東京個別指導学院（4745）の全事業営業損失（△）の推移 - 第一四半期
連結
- 2020年5月31日
- -17億6143万
- 2021年5月31日
- -6億2147万
- 2022年5月31日 -32.96%
- -8億2633万
- 2023年5月31日 -25.72%
- -10億3886万
- 2024年5月31日
- -8億4443万
- 2025年5月31日
- -7億5656万
個別
- 2010年5月31日
- -5億7631万
- 2011年5月31日 -22.2%
- -7億424万
- 2012年5月31日 -10.04%
- -7億7493万
- 2013年5月31日 -6.7%
- -8億2688万
- 2014年5月31日 -3.15%
- -8億5291万
- 2015年5月31日 -5.31%
- -8億9823万
- 2016年5月31日 -6.23%
- -9億5421万
- 2017年5月31日
- -7億5703万
- 2018年5月31日
- -6億2024万
- 2019年5月31日 -9.62%
- -6億7994万
有報情報
- #1 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析（連結）
- 利益面と致しましては、2教室の新規開校費用および、優秀な人員を確保するための人件費など将来に向けた先行投資をおこなう一方で、教室統廃合、講師の適正配置の推進、広告宣伝の効率化など積極的なコスト削減に取組んでおります。2024/07/11 11:05
その結果、売上高は4,223百万円(前年同期比103.6%)、営業損失は844百万円(前年同期は営業損失1,038百万円)、経常損失は840百万円(前年同期は経常損失1,037百万円)、親会社株主に帰属する四半期純損失は607百万円(前年同期は親会社株主に帰属する四半期純損失746百万円)となりました。
なお、当社の第1四半期営業利益は事業構造上、季節変動要因の影響を受けて赤字となる傾向にあります。
10年以上蓄積したファイナンスデータとAIを掛け合わせて、投資の意思決定を加速させるポジションです。
