(表示方法の変更)
(貸借対照表関係)
前事業年度において、流動資産の「その他」に含めていた「未収入金」は、重要性が増したため、当事業年度より独立掲記しています。なお、前事業年度における流動資産の「その他」に含まれる「未収入金」の金額は12,535百万円です。
(損益計算書関係)
前事業年度において、営業外収益の「その他」に含めていた「受取利息」は、重要性が増したため、当事業年度より独立掲記しています。なお、前事業年度における営業外収益の「その他」に含まれる「受取利息」の金額は255百万円です。
前事業年度において、営業外費用「自己株式取得費用」は、重要性が乏しくなったため、当事業年度より「その他」に含めて表示しています。
なお、当事業年度における営業外費用の「その他」に含まれる「自己株式取得費用」の金額は229百万円です。
前事業年度において、営業外費用の「その他」に含めていた「支払利息」は、重要性が増したため、当事業年度より独立掲記しています。なお、前事業年度における営業外費用の「その他」に含まれる「支払利息」の金額は0百万円です。
前事業年度において、営業外費用の「その他」に含めていた「社債利息」は、重要性が増したため、当事業年度より独立掲記しています。なお、前事業年度における営業外費用の「その他」に含まれる「社債利息」の金額は292百万円です。
前事業年度において、特別損失「減損損失」は、重要性が乏しくなったため、当事業年度より「その他」に含めて表示しています。
なお、当事業年度における特別損失の「その他」に含まれる「減損損失」の金額は236百万円です。
前事業年度において、特別損失の「その他」に含めていた「関係会社株式売却損」は、重要性が増したため、当事業年度より独立掲記しています。なお、前事業年度における特別損失の「その他」に含まれる「関係会社株式売却損」の金額は386百万円です。