神姫バス(9083)の車両運搬具(純額)の推移 - 通期
連結
- 2008年3月31日
- 18億400万
- 2009年3月31日 +12.97%
- 20億3800万
- 2010年3月31日 +17.62%
- 23億9700万
- 2011年3月31日 -20.44%
- 19億700万
- 2012年3月31日 +15.94%
- 22億1100万
- 2013年3月31日 -12.57%
- 19億3300万
- 2014年3月31日 +10.5%
- 21億3600万
- 2015年3月31日 -1.5%
- 21億400万
- 2016年3月31日 +29.13%
- 27億1700万
- 2017年3月31日 +20.5%
- 32億7400万
- 2018年3月31日 +4.06%
- 34億700万
- 2019年3月31日 +6.9%
- 36億4200万
- 2020年3月31日 +8.21%
- 39億4100万
- 2021年3月31日 -35.24%
- 25億5200万
- 2022年3月31日 -31%
- 17億6100万
- 2023年3月31日 -8.23%
- 16億1600万
- 2024年3月31日 +30.51%
- 21億900万
- 2025年3月31日 +1.52%
- 21億4100万
- 2026年3月31日 +98.6%
- 42億5200万
個別
- 2008年3月31日
- 15億5900万
- 2009年3月31日 +19.5%
- 18億6300万
- 2010年3月31日 +21.85%
- 22億7000万
- 2011年3月31日 -20%
- 18億1600万
- 2012年3月31日 +14.59%
- 20億8100万
- 2013年3月31日 -12.54%
- 18億2000万
- 2014年3月31日 +7.86%
- 19億6300万
- 2015年3月31日 -2.55%
- 19億1300万
- 2016年3月31日 +18.98%
- 22億7600万
- 2017年3月31日 +7.51%
- 24億4700万
- 2018年3月31日 +12.06%
- 27億4200万
- 2019年3月31日 +5.11%
- 28億8200万
- 2020年3月31日 +6.42%
- 30億6700万
- 2021年3月31日 -27.58%
- 22億2100万
- 2022年3月31日 -31.29%
- 15億2600万
- 2023年3月31日 -13.83%
- 13億1500万
- 2024年3月31日 +27%
- 16億7000万
- 2025年3月31日 +7.19%
- 17億9000万
有報情報
- #1 リース取引関係、連結財務諸表(連結)
- 有形固定資産2025/06/25 13:18
主として、自動車運送業における営業用バス(車両運搬具)及び旅行貸切業における貸切バス(車両運搬具)であります。
② リース資産の減価償却の方法 - #2 会計方針に関する事項(連結)
- ただし、1998年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備を除く)並びに2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については、定額法を採用しております。2025/06/25 13:18
また、車両運搬具のうち提出会社の営業用バスについては、残存価額が取得価額の1%に達するまで減価償却を行うこととしております。
なお、主な耐用年数は以下の通りであります。 - #3 固定資産圧縮損の注記(連結)
- ※6 固定資産圧縮損の内容は次の通りであります。2025/06/25 13:18
前連結会計年度(自 2023年4月1日至 2024年3月31日) 当連結会計年度(自 2024年4月1日至 2025年3月31日) 機械装置及び工具器具備品 4 14 車両運搬具 80 172 無形固定資産 8 18 - #4 有形固定資産の圧縮記帳額の注記(連結)
- 国庫補助金等により固定資産の取得価額から控除している圧縮記帳額は次の通りであります。2025/06/25 13:18
前連結会計年度(2024年3月31日) 当連結会計年度(2025年3月31日) 機械装置及び工具器具備品 105 115 車両運搬具 1,330 1,492 土地 41 41 - #5 有形固定資産等明細表(連結)
- 3.建物の増加は不動産業における賃貸用不動産としてのグランネクサス松山高砂町の取得1,098百万円等によるものです。2025/06/25 13:18
4.車両運搬具の増加は自動車運送業におけるバス31両の取得755百万円等によるものです。
5.土地の増加は不動産業における賃貸用土地の取得572百万円等によるものです。 - #6 重要な会計方針、財務諸表(連結)
- ただし、1998年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備を除く)並びに2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については、定額法を採用しております。2025/06/25 13:18
また、車両運搬具のうち営業用バスについては、残存価額が取得価額の1%に達するまで減価償却を行うこととしております。
(2)無形固定資産(リース資産を除く)