毎日コムネット(8908)の賞与引当金の推移 - 通期
連結
- 2008年11月30日
- 5750万
- 2009年11月30日 -51.3%
- 2800万
- 2010年11月30日 +114.29%
- 6000万
- 2011年5月31日 -50%
- 3000万
- 2012年5月31日 +91.33%
- 5740万
- 2013年5月31日 +38.85%
- 7970万
- 2014年5月31日 +25.35%
- 9990万
- 2015年5月31日 +70.17%
- 1億7000万
- 2016年5月31日 +11.76%
- 1億9000万
- 2017年5月31日 -6.32%
- 1億7800万
- 2018年5月31日 +35.96%
- 2億4200万
- 2019年5月31日 +12.4%
- 2億7200万
- 2020年5月31日 -0.18%
- 2億7150万
- 2021年5月31日 -35.06%
- 1億7630万
- 2022年5月31日 +27.62%
- 2億2500万
- 2023年5月31日 +28.44%
- 2億8900万
- 2024年5月31日 -12.8%
- 2億5200万
- 2025年5月31日 +20.78%
- 3億436万
- 2026年5月31日 +9.74%
- 3億3400万
個別
- 2008年11月30日
- 5750万
- 2009年11月30日 -51.3%
- 2800万
- 2010年11月30日 +114.29%
- 6000万
- 2011年5月31日 -50%
- 3000万
- 2012年5月31日 +91.33%
- 5740万
- 2013年5月31日 +38.85%
- 7970万
- 2014年5月31日 +25.35%
- 9990万
- 2015年5月31日 +40.14%
- 1億4000万
- 2016年5月31日 +9.29%
- 1億5300万
- 2017年5月31日 -15.69%
- 1億2900万
- 2018年5月31日 +47.29%
- 1億9000万
- 2019年5月31日 +12.26%
- 2億1330万
- 2020年5月31日 -4.59%
- 2億350万
- 2021年5月31日 -35.48%
- 1億3130万
- 2022年5月31日 +37.09%
- 1億8000万
- 2023年5月31日 +30.56%
- 2億3500万
- 2024年5月31日 -16.6%
- 1億9600万
- 2025年5月31日 +16.84%
- 2億2900万
有報情報
- #1 主要な販売費及び一般管理費(連結)
- ※2 販売費及び一般管理費のうち主要な費目及び金額は、次のとおりであります。2025/08/25 11:56
前連結会計年度(自 2023年6月1日至 2024年5月31日) 当連結会計年度(自 2024年6月1日至 2025年5月31日) 給料及び手当 1,411,479 千円 1,485,979 千円 賞与引当金繰入額 252,000 千円 304,366 千円 退職給付費用 46,591 千円 46,781 千円 - #2 会計方針に関する事項(連結)
- 棚卸資産
a 販売用不動産
個別法による原価法(収益性の低下による簿価切下げの方法)
b 仕掛品
個別法による原価法(収益性の低下による簿価切下げの方法)
c 貯蔵品
移動平均法による原価法(収益性の低下による簿価切下げの方法)
(2) 重要な減価償却資産の減価償却の方法
① 有形固定資産(リース資産を除く)
定率法
ただし、1998年4月1日以降取得した建物(建物附属設備は除く)並びに2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については、定額法によっております。また、太陽光発電施設用関連資産についても定額法によっております。
なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。
建物及び構築物 3~50年
機械装置及び運搬具 8~20年
工具、器具及び備品 2~20年2025/08/25 11:56 - #3 役員報酬(連結)
- (注) 1 賞与は、当事業年度に係る賞与引当金繰入額であります。2025/08/25 11:56
2 退職慰労金は、当事業年度に計上した役員退職慰労引当金繰入額であります。 - #4 税効果会計関係、財務諸表(連結)
- 1 繰延税金資産及び繰延税金負債の発生の主な原因別の内訳2025/08/25 11:56
2 法定実効税率と税効果会計適用後の法人税の負担率との差異の原因となった主な項目別の内訳前事業年度(2024年5月31日) 当事業年度(2025年5月31日) 役員退職慰労引当金 88,822千円 92,978千円 賞与引当金 31,212千円 37,638千円 未払事業税等 13,219千円 22,554千円
- #5 税効果会計関係、連結財務諸表(連結)
- 1 繰延税金資産及び繰延税金負債の発生の主な原因別の内訳2025/08/25 11:56
2 法定実効税率と税効果会計適用後の法人税の負担率との差異の原因となった主な項目別の内訳前連結会計年度(2024年5月31日) 当連結会計年度(2025年5月31日) 役員退職慰労引当金 88,822千円 92,978千円 賞与引当金 44,012千円 56,520千円 未払事業税等 21,914千円 31,645千円
- #6 重要な会計方針、財務諸表(連結)
- その他有価証券
市場価格のない株式等以外のもの
時価法(評価差額は全部純資産直入法により処理し、売却原価は移動平均法により算定)
市場価格のない株式等
移動平均法による原価法
2 棚卸資産の評価基準及び評価方法
(1) 販売用不動産
個別法による原価法(収益性の低下による簿価切下げの方法)2025/08/25 11:56