DTS(9682)の賞与引当金の推移 - 通期
連結
- 2008年3月31日
- 20億3116万
- 2009年3月31日 +16.71%
- 23億7057万
- 2010年3月31日 -14.11%
- 20億3602万
- 2011年3月31日 +8.96%
- 22億1836万
- 2012年3月31日 -0.16%
- 22億1488万
- 2013年3月31日 +13.19%
- 25億702万
- 2014年3月31日 +2.87%
- 25億7899万
- 2015年3月31日 +16.21%
- 29億9694万
- 2016年3月31日 +5.65%
- 31億6622万
- 2017年3月31日 +0.01%
- 31億6645万
- 2018年3月31日 -1.98%
- 31億371万
- 2019年3月31日 +10.27%
- 34億2256万
- 2020年3月31日 -6.74%
- 31億9185万
- 2021年3月31日 -9.2%
- 28億9813万
- 2022年3月31日 -5.91%
- 27億2696万
- 2023年3月31日 +8.69%
- 29億6400万
- 2024年3月31日 +23.35%
- 36億5600万
- 2025年3月31日 +2.68%
- 37億5400万
- 2026年3月31日 -14.12%
- 32億2400万
個別
- 2008年3月31日
- 14億8438万
- 2009年3月31日 +21.5%
- 18億357万
- 2010年3月31日 -13.89%
- 15億5310万
- 2011年3月31日 +9.44%
- 16億9964万
- 2012年3月31日 +0.03%
- 17億15万
- 2013年3月31日 +13.67%
- 19億3259万
- 2014年3月31日 +3.32%
- 19億9681万
- 2015年3月31日 +18.92%
- 23億7460万
- 2016年3月31日 -4.6%
- 22億6536万
- 2017年3月31日 +3.99%
- 23億5582万
- 2018年3月31日 -6.82%
- 21億9523万
- 2019年3月31日 +16.28%
- 25億5272万
- 2020年3月31日 -8.1%
- 23億4601万
- 2021年3月31日 -9.52%
- 21億2272万
- 2022年3月31日 -9.02%
- 19億3119万
- 2023年3月31日 +4.86%
- 20億2500万
- 2024年3月31日 +28.1%
- 25億9400万
- 2025年3月31日 -0.04%
- 25億9300万
- 2026年3月31日 -21.87%
- 20億2600万
有報情報
- #1 主要な販売費及び一般管理費
- 販売費及び一般管理費のうち主要な費目および金額は次のとおりです。2026/06/17 15:33
前事業年度(自 2024年4月1日至 2025年3月31日) 当事業年度(自 2025年4月1日至 2026年3月31日) 給料及び手当 2,094 百万円 2,271 百万円 賞与引当金繰入額 766 〃 264 〃 役員賞与引当金繰入額 36 〃 55 〃 減価償却費 79 〃 94 〃 - #2 会計方針に関する事項(連結)
- 棚卸資産
イ.商品及び製品
主として移動平均法による原価法(貸借対照表価額は収益性の低下に基づく簿価切下げの方法により算定)を採用しています。
ロ.仕掛品
個別法による原価法(貸借対照表価額は収益性の低下に基づく簿価切下げの方法により算定)を採用しています。
ハ.原材料
移動平均法による原価法(貸借対照表価額は収益性の低下に基づく簿価切下げの方法により算定)を採用しています。
ニ.貯蔵品
最終仕入原価法を採用しています。
(2) 重要な減価償却資産の減価償却の方法
① 有形固定資産(リース資産および使用権資産を除く)
定額法を採用しています。
主な耐用年数は以下のとおりです。
建物及び構築物 3年~47年
工具、器具及び備品 2年~20年
なお、取得価額が10万円以上20万円未満の資産については、主として3年間で均等償却する方法を採用しています。2026/06/17 15:33 - #3 引当金明細表(連結)
- (単位:百万円)2026/06/17 15:33
科目 当期首残高 当期増加額 当期減少額 当期末残高 貸倒引当金 9 3 3 9 賞与引当金 2,593 2,026 2,593 2,026 役員賞与引当金 39 53 39 53 受注損失引当金 - 510 - 510 - #4 重要な会計方針、財務諸表(連結)
- その他有価証券
2 棚卸資産の評価基準及び評価方法① 市場価格のない株式等以外のもの ………… 時価法(評価差額は全部純資産直入法により処理し、売却原価は移動平均法により算定)を採用しています。
なお、「取得原価」と「債券金額」との差額の性格が金利の調整と認められるものについては、償却原価法により算定しています。② 市場価格のない株式等 ………… 移動平均法による原価法を採用しています。
(1) 商品………………… 個別法による原価法(貸借対照表価額は収益性の低下に基づく簿価切下げの方法により算定)を採用しています。2026/06/17 15:33