有価証券報告書-第39期(平成27年4月1日-平成28年3月31日)

(2) 重要な減価償却資産の減価償却の方法
① 有形固定資産(リース資産を除く)
定率法
ただし、平成10年4月1日以降に取得した建物(附属設備を除く)については、定額法
なお、主な耐用年数は次のとおりであります。
建物 3～50年
機械及び装置 22年
工具、器具及び備品 2～15年
② 無形固定資産
自社利用ソフトウエア
社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法
その他
定額法
③ 長期前払費用
定額法