コア(2359)の全事業営業利益の推移 - 全期間
連結
- 2008年3月31日
- 11億7817万
- 2009年3月31日 -6.38%
- 11億300万
- 2009年12月31日 -74.07%
- 2億8601万
- 2010年3月31日 +194.57%
- 8億4251万
- 2010年6月30日
- -1億5776万
- 2010年9月30日
- 2億303万
- 2010年12月31日 +49.88%
- 3億431万
- 2011年3月31日 +198.55%
- 9億853万
- 2011年6月30日 -97.4%
- 2358万
- 2011年9月30日 +999.99%
- 2億7003万
- 2011年12月31日 +69.82%
- 4億5857万
- 2012年3月31日 +60.73%
- 7億3707万
- 2012年6月30日
- -1億5866万
- 2012年9月30日
- 296万
- 2012年12月31日 +999.99%
- 7202万
- 2013年3月31日 +915.3%
- 7億3127万
- 2013年6月30日
- -1億4864万
- 2013年9月30日
- 2078万
- 2013年12月31日
- -3008万
- 2014年3月31日
- 3億3366万
- 2014年6月30日
- -1億7778万
- 2014年9月30日
- 2878万
- 2014年12月31日 +364%
- 1億3356万
- 2015年3月31日 +382.26%
- 6億4414万
- 2015年6月30日
- -8793万
- 2015年9月30日
- 1億484万
- 2015年12月31日 +174.19%
- 2億8746万
- 2016年3月31日 +162.42%
- 7億5435万
- 2016年6月30日 -91.28%
- 6574万
- 2016年9月30日 +545.94%
- 4億2467万
- 2016年12月31日 +97.6%
- 8億3915万
- 2017年3月31日 +38.04%
- 11億5835万
- 2017年6月30日 -82.51%
- 2億258万
- 2017年9月30日 +135.17%
- 4億7641万
- 2017年12月31日 +68.38%
- 8億220万
- 2018年3月31日 +62.58%
- 13億426万
- 2018年6月30日 -89.36%
- 1億3878万
- 2018年9月30日 +263.8%
- 5億489万
- 2018年12月31日 +84.49%
- 9億3146万
- 2019年3月31日 +73.56%
- 16億1667万
- 2019年6月30日 -91.13%
- 1億4343万
- 2019年9月30日 +344.36%
- 6億3737万
- 2019年12月31日 +72.82%
- 11億152万
- 2020年3月31日 +63.48%
- 18億72万
- 2020年6月30日 -89%
- 1億9801万
- 2020年9月30日 +258.1%
- 7億907万
- 2020年12月31日 +70.94%
- 12億1207万
- 2021年3月31日 +67.65%
- 20億3208万
- 2021年6月30日 -78.69%
- 4億3309万
- 2021年9月30日 +138.16%
- 10億3142万
- 2021年12月31日 +71.71%
- 17億7109万
- 2022年3月31日 +33.68%
- 23億6765万
- 2022年6月30日 -79.42%
- 4億8734万
- 2022年9月30日 +140.4%
- 11億7157万
- 2022年12月31日 +73.58%
- 20億3366万
- 2023年3月31日 +34.92%
- 27億4386万
- 2023年6月30日 -81.22%
- 5億1520万
- 2023年9月30日 +152.83%
- 13億260万
- 2023年12月31日 +70.44%
- 22億2022万
- 2024年3月31日 +41.45%
- 31億4058万
- 2024年6月30日 -80.97%
- 5億9756万
- 2024年9月30日 +120.1%
- 13億1522万
- 2024年12月31日 +60.57%
- 21億1190万
- 2025年3月31日 +50.36%
- 31億7546万
- 2025年6月30日 -78.4%
- 6億8576万
- 2025年9月30日 +136.69%
- 16億2312万
- 2025年12月31日 +77.95%
- 28億8836万
個別
- 2008年3月31日
- 10億6041万
- 2009年3月31日 -19.7%
- 8億5150万
- 2010年3月31日 -39.59%
