LIFULL（2120）の建物の推移 - 全期間
- 【期間】
- 通期
- 全期間
連結
- 2008年3月31日
- 7390万
- 2009年3月31日 +15.33%
- 8524万
- 2010年3月31日 -16.25%
- 7139万
- 2010年12月31日 +847.66%
- 6億7654万
- 2011年3月31日 -9.6%
- 6億1162万
- 2011年6月30日 -4.02%
- 5億8702万
- 2011年9月30日 -4.44%
- 5億6096万
- 2011年12月31日 -4.65%
- 5億3489万
- 2012年3月31日 -4.68%
- 5億988万
- 2012年6月30日 -4.21%
- 4億8843万
- 2012年9月30日 -4.39%
- 4億6698万
- 2012年12月31日 -7.9%
- 4億3007万
- 2013年3月31日 -11.52%
- 3億8052万
- 2013年6月30日 -13.74%
- 3億2823万
- 2013年9月30日 -8.33%
- 3億90万
- 2013年12月31日 -4.96%
- 2億8597万
- 2014年3月31日 -2.99%
- 2億7741万
- 2014年6月30日 -4.15%
- 2億6589万
- 2014年9月30日 -4.43%
- 2億5411万
- 2014年12月31日 +11.94%
- 2億8444万
- 2015年3月31日 -5.74%
- 2億6811万
個別
- 2008年3月31日
- 7390万
- 2009年3月31日 +12.92%
- 8346万
- 2010年3月31日 -14.7%
- 7119万
- 2011年3月31日 +759.13%
- 6億1162万
- 2012年3月31日 -16.64%
- 5億988万
- 2013年3月31日 -25.37%
- 3億8052万
- 2014年3月31日 -27.1%
- 2億7741万
- 2015年3月31日 -14.9%
- 2億3608万
- 2016年3月31日 -13.86%
- 2億337万
- 2017年3月31日 +574.26%
- 13億7124万
- 2017年9月30日 +3.66%
- 14億2147万
- 2018年9月30日 -5.96%
- 13億3671万
- 2019年9月30日 -11.85%
- 11億7826万
- 2020年9月30日 -12.98%
- 10億2537万
- 2021年9月30日 -14.74%
- 8億7427万
- 2022年9月30日 -14.79%
- 7億4501万
- 2023年9月30日 -20.14%
- 5億9500万
- 2024年9月30日 -30.76%
- 4億1200万
- 2025年9月30日 +984.47%
- 44億6800万
有報情報
- #1 固定化営業債権に関する注記
- 担保に供している資産は、次のとおりであります。2025/12/22 15:39
担保付債務は、次のとおりであります。前事業年度(2024年9月30日) 当事業年度(2025年9月30日) 建物 - 百万円 3,654 百万円 土地 - 百万円 1,850 百万円
- #2 固定資産売却損の注記
- ※5 固定資産売却損の内訳は次のとおりであります。2025/12/22 15:39
前事業年度(自 2023年10月1日至 2024年9月30日) 当事業年度(自 2024年10月1日至 2025年9月30日) 建物 0 百万円 3 百万円 工具、器具及び備品 0 百万円 0 百万円 - #3 固定資産売却益の注記
- ※4 固定資産売却益の内訳は次のとおりであります。2025/12/22 15:39
前事業年度(自 2023年10月1日至 2024年9月30日) 当事業年度(自 2024年10月1日至 2025年9月30日) 建物 0 百万円 - 百万円 工具、器具及び備品 0 百万円 - 百万円 - #4 固定資産除却損の注記
- ※3 固定資産除却損の内訳は次のとおりであります。2025/12/22 15:39
前事業年度(自 2023年10月1日至 2024年9月30日) 当事業年度(自 2024年10月1日至 2025年9月30日) 建物 11 百万円 3 百万円 工具、器具及び備品 0 百万円 0 百万円 - #5 有形固定資産等明細表（連結）
- (注)1 当期の増加額のうち主なものは、以下のとおりであります。2025/12/22 15:39
2 当期の減少額のうち主なものは、以下のとおりであります。建物 不動産信託受益権の取得による増加 3,737百万円 住まいの窓口店舗開設 17百万円 資産除去債務の見積り変更 547百万円 工具器具備品 本社レイアウト変更等 27百万円 社内業務用ハードウェア 1百万円 土地 不動産信託受益権の取得による増加 1,850百万円 建設仮勘定 不動産信託受益権の取得による増加 5,587百万円 ソフトウェア 社内業務用ソフトウェア 64百万円 サービス機能向上のためのソフトウェア 34百万円 ソフトウェア仮勘定 社内業務用ソフトウェア 147百万円 サービス機能向上のための自社開発ソフトウェア 47百万円
なお、当期減少額のうち( )内は内書きで減損損失の計上額であります。建物 事業用設備除却 11百万円 工具器具備品 本社レイアウト変更に伴う設備除却 10百万円 社内業務用ハードウェア等の除却 3百万円 建設仮勘定 不動産信託受益権の本勘定へ振替 5,587百万円 ソフトウェア 社内業務用ソフトウェア除却 51百万円 サービス機能向上のためのソフトウェア除却 32百万円 ソフトウェア仮勘定 システムの開発中止に伴う減損 195百万円 社内業務用ソフトウェアのソフトウェア勘定へ振替 50百万円 サービス機能向上のための自社開発ソフトウェアのソフトウェア勘定への振替 34百万円 - #6 注記事項－引当金、連結財務諸表（IFRS）（連結）
- 資産除去債務2025/12/22 15:39
契約に基づき、賃貸借建物の原状回復義務に係る費用の見積額を賃貸借契約を締結した時点で計上しております。支出の時期は将来の事業計画等により影響を受けます。 - #7 注記事項－重要性がある会計方針、連結財務諸表（IFRS）（連結）
- 引当金は、現時点の貨幣の時間価値の市場評価と当該債務に特有なリスクを反映した税引前の割引率を用いて、債務の決済に必要とされると見込まれる支出の現在価値として測定しております。時の経過による引当金の増加は金融費用として認識しております。2025/12/22 15:39
当社グループは引当金として、資産除去債務を認識しております。資産除去債務は、賃借事務所・建物等に対する原状回復義務に備え、過去の原状回復実績及び事務所等に施した内部造作の耐用年数を考慮して決定した使用見込期間等を基礎として、各物件の状況を個別具体的に勘案して見積り、認識及び測定しております。
(15) 資本 - #8 重要な会計方針、財務諸表（連結）
- 主な耐用年数は次のとおりであります。2025/12/22 15:39
②無形固定資産建物 7年～39年 工具、器具及び備品 4年～15年
定額法によっております。
10年以上蓄積したファイナンスデータとAIを掛け合わせて、投資の意思決定を加速させるポジションです。
