アバントグループ（3836）の売上高の推移 - 全期間
連結
- 2009年12月31日
- 14億3195万
- 2010年3月31日 +61.9%
- 23億1833万
- 2010年6月30日 +33.59%
- 30億9708万
- 2010年9月30日 -77.89%
- 6億8473万
- 2010年12月31日 +108.65%
- 14億2867万
- 2011年3月31日 +59.71%
- 22億8172万
- 2011年6月30日 +37.49%
- 31億3707万
- 2011年9月30日 -74.15%
- 8億1099万
- 2011年12月31日 +125.86%
- 18億3171万
- 2012年3月31日 +60.65%
- 29億4264万
- 2012年6月30日 +39.38%
- 41億131万
- 2012年9月30日 -74.9%
- 10億2956万
- 2012年12月31日 +164.7%
- 27億2527万
- 2013年3月31日 +77.33%
- 48億3278万
- 2013年6月30日 +39.3%
- 67億3230万
- 2013年9月30日 -72.24%
- 18億6905万
- 2013年12月31日 +111.42%
- 39億5158万
- 2014年3月31日 +57.73%
- 62億3266万
- 2014年6月30日 +33.18%
- 83億48万
- 2014年9月30日 -76.58%
- 19億4418万
- 2014年12月31日 +115.75%
- 41億9463万
- 2015年3月31日 +53.34%
- 64億3191万
- 2015年6月30日 +38.82%
- 89億2877万
- 2015年9月30日 -75.64%
- 21億7532万
- 2015年12月31日 +109.85%
- 45億6499万
- 2016年3月31日 +53.02%
- 69億8537万
- 2016年6月30日 +37.61%
- 96億1287万
- 2016年9月30日 -76.36%
- 22億7284万
- 2016年12月31日 +118.16%
- 49億5846万
- 2017年3月31日 +55.59%
- 77億1497万
- 2017年6月30日 +36.52%
- 105億3239万
- 2017年9月30日 -75.84%
- 25億4450万
- 2017年12月31日 +123.58%
- 56億8900万
- 2018年3月31日 +54.4%
- 87億8408万
- 2018年6月30日 +37.87%
- 121億1079万
- 2018年9月30日 -73.74%
- 31億8037万
- 2018年12月31日 +118%
- 69億3335万
- 2019年3月31日 +52.38%
- 105億6523万
- 2019年6月30日 +33.25%
- 140億7797万
- 2019年9月30日 -73.61%
- 37億1482万
- 2019年12月31日 +108.21%
- 77億3455万
- 2020年3月31日 +52.36%
- 117億8469万
- 2020年6月30日 +33.15%
- 156億9153万
- 2020年9月30日 -77.05%
- 36億188万
- 2020年12月31日 +112.05%
- 76億3796万
- 2021年3月31日 +55.93%
- 119億963万
- 2021年6月30日 +36.33%
- 162億3612万
- 2021年9月30日 -75.07%
- 40億4748万
- 2021年12月31日 +116.22%
- 87億5133万
- 2022年3月31日 +57.54%
- 137億8666万
- 2022年6月30日 +35.66%
- 187億338万
- 2022年9月30日 -73.13%
- 50億2597万
- 2022年12月31日 +109.37%
- 105億2301万
- 2023年3月31日 +53.83%
- 161億8764万
- 2023年6月30日 +32.35%
- 214億2458万
- 2023年9月30日 -73.64%
- 56億4657万
- 2023年12月31日 +107.96%
- 117億4272万
- 2024年3月31日 +51.64%
- 178億621万
- 2024年6月30日 +37.14%
- 244億1976万
- 2024年9月30日 -72.25%
- 67億7618万
- 2024年12月31日 +106.77%
- 140億1142万
- 2025年3月31日 +49.44%
- 209億3851万
- 2025年6月30日 +34.81%
- 282億2770万
- 2025年9月30日 -73.37%
- 75億1582万
- 2025年12月31日 +102.27%
- 152億256万
