4714 リソー教育グループ

4714
2026/06/19
時価
324億円
PER 予
18.93倍
2010年以降
赤字-153.85倍
(2010-2026年)
PBR
2.64倍
2010年以降
赤字-50.14倍
(2010-2026年)
配当 予
5.29%
ROE 予
13.95%
ROA 予
7.5%
資料
Link
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リソー教育グループ(4714)の全事業営業利益の推移 - 通期

【期間】

連結

2009年2月28日
10億6288万
2010年2月28日 +46.89%
15億6122万
2011年2月28日 -10.72%
13億9386万
2012年2月29日 -21.86%
10億8922万
2013年2月28日 -27.07%
7億9438万
2014年2月28日
-5億868万
2015年2月28日
10億622万
2016年2月29日 +87.88%
18億9045万
2017年2月28日 +8.51%
20億5131万
2018年2月28日 +5.21%
21億5821万
2019年2月28日 +17.22%
25億2996万
2020年2月29日 +7.39%
27億1698万
2021年2月28日 -62.8%
10億1059万
2022年2月28日 +201.03%
30億4216万
2023年2月28日 -20.42%
24億2093万
2024年2月29日 +8.56%
26億2824万
2025年2月28日 +11.62%
29億3374万
2026年2月28日 -7.82%
27億418万

個別

2009年2月28日
8億2307万
2010年2月28日 +47.71%
12億1577万
2011年2月28日 -16.24%
10億1832万
2012年2月29日 -25.78%
7億5583万
2013年2月28日 +21.99%
9億2201万
2014年2月28日
-1億5669万
2015年2月28日
3億2760万
2016年2月29日 +157.02%
8億4199万
2017年2月28日 -0.88%
8億3459万
2018年2月28日 +18.59%
9億8973万
2019年2月28日 -5.42%
9億3605万
2020年2月29日 +0.12%
9億3717万
2021年2月28日 -71.31%
2億6887万
2022年2月28日 +389.61%
13億1644万
2023年2月28日 -12.84%
11億4746万
2024年2月29日 -29.23%
8億1200万
2025年2月28日 +37.72%
11億1826万
2026年2月28日 -44.16%
6億2448万

有報情報

#1 セグメント情報等、連結財務諸表(連結)
2.調整額は、セグメント間取引消去によるものであります。
3.セグメント利益は、連結財務諸表の営業利益と調整を行っております。
4.減価償却費には、長期前払費用にかかる償却費を含んでおります。
2026/05/21 11:00
#2 セグメント表の脚注(連結)
その他」の区分は報告セグメントに含まれない事業セグメントであります。
2.調整額は、以下のとおりであります。
(1)セグメント利益の調整額は、セグメント間取引消去、全社収益および全社費用であります。全社収益はグループ会社からの経営管理料であり、全社費用は主に報告セグメントに帰属しない持株会社運営に係る費用であります。
(2)セグメント資産の調整額は、セグメント間取引消去および各報告セグメントに配分していない当社の全社資産であります。
(3)減価償却費の調整額は、各報告セグメントに帰属しない持株会社体制後の当社の減価償却費であります。
(4)有形固定資産及び無形固定資産の増加額の調整額は、各報告セグメントに帰属しない持株会社体制後の当社の全社資産であります。
3.セグメント利益は、連結財務諸表の営業利益と調整を行っております。
4.減価償却費には、長期前払費用にかかる償却費を含んでおります。
5.有形固定資産及び無形固定資産の増加額には、長期前払費用の増加額を含んでおります。2026/05/21 11:00
#3 報告セグメントごとの売上高、利益又は損失、資産、負債その他の項目の金額の算定方法(連結)
報告されている事業セグメントの会計処理の方法は、「連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項」における記載と概ね同一であります。
報告セグメントの利益は、営業利益ベースの数値であります。
セグメント間の内部売上高および振替高は市場実勢価格に基づいております。
2026/05/21 11:00
#4 経営方針、経営環境及び対処すべき課題等(連結)
(5)経営上の目標の達成状況を判断するための客観的な指標等
当社グループの経営上の目標の達成状況を判断するための客観的な指標は、売上高、営業利益、経常利益、親会社株主に帰属する当期純利益であり、2027年2月期を初年度とする3ヵ年の新中期経営計画(2027年2月期~2029年2月期)で、2029年2月期には、連結業績として売上高39,100百万円、営業利益3,640百万円、経常利益3,640百万円、親会社株主に帰属する当期純利益2,200百万円を目標として掲げております。
2026/05/21 11:00
#5 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析(連結)
利益は持株会社体制への移行により広告宣伝の効率化が発揮されたものの、売上高が目標に届かなかったことと、固定費の増加により、前期と比較して減少いたしました。
以上の結果、当連結会計年度の売上高は34,240百万円(前期比2.5%増)、営業利益は2,704百万円(前期比7.8%減)、経常利益は2,732百万円(前期比7.0%減)、親会社株主に帰属する当期純利益は1,615百万円(前期比7.3%減)となりました。
セグメント別の経営成績は次のとおりとなります。
2026/05/21 11:00

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