東宝（9602）ののれんの推移 - 全期間
- 【期間】
- 通期
- 全期間
連結
- 2009年2月28日
- 65億9900万
- 2010年2月28日 -7.18%
- 61億2500万
- 2010年11月30日 -5.73%
- 57億7400万
- 2011年2月28日 -2.04%
- 56億5600万
- 2011年5月31日 -2.09%
- 55億3800万
- 2011年8月31日 -2.11%
- 54億2100万
- 2011年11月30日 -2.18%
- 53億300万
- 2012年2月29日 -2.23%
- 51億8500万
- 2012年5月31日 -2.28%
- 50億6700万
- 2012年8月31日 -2.33%
- 49億4900万
- 2012年11月30日 -2.38%
- 48億3100万
- 2013年2月28日 +29.08%
- 62億3600万
- 2013年5月31日 -2.2%
- 60億9900万
- 2013年8月31日 +27.4%
- 77億7000万
- 2013年11月30日 -2.05%
- 76億1100万
- 2014年2月28日 -2.1%
- 74億5100万
- 2014年5月31日 -2.15%
- 72億9100万
- 2014年8月31日 -2.18%
- 71億3200万
- 2014年11月30日 -2.24%
- 69億7200万
- 2015年2月28日 -2.29%
- 68億1200万
- 2015年5月31日 -2.35%
- 66億5200万
- 2015年8月31日 -2.39%
- 64億9300万
- 2015年11月30日 -2.46%
- 63億3300万
- 2016年2月29日 -2.53%
- 61億7300万
- 2016年5月31日 -2.59%
- 60億1300万
- 2016年8月31日 -2.66%
- 58億5300万
- 2016年11月30日 -2.72%
- 56億9400万
- 2017年2月28日 -2.81%
- 55億3400万
- 2017年5月31日 -2.89%
- 53億7400万
- 2017年8月31日 -2.98%
- 52億1400万
- 2017年11月30日 +10.76%
- 57億7500万
- 2018年2月28日 -3.1%
- 55億9600万
- 2018年5月31日 -3.18%
- 54億1800万
- 2018年8月31日 -3.29%
- 52億4000万
- 2018年11月30日 -3.4%
- 50億6200万
- 2019年2月28日 -3.54%
- 48億8300万
- 2019年5月31日 -3.65%
- 47億500万
- 2019年8月31日 -3.78%
- 45億2700万
- 2019年11月30日 -3.93%
- 43億4900万
- 2020年2月29日 -4.09%
- 41億7100万
- 2020年5月31日 -4.29%
- 39億9200万
- 2020年8月31日 -4.46%
- 38億1400万
- 2020年11月30日 -4.67%
- 36億3600万
- 2021年2月28日 -4.9%
- 34億5800万
- 2021年5月31日 -5.18%
- 32億7900万
- 2021年8月31日 -5.43%
- 31億100万
- 2021年11月30日 -5.74%
- 29億2300万
- 2022年2月28日 -6.09%
- 27億4500万
- 2022年5月31日 -6.52%
- 25億6600万
- 2022年8月31日 -6.94%
- 23億8800万
- 2022年11月30日 -7.45%
- 22億1000万
- 2023年2月28日 -8.05%
- 20億3200万
- 2023年5月31日 -3%
- 19億7100万
- 2023年8月31日 -3.04%
- 19億1100万
- 2023年11月30日 -3.14%
- 18億5100万
- 2024年2月29日 +4.11%
- 19億2700万
- 2024年5月31日 -4.88%
- 18億3300万
- 2024年8月31日 +216.37%
- 57億9900万
- 2024年11月30日 -1.98%
- 56億8400万
- 2025年2月28日 +217.49%
- 180億4600万
- 2025年5月31日 -5.41%
- 170億6900万
- 2025年8月31日 -3.76%
- 164億2700万
- 2025年11月30日 +0.4%
- 164億9200万
- 2026年2月28日 +2.06%
- 168億3200万
個別
- 2018年2月28日
- 25億3800万
- 2019年2月28日 -6.62%
- 23億7000万
- 2020年2月29日 -7.09%
- 22億200万
- 2021年2月28日 -7.58%
- 20億3500万
- 2022年2月28日 -8.26%
- 18億6700万
- 2023年2月28日 -9%
- 16億9900万