- 5億1440万
- 2011年3月31日 -3.33%
- 4億9727万
- 2012年3月31日 -53.88%
- 2億2934万
- 2013年3月31日 +124.83%
- 5億1562万
- 2014年3月31日 -74.07%
- 1億3369万
- 2015年3月31日 +180.57%
- 3億7511万
- 2016年3月31日 +27.71%
- 4億7906万
- 2017年3月31日 +67.24%
- 8億117万
- 2018年3月31日 +22.91%
- 9億8474万
- 2019年3月31日 +45.58%
- 14億3363万
- 2020年3月31日 +0.45%
- 14億4011万
- 2021年3月31日 +6.52%
- 15億3398万
- 2022年3月31日 +32.15%
- 20億2712万
- 2023年3月31日 +12.54%
- 22億8128万
- 2024年3月31日 +13.46%
- 25億8842万
- 2025年3月31日 +13.38%
- 29億3478万
有報情報
- #1 セグメント情報等、連結財務諸表(連結)
- (3)有形固定資産及び無形固定資産の増加の調整額10,331千円は、主に本社設備の入れ替えによる設備投資であります。2025/06/25 15:30
3 セグメント利益の合計額は、連結損益計算書の営業利益と一致しております。
当連結会計年度(自 2024年4月1日 至 2025年3月31日) - #2 セグメント表の脚注(連結)
- 理部門等の報告セグメントに帰属しない本社費用については、合理的な配賦基準により各報告セグメントへ配賦しております。
2 「調整額」は、以下のとおりであります。
(1)セグメント資産の調整額10,197,140千円の主なものは、親会社での余資運用資金(現金)、長期投資資金(投資有価証券)及び管理部門に係る資産等であります。
(2)減価償却費の調整額38,225千円は、管理部門等の報告セグメントに帰属しない本社費用であります。
(3)有形固定資産及び無形固定資産の増加の調整額20,884千円は、主に本社設備の入れ替えによる設備投資であります。
3 セグメント利益の合計額は、連結損益計算書の営業利益と一致しております。2025/06/25 15:30 - #3 報告セグメントごとの売上高、利益又は損失、資産、負債その他の項目の金額の算定方法(連結)
- 報告されている事業セグメントの会計処理の方法は、「連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項」における記載と同一であります。2025/06/25 15:30
報告セグメントの利益は、営業利益ベースの数値であります。
セグメント間の内部取引収益及び振替高は、市場実勢価格に基づいております。 - #4 役員報酬(連結)
- 当社の役員報酬は、業績連動報酬と業績連動報酬以外の報酬等により構成されており、その支給割合の決定の方針は、基本報酬の総額(限度額)を取締役(監査等委員である取締役を除く。)年額300百万円、監査等委員である取締役年額50百万円とし、譲渡制限付株式報酬の総額(限度額)は、取締役(社外取締役及び監査等委員である取締役を除く。)年額50百万円としております。2025/06/25 15:30
また、業績連動報酬に係る指標は、連結売上高、連結営業利益及び連結ROEであり、前連結会計年度比で各指標が増加した場合において、予め定めた付与株式数を上限に代表取締役が各取締役(社外取締役及び監査等委員である取締役を除く。)の業績向上及び企業価値向上への貢献度を評価し、最終的な付与数を決定しております。当該指標を選択した理由は当社の取締役(社外取締役及び監査等委員である取締役を除く。)が、当社の企業価値増大への貢献意欲を従来以上に高め、株主重視の経営意識を一層促進することであります。
当連結会計年度の業績連動報酬に係る2024年3月期の実績は以下のとおりであります。 - #5 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析(連結)
- (1)経営成績の状況の概要2025/06/25 15:30
<当連結会計年度の業績概要>
当連結会計年度におけるわが国経済は、雇用・所得環境の改善やインバウンド需要に支えられて、一部足踏みが残るものの景気は緩やかな回復基調をたどってまいりました。連結業績 増減(B)-(A) 増減率(B)/(A)-1 2024年3月期(A) 2025年3月期(B) 売上高 23,998 24,599 600 2.5 営業利益 3,140 3,175 34 1.1 経常利益 3,219 3,267 47 1.5
先行きについては、雇用・所得環境の改善の下、各種政策の効果もあって、緩やかな景気回復が続くことが期待されます。