9682 DTS

9682
2026/07/31
時価
1898億円
PER 予
15.49倍
2010年以降
8.17-94.2倍
(2010-2026年)
PBR
3.03倍
2010年以降
0.53-3.42倍
(2010-2026年)
配当 予
3.28%
ROE 予
19.55%
ROA 予
14.58%
資料
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DTS(9682)の賞与引当金の推移 - 通期

【期間】

連結

2008年3月31日
20億3116万
2009年3月31日 +16.71%
23億7057万
2010年3月31日 -14.11%
20億3602万
2011年3月31日 +8.96%
22億1836万
2012年3月31日 -0.16%
22億1488万
2013年3月31日 +13.19%
25億702万
2014年3月31日 +2.87%
25億7899万
2015年3月31日 +16.21%
29億9694万
2016年3月31日 +5.65%
31億6622万
2017年3月31日 +0.01%
31億6645万
2018年3月31日 -1.98%
31億371万
2019年3月31日 +10.27%
34億2256万
2020年3月31日 -6.74%
31億9185万
2021年3月31日 -9.2%
28億9813万
2022年3月31日 -5.91%
27億2696万
2023年3月31日 +8.69%
29億6400万
2024年3月31日 +23.35%
36億5600万
2025年3月31日 +2.68%
37億5400万
2026年3月31日 -14.12%
32億2400万

個別

2008年3月31日
14億8438万
2009年3月31日 +21.5%
18億357万
2010年3月31日 -13.89%
15億5310万
2011年3月31日 +9.44%
16億9964万
2012年3月31日 +0.03%
17億15万
2013年3月31日 +13.67%
19億3259万
2014年3月31日 +3.32%
19億9681万
2015年3月31日 +18.92%
23億7460万
2016年3月31日 -4.6%
22億6536万
2017年3月31日 +3.99%
23億5582万
2018年3月31日 -6.82%
21億9523万
2019年3月31日 +16.28%
25億5272万
2020年3月31日 -8.1%
23億4601万
2021年3月31日 -9.52%
21億2272万
2022年3月31日 -9.02%
19億3119万
2023年3月31日 +4.86%
20億2500万
2024年3月31日 +28.1%
25億9400万
2025年3月31日 -0.04%
25億9300万
2026年3月31日 -21.87%
20億2600万

有報情報

#1 主要な販売費及び一般管理費
販売費及び一般管理費のうち主要な費目および金額は次のとおりです。
前事業年度(自 2024年4月1日至 2025年3月31日)当事業年度(自 2025年4月1日至 2026年3月31日)
給料及び手当2,094百万円2,271百万円
賞与引当金繰入額766264
役員賞与引当金繰入額3655
減価償却費7994
2026/06/17 15:33
#2 会計方針に関する事項(連結)
棚卸資産
イ.商品及び製品
主として移動平均法による原価法(貸借対照表価額は収益性の低下に基づく簿価切下げの方法により算定)を採用しています。
ロ.仕掛品
個別法による原価法(貸借対照表価額は収益性の低下に基づく簿価切下げの方法により算定)を採用しています。
ハ.原材料
移動平均法による原価法(貸借対照表価額は収益性の低下に基づく簿価切下げの方法により算定)を採用しています。
ニ.貯蔵品
最終仕入原価法を採用しています。
(2) 重要な減価償却資産の減価償却の方法
① 有形固定資産(リース資産および使用権資産を除く)
定額法を採用しています。
主な耐用年数は以下のとおりです。
建物及び構築物 3年~47年
工具、器具及び備品 2年~20年
なお、取得価額が10万円以上20万円未満の資産については、主として3年間で均等償却する方法を採用しています。2026/06/17 15:33
#3 引当金明細表(連結)
(単位:百万円)
科目当期首残高当期増加額当期減少額当期末残高
貸倒引当金9339
賞与引当金2,5932,0262,5932,026
役員賞与引当金39533953
受注損失引当金-510-510
2026/06/17 15:33
#4 重要な会計方針、財務諸表(連結)
その他有価証券
① 市場価格のない株式等以外のもの…………時価法(評価差額は全部純資産直入法により処理し、売却原価は移動平均法により算定)を採用しています。
なお、「取得原価」と「債券金額」との差額の性格が金利の調整と認められるものについては、償却原価法により算定しています。
② 市場価格のない株式等…………移動平均法による原価法を採用しています。
2 棚卸資産の評価基準及び評価方法
(1) 商品………………… 個別法による原価法(貸借対照表価額は収益性の低下に基づく簿価切下げの方法により算定)を採用しています。2026/06/17 15:33

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