- 2024年2月29日 -9.83%
- 15億3200万
- 2025年2月28日 -10.97%
- 13億6400万
- 2026年2月28日 -12.32%
- 11億9600万
有報情報
- #1 セグメント情報等、連結財務諸表（連結）
- セグメント情報に同様の情報を開示しているため、記載を省略しております。2026/05/25 16:00
【報告セグメントごとののれんの償却額及び未償却残高に関する情報】
前連結会計年度(自 2024年3月1日 至 2025年2月28日) - #2 会計方針に関する事項（連結）
- のれんの償却方法及び償却期間
のれんについては、その効果が発現すると見積られる期間(20年以内)で均等償却しております。ただし、金額に重要性が乏しい場合には、発生年度の費用として処理しております。2026/05/25 16:00 - #3 株式の取得により新たに連結子会社となった会社がある場合には、当該会社の資産及び負債の主な内訳（連結）
- 株式の取得により新たにGKIDS, INC.を連結したことに伴う連結開始時の資産及び負債の主な内訳並びに同社株式の取得価額と同社取得のための支出(純額)との関係は次のとおりです。2026/05/25 16:00
流動資産 14,417 百万円 固定資産 4,659 百万円 のれん 12,789 百万円 流動負債 △10,215 百万円 - #4 税効果会計関係、財務諸表（連結）
- 2 法定実効税率と税効果会計適用後の法人税等の負担率との差異原因2026/05/25 16:00
3 法人税等の税率の変更による繰延税金資産及び繰延税金負債の金額の修正前事業年度(2025年2月28日) 当事業年度(2026年2月28日) 評価性引当額の増減 0.94 % 0.03 % のれん償却額 0.10 % 0.10 % 繰越欠損金の利用 △0.87 % - %
「所得税法等の一部を改正する法律」(令和7年法律第13号)が2025年3月31日に国会で成立し、2026年4月1日以後開始する事業年度より「防衛特別法人税」の課税が行われることになりました。 - #5 税効果会計関係、連結財務諸表（連結）
- 2 法定実効税率と税効果会計適用後の法人税等の負担率との差異原因2026/05/25 16:00
(注)当連結会計年度は、法定実効税率と税効果会計適用後の法人税等の負担率との間の差異が法定実効税率の前連結会計年度(2025年2月28日) 当連結会計年度(2026年2月28日) 持分法による投資損益 0.97 % - % のれん償却額 0.34 % - % その他 △0.77 % - %
100分の5以下であるため注記を省略しております。 - #6 負ののれん発生益（連結）
- 【報告セグメントごとの負ののれん発生益に関する情報】2026/05/25 16:00
該当事項はありません。 - #7 連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項（連結）
- 提出会社は、利用目的の確定した外貨建金銭債務の範囲内で、将来の為替レートの変動リスクを回避し、決済時の円貨額を確定させる目的でデリバティブ取引を利用することとし、為替予約取引は、1年を超える長期契約は行わず、また、投機目的のためのデリバティブ取引は行わない方針であります。2026/05/25 16:00
(8) のれんの償却方法及び償却期間
のれんについては、その効果が発現すると見積られる期間(20年以内)で均等償却しております。ただし、金額に重要性が乏しい場合には、発生年度の費用として処理しております。 - #8 重要な会計上の見積り、連結財務諸表（連結）
- 前連結会計年度において実施した当社の連結子会社(孫会社)であるToho International, Inc.によるCJ ENM FIFTH SEASON LLC(以下「FIFTH SEASON」という。)の25%持分の取得に伴い、FIFTH SEASONは持分法適用関連会社となっております。2026/05/25 16:00
なお、持分法適用に当たり、当該持分取得取引は米国会計基準に基づき会計処理し、前連結会計年度において暫定的な会計処理を行っておりました。当連結会計年度に暫定的な会計処理を確定した結果、当連結会計年度末において投資有価証券を32,200百万円(無形固定資産としてのコンテンツ資産に相当する金額5,183百万円、のれん相当額9,732百万円を含む)計上しております。
(2)識別した項目に係る重要な会計上の見積りの内容に関する情報 - #9 重要な会計方針、財務諸表（連結）
- 退職給付に係る未認識数理計算上の差異、未認識過去勤務費用の会計処理の方法は、連結財務諸表におけるこれらの会計処理の方法と異なっております。2026/05/25 16:00
(2) のれんの償却方法及び償却期間
のれんについては、その効果が発現すると見積もられる期間(20年以内)で均等償却しております。ただし、金額に重要性が乏しい場合には、発生年度の費用として処理しております。
10年以上蓄積したファイナンスデータとAIを掛け合わせて、投資の意思決定を加速させるポジションです。
