有価証券報告書-第32期(平成27年2月1日-平成28年1月31日)

(ロ)重要な減価償却資産の減価償却の方法
① 有形固定資産
当社
定率法によっております。
但し、建物(建物附属設備を除く)は、定額法を採用しております。
なお、主な耐用年数は以下のとおりです。
建物 :8～24年
工具、器具及び備品:2～20年
在外連結子会社
主として定額法を採用しております。
② 無形固定資産
定額法によっております。
なお、ソフトウェア(自社利用分)については、社内における利用可能期間(3年)に基づいて定額法によっております。