2010年3月31日 +5.27%
- 87億7100万
- 2011年3月31日 +4.63%
- 91億7700万
- 2012年3月31日 +2.12%
- 93億7200万
- 2013年3月31日 +8.74%
- 101億9100万
- 2014年3月31日 +10.6%
- 112億7100万
- 2015年3月31日 -5.03%
- 107億400万
- 2016年3月31日 -0.35%
- 106億6700万
- 2017年3月31日 +36.75%
- 145億8700万
- 2018年3月31日 -3.88%
- 140億2100万
- 2019年3月31日 +34.85%
- 189億800万
- 2020年3月31日 +26.63%
- 239億4400万
- 2021年3月31日 -48.03%
- 124億4300万
- 2022年3月31日 +11.48%
- 138億7100万
- 2023年3月31日 +218.82%
- 442億2400万
- 2024年3月31日 -65.13%
- 154億2300万
- 2025年3月31日 +132.04%
- 357億8700万
有報情報
- #1 その他、連結財務諸表等（連結）
- (当連結会計年度における半期情報等)2025/06/23 11:46
中間連結会計期間 当連結会計年度 営業収益 (百万円) 252,269 901,131 税金等調整前中間(当期)純利益 (百万円) 95,660 349,813 - #2 セグメント情報等、連結財務諸表（連結）
- スポーツ業など2025/06/23 11:46
2 報告セグメントごとの営業収益、利益又は損失、資産その他の項目の金額の算定方法
報告されている事業セグメントの会計処理の方法は、在外子会社等の収益及び費用の本邦通貨への換算処理の取扱いを除き、「連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項」における記載と概ね同一であります。 - #3 セグメント表の脚注（連結）
- 営業収益の調整額△24,701百万円については、主に連結会社間取引消去等であります。2025/06/23 11:46
- #4 事業等のリスク
- 2025/06/23 11:46
(4) その他の主要なリスクの内容及びリスク対策の概要⑨収支構造・金利に関するリスク 発生可能性:中 影響度:大 ●リスクの内容(収支構造)当社グループの事業においては、営業コストの相当部分が、人件費、減価償却費等の固定費で構成されているため、営業収益の比較的小幅な減少であっても、営業利益に大きな影響を及ぼすリスクがあります。特に、社会全体として賃上げ気運が高まっており、当社グループにおいても「最高の処遇」実現のため人件費を上昇させていくことが想定されます。(金利・有利子負債)当社グループは、鉄道業をはじめ、継続して多額の設備投資を必要とする事業をおこなっており、市場金利の上昇は、既存の有利子負債の残高に係る支払利息及び新規の資金調達に係る調達コストの増加のほか、不動産購入需要の停滞による分譲収益減少や不動産価値の低下を招くおそれもあります。 ●リスク対策損益分岐点が高い収支構造の問題については、前掲のホテルのМC受託によることを基本とするネットワーク拡大や不動産回転型ビジネスの展開による資産効率性の向上に加え、当社グループのシェアードサービス会社である株式会社西武プロセスイノベーションも活用したコーポレート業務のスマート化を進めるとともに、各事業のオペレーションにおいてもデジタルを活用した効率化を進めることで、リスクの発生可能性を低減いたします。また、市場金利の上昇に対しては、大規模開発や新規物件の取得など一定程度のレバレッジをかけつつも流動化の実施及び設備投資の厳選等、ならびに資金調達先・手法の多様化を通じてBSマネジメントを強化しリスク顕在化による影響を低減(分散)するほか、不動産取引市場におけるキャップレートの変動を注視して事業計画の立案やスケジュール策定を実施することで、リスク顕在化による影響を低減いたします。
- #5 報告セグメントごとの売上高、利益又は損失、資産、負債その他の項目の金額の算定方法（連結）
- 告セグメントごとの営業収益、利益又は損失、資産その他の項目の金額の算定方法
報告されている事業セグメントの会計処理の方法は、在外子会社等の収益及び費用の本邦通貨への換算処理の取扱いを除き、「連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項」における記載と概ね同一であります。
在外子会社等の収益及び費用の本邦通貨への換算処理の取扱いについては、主に予算作成時において想定した為替相場に基づいた数値であります。
セグメント間の内部営業収益及び振替高は市場実勢価格に基づいております。
報告セグメントの利益は、営業利益と概ね同一の数値であります。2025/06/23 11:46 - #6 売上高、地域ごとの情報（連結）
- 営業収益
本邦の外部顧客への営業収益が連結損益計算書の営業収益の90%を超えるため、記載を省略しております。2025/06/23 11:46 - #7 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析（連結）
- そして、筆頭株主である株式会社NWコーポレーション(以下、「NW社」)との関係の在り方を見直し、当連結会計年度にNW社の株式の追加取得をおこない、連結子会社化いたしました。2025/06/23 11:46
当連結会計年度における経営成績の概況は、国内ホテル業における堅調なインバウンド需要の取り込みや鉄道業における定期外収入の好調などに加え、東京ガーデンテラス紀尾井町の流動化にともない、営業収益は、9,011億31百万円と前期に比べ4,235億32百万円の増加(前期比88.7%増)となりました。営業利益は、増収により、2,927億35百万円と前期に比べ2,450億23百万円の増加(同513.6%増)となり、償却前営業利益は、3,471億25百万円と前期に比べ2,452億57百万円の増加(同240.8%増)となりました。
経常利益は、2,876億39百万円と前期に比べ2,446億39百万円の増加(同568.9%増)となり、親会社株主に帰属する当期純利益は、増収に加え、NW社株式の追加取得にともなう連結子会社化により、2,581億82百万円と前期に比べ2,311億91百万円の増加(同856.6%増)となりました。 - #8 顧客との契約から生じる収益の金額の注記（連結）
- ※1 顧客との契約から生じる収益2025/06/23 11:46
営業収益については、顧客との契約から生じる収益及びそれ以外の収益を区分して記載しておりません。顧客との契約から生じる収益の金額は、「収益認識関係 1 顧客との契約から生じる収益を分解した情報」に記載のとおりであります。
10年以上蓄積したファイナンスデータとAIを掛け合わせて、投資の意思決定を加速させるポジションです。
