ソフトウエア
- 【期間】
- 通期
- 全期間
連結
- 2008年3月31日
- 9496万
- 2009年3月31日 +23.11%
- 1億1691万
- 2010年3月31日 -3.29%
- 1億1307万
- 2011年3月31日 +43.59%
- 1億6235万
- 2012年3月31日 +23.24%
- 2億9万
- 2013年3月31日 +40.19%
- 2億8051万
- 2014年3月31日 +66.69%
- 4億6757万
- 2015年3月31日 +36.28%
- 6億3723万
- 2016年3月31日 +20.34%
- 7億6684万
- 2017年3月31日 -52.42%
- 3億6484万
- 2018年3月31日 -21.8%
- 2億8531万
- 2019年3月31日 +32.92%
- 3億7924万
- 2020年3月31日 -22.57%
- 2億9366万
- 2021年3月31日 +169.5%
- 7億9143万
- 2022年3月31日 +42.98%
- 11億3161万
- 2023年3月31日 -15.57%
- 9億5537万
個別
- 2008年3月31日
- 9496万
- 2009年3月31日 +23.11%
- 1億1691万
- 2010年3月31日 -17.31%
- 9667万
- 2011年3月31日 -9.55%
- 8744万
- 2012年3月31日 -13.01%
- 7606万
- 2013年3月31日 -22.72%
- 5877万
- 2014年3月31日 +123.04%
- 1億3110万
- 2015年3月31日 +98.91%
- 2億6077万
- 2016年3月31日 +62%
- 4億2244万
- 2017年3月31日 -13.58%
- 3億6508万
- 2018年3月31日 -21.18%
- 2億8774万
- 2019年3月31日 -35.66%
- 1億8513万
- 2020年3月31日 -33.87%
- 1億2243万
- 2021年3月31日 -27.5%
- 8876万
- 2022年3月31日 -20.42%
- 7063万
- 2023年3月31日 +45.68%
- 1億290万
有報情報
- #1 会計方針に関する事項（連結）
- ② 無形固定資産2023/06/22 15:00
ソフトウエア
定額法(自社利用のソフトウエアについては、社内における見込利用可能期間「2年～5年」に基づく定額法)によっております。 - #2 有形固定資産等明細表（連結）
- 2.当期増加額のうち主なものは、次のとおりであります。2023/06/22 15:00
ソフトウエア 基幹システムの追加開発等にかかる設備投資 58,740千円 建物附属設備 本社会議室スペースのリニューアル費用 339千円 工具、器具及び備品 本社会議室スペースのリニューアル費用 858千円 工具、器具及び備品 社内ネットワーク環境整備に係る設備投資費用 371千円 - #3 減損損失に関する注記（連結）
- 当社グループは、以下の資産について減損損失を計上しました。2023/06/22 15:00
資産のグルーピングは、管理会計上の区分に基づき実施しております。用途 種類 減損損失(千円) デジタルマーケティング関連事業 ソフトウエア 350,604 合計 350,604
当連結会計年度において、デジタルマーケティング関連事業におけるソフトウエアについて減損の兆候が認められたため回収可能性を検討した結果、減損損失として特別損失に350,604千円計上しております。 - #4 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析（連結）
- ② 固定資産2023/06/22 15:00
固定資産は3,016,143千円となり、前連結会計年度末と比較して596,942千円減少いたしました。その主な内容は、投資有価証券の減少637,288千円、ソフトウエアの減少176,243千円、のれんの減少59,135千円、工具、器具及び備品の減少16,336千円がありましたが、その一方で、繰延税金資産の増加261,951千円、差入保証金の増加30,778千円があったことなどによるものであります。
③ 流動負債 - #5 連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項（連結）
- ソフトウエア2023/06/22 15:00
定額法(自社利用のソフトウエアについては、社内における見込利用可能期間「2年～5年」に基づく定額法)によっております。
(3) 重要な引当金の計上基準 - #6 重要な会計方針、財務諸表（連結）
- ① ソフトウエア2023/06/22 15:00
定額法(自社利用のソフトウエアについては、社内における見込利用可能期間「3年～5年」に基づく定額法)によっております。
② のれん