(表示方法の変更)
(貸借対照表関係)
前事業年度において、流動資産の「その他」に含めていた「関係会社短期貸付金」は、重要性が増したため、当事業年度より独立掲記しています。
前事業年度において、独立掲記していた投資その他の資産「長期前払費用」は、重要性が乏しくなったため、当事業年度より「その他」に含めて表示しています。
(損益計算書関係)
前事業年度において、営業費用の「その他」に含めていた「株式報酬費用」は、重要性が増したため、当事業年度より独立掲記しています。
前事業年度において、独立掲記していた営業費用「維持管理費」は、重要性が乏しくなったため、当事業年度より「その他」に含めて表示しています。
前事業年度において、独立掲記していた営業外収益「システム使用料」は、重要性が乏しくなったため、当事業年度より「その他」に含めて表示しています。
前事業年度において、独立掲記していた営業外費用「社債発行費」「貸倒引当金繰入額」は、重要性が乏しくなったため、当事業年度より「その他」に含めて表示しています。
前事業年度において、独立掲記していた営業外費用の「投資事業組合損失」は、当事業年度においては営業外収益の「投資事業組合利益」となりましたが、重要性が乏しいため、「その他」に含めて表示しています。