有価証券報告書-第18期(平成26年4月1日-平成27年3月31日)
(1) 重要な資産の評価基準及び評価方法
①有価証券
その他有価証券
時価のあるもの
決算期末日の市場価格等に基づく時価法(評価差額は、全部純資産直入法により処理し、時価と比較する取得原価は移動平均法により算定)
時価のないもの
移動平均法による原価法
②デリバティブ
時価法
③たな卸資産
a.仕掛品
個別法による原価法(貸借対照表価額は収益性の低下による簿価切り下げの方法により算定)
b.商品
個別法による原価法(貸借対照表価額は収益性の低下による簿価切り下げの方法により算定)
c.製品
総平均法による原価法(貸借対照表価額は収益性の低下による簿価切り下げの方法により算定)
d.販売用不動産
個別法による原価法(貸借対照表価額は収益性の低下による簿価切り下げの方法により算定)
①有価証券
その他有価証券
時価のあるもの
決算期末日の市場価格等に基づく時価法(評価差額は、全部純資産直入法により処理し、時価と比較する取得原価は移動平均法により算定)
時価のないもの
移動平均法による原価法
②デリバティブ
時価法
③たな卸資産
a.仕掛品
個別法による原価法(貸借対照表価額は収益性の低下による簿価切り下げの方法により算定)
b.商品
個別法による原価法(貸借対照表価額は収益性の低下による簿価切り下げの方法により算定)
c.製品
総平均法による原価法(貸借対照表価額は収益性の低下による簿価切り下げの方法により算定)
d.販売用不動産
個別法による原価法(貸借対照表価額は収益性の低下による簿価切り下げの方法により算定)