(表示方法の変更)
(連結損益計算書)
前連結会計年度において、営業外収益の「助成金収入」を区分掲記しておりましたが、金額の重要性が乏しくなったため、当連結会計年度より営業外収益の「その他」に含めて表示しております。
前連結会計年度において、営業外収益の「解約保証金収入」を区分掲記しておりましたが、金額の重要性が乏しくなったため、当連結会計年度より営業外収益の「その他」に含めて表示しております。
前連結会計年度において、営業外費用の「その他」に掲記しておりました「支払手数料」は、金額の重要性が増したため、当連結会計年度より区分掲記しております。
前連結会計年度において、特別損失の「災害による損失」を区分掲記しておりましたが、金額の重要性が乏しくなったため、当連結会計年度より特別損失の「その他」に含めて表示しております。
前連結会計年度において、特別損失の「店舗閉鎖損失」を区分掲記しておりましたが、金額の重要性が乏しくなったため、当連結会計年度より特別損失の「その他」に含めて表示しております。
前連結会計年度において、特別損失の「解体撤去費用」を区分掲記しておりましたが、金額の重要性が乏しくなったため、当連結会計年度より特別損失の「その他」に含めて表示しております。
この表示方法の変更を反映させるため、前連結会計年度の連結財務諸表の組替えを行っております。
この結果、前連結会計年度の連結損益計算書において、営業外収益の「助成金収入」208百万円、「解約保証金収入」111百万円及び「その他」256百万円は「その他」577百万円として組替え、営業外費用の「その他」350百万円は「支払手数料」35百万円及び「その他」314百万円として組替え、特別損失の「災害による損失」119百万円、「店舗閉鎖損失」111百万円、「解体撤去費用」119百万円及び「その他」21百万円は「その他」371百万円として組替えております。
(連結キャッシュ・フロー計算書)
前連結会計年度において、「営業活動によるキャッシュ・フロー」の「助成金収入」、「解約保証金収入」、「災害による損失」、「店舗閉鎖損失」及び「解体撤去費用」を区分掲記しておりましたが、金額の重要性が乏しくなったため、当連結会計年度より「営業活動によるキャッシュ・フロー」の「その他」に含めて表示しております。
前連結会計年度において、「営業活動によるキャッシュ・フロー」の「その他」に含めていた「支払手数料」は金額の重要性が増したため、当連結会計年度より区分掲記することとしました。
前連結会計年度において、「財務活動によるキャッシュ・フロー」の「その他」に含めていた「シンジケートローン手数料の支払額」は金額の重要性が増したため、当連結会計年度より区分掲記することとしました。
この表示方法の変更を反映させるため、前連結会計年度の連結財務諸表の組替えを行っております。
この結果、前連結会計年度の「営業活動によるキャッシュ・フロー」において「助成金収入」△208百万円、「解約保証金収入」△111百万円、「災害による損失」119百万円、「店舗閉鎖損失」111百万円、「解体撤去費用」119百万円及び「その他」2,087百万円は、「支払手数料」35百万円及び「その他」2,126百万円として組替え、「財務活動によるキャッシュ・フロー」において「その他」△29百万円は、「シンジケートローン手数料の支払額」△2百万円及び「その他」△27百万円として組替えております。