アルゴグラフィックス(7595)の全事業営業利益の推移 - 通期
連結
- 2008年3月31日
- 23億2667万
- 2009年3月31日 -10.79%
- 20億7570万
- 2010年3月31日 -57.97%
- 8億7248万
- 2011年3月31日 +20.58%
- 10億5199万
- 2012年3月31日 +68.91%
- 17億7696万
- 2013年3月31日 +11.32%
- 19億7815万
- 2014年3月31日 +6.76%
- 21億1191万
- 2015年3月31日 +7.94%
- 22億7957万
- 2016年3月31日 +8.04%
- 24億6293万
- 2017年3月31日 +26.29%
- 31億1041万
- 2018年3月31日 +20.64%
- 37億5253万
- 2019年3月31日 +31.95%
- 49億5145万
- 2020年3月31日 +26.54%
- 62億6571万
- 2021年3月31日 -10%
- 56億3916万
- 2022年3月31日 +17.06%
- 66億144万
- 2023年3月31日 +17.77%
- 77億7449万
- 2024年3月31日 +17.99%
- 91億7333万
- 2025年3月31日 +11.19%
- 101億9963万
- 2026年3月31日 +5.35%
- 107億4500万
個別
- 2008年3月31日
- 18億6626万
- 2009年3月31日 -19.19%
- 15億808万
- 2010年3月31日 -64.6%
- 5億3390万
- 2011年3月31日 +44.81%
- 7億7317万
- 2012年3月31日 +82.02%
- 14億734万
- 2013年3月31日 +18.98%
- 16億7442万
- 2014年3月31日 -8.09%
- 15億3901万
- 2015年3月31日 +17.03%
- 18億114万
- 2016年3月31日 +7.1%
- 19億2901万
- 2017年3月31日 +8.98%
- 21億232万
- 2018年3月31日 +21.68%
- 25億5812万
- 2019年3月31日 +40.81%
- 36億215万
- 2020年3月31日 +24.66%
- 44億9052万
- 2021年3月31日 -8.58%
- 41億505万
- 2022年3月31日 +18.48%
- 48億6371万
- 2023年3月31日 +24%
- 60億3079万
- 2024年3月31日 +19.17%
- 71億8705万
- 2025年3月31日 +12.67%
- 80億9767万
- 2026年3月31日 +6.8%
- 86億4800万
有報情報
- #1 セグメント情報等、連結財務諸表(連結)
- (注)1 セグメント資産及び負債の調整額は、セグメント間取引に係る債権債務の相殺であります。2025/06/20 10:08
2 セグメント利益は、連結損益計算書の営業利益と調整を行っております。
当連結会計年度(自 2024年4月1日 至 2025年3月31日) - #2 セグメント表の脚注(連結)
- グメント利益は、連結損益計算書の営業利益と調整を行っております。2025/06/20 10:08
- #3 報告セグメントごとの売上高、利益又は損失、資産、負債その他の項目の金額の算定方法(連結)
- 告セグメントごとの売上高、利益又は損失、資産、負債その他の項目の金額の算定方法2025/06/20 10:08
報告されている事業セグメントの会計処理の方法は、「連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項」における記載と概ね同一であります。報告セグメントの利益は、営業利益ベースの数値であります。セグメント間の内部収益及び振替高は市場実勢価格に基づいております。 - #4 役員報酬(連結)
- a.当事業年度における役員の報酬等の額の検討内容2025/06/20 10:08
変動報酬については、当社の重要な業績指標である営業利益を中心に前事業年度実績及び当事業年度期初計画等との比較を行った上で、上記①に従い報酬等の額を決定いたしました。
b.役員区分ごとの報酬等の総額、報酬等の種類別の総額及び対象となる役員の員数 - #5 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析(連結)
- このような状況下、当社グループでは新たなビジネス環境に適応しながら、各社の特長を活かした事業戦略と効果的な営業活動を推進するとともにグループ間の連携も進めてまいりました。2025/06/20 10:08
この結果、当連結会計年度の業績は、主要顧客である自動車関連業界及び半導体関連業界の旺盛な投資意欲を受け、売上高は69,541百万円(前期比16.9%増)となりました。営業利益につきましては、グループ全体の技術者の稼働率改善や内製化といったコスト管理に取り組んだものの、受注案件の増加に伴う外注費の拡大や継続的な人材投資により、売上原価及び販売管理費が増大いたしました。しかし、増収効果がそれを大きく上回り、10,199百万円(同11.2%増)となりました。親会社株主に帰属する当期純利益につきましては、7,447百万円(同14.2%増)となりました。
売上高を製品区分別にご説明いたしますと、次のとおりであります。