- 2026年3月31日 -53.02%
- 71億4159万
個別
- 2008年6月30日
- 30億6861万
- 2009年6月30日 +11.17%
- 34億1133万
- 2010年6月30日 -13.33%
- 29億5644万
- 2011年6月30日 -1.37%
- 29億1582万
- 2012年6月30日 +18.37%
- 34億5143万
- 2013年6月30日 +6.21%
- 36億6579万
- 2014年6月30日 -74.02%
- 9億5226万
- 2015年6月30日 +8.06%
- 10億2900万
- 2016年6月30日 +79.79%
- 18億5000万
有報情報
- #1 セグメント情報等、連結財務諸表（連結）
- 「経営管理ソリューション事業」とは、グループ経営、連結会計、事業管理を中心に、企業の「見えない価値」の可視化と最大化を目的とし、コンサルティングからシステムの企画、構築、導入、運用並びに保守までをワンストップで支援します。また、自社でソフトウエアを開発するとともに、他社開発のソフトウエアとの組み合わせも行っています。当社グループ資産を最大限活用し、企業価値の向上に役立つ経営情報を提供するソリューションを継続的に生み出す役割を担っています。2025/09/19 12:59
2.報告セグメントごとの売上高、利益又は損失、資産、負債その他の項目の金額の算定方法
報告されている事業セグメントの会計処理の方法は、連結財務諸表作成において採用している会計処理の方法と概ね同一であります。 - #2 主要な顧客ごとの情報
- 3.主要な顧客ごとの情報2025/09/19 12:59
外部顧客への売上高のうち連結損益計算書の売上高の10%以上を占める顧客がないため該当事項はありません。 - #3 収益認識関係、連結財務諸表（連結）
- (単位:千円)2025/09/19 12:59
当連結会計年度(自 2024年7月1日 至 2025年6月30日)報告セグメント 合計 連結決算開示事業 デジタルトランスフォーメーション推進事業 経営管理ソリューション事業 その他の収益 - - - - 外部顧客への売上高 7,167,034 8,814,046 8,438,680 24,419,760
(単位:千円) - #4 報告セグメントごとの売上高、利益又は損失、資産、負債その他の項目の金額の算定方法（連結）
- 告セグメントごとの売上高、利益又は損失、資産、負債その他の項目の金額の算定方法
報告されている事業セグメントの会計処理の方法は、連結財務諸表作成において採用している会計処理の方法と概ね同一であります。 報告セグメントの利益は営業利益ベースの数値であります。 セグメント間の内部売上高及び振替高は、市場実勢価格に基づいております。2025/09/19 12:59 - #5 売上高、地域ごとの情報（連結）
- (1)売上高2025/09/19 12:59
本邦の外部顧客への売上高が連結損益計算書の売上高の90%を超えるため、記載を省略しております。 - #6 役員報酬（連結）
- GPP=売上高成長率+IBTM利益率(注)2025/09/19 12:59
(注)売上高成長率=(当事業年度売上高÷前事業年度売上高)-1
IBTM利益率=IBTM÷売上高 - #7 社外取締役（及び社外監査役）（連結）
- (9)上記1～8に該当する者の配偶者もしくは二親等以内の親族。2025/09/19 12:59
(注1)主要取引とは、年間連結売上高の2%を超える金銭の授受を伴う取引もしくは、連結総資産の2%を超える金銭の融資をいう。
(注2)多額とは、専門的サービスを提供する者が個人の場合は、当社グループから受け取った役員報酬を除く当該利益が直近事業年度において年間1,500万円を超えることをいい、専門的サービスを提供する者が法人・組合等の団体の場合は当社グループから受け取った当該利益が直近事業年度において当該団体の年間総収入の2%もしくは金額1,500万円のいずれか高い方を超えることをいう。 - #8 経営方針、経営環境及び対処すべき課題等（連結）
- (2) 目標とする経営指標2025/09/19 12:59
当社グループは、「売上高」「純利益」「1人当たりの営業利益」「ソフトウエア粗利益」「ROE」「DOE(純資産配当率)」の6項目を主要な経営指標として位置づけています。これらの具体的な目標については、2028年6月期までの5年間の中期経営計画「BE GLOBAL 2028」において明示しています。
中期経営計画において、ソフトウエア中心の戦略を通じて「1人当たりの営業利益」を通じた価値創造生産性の向上を目指しています。この取り組みは、人材の価値と企業価値の向上を目的とした「価値創造スパイラル」を実現するものであります。具体的には、戦略の進捗度を示す「ソフトウエア粗利益」と、価値創造生産性を示す「1人当たりの営業利益」を主要な戦略指標として考えています。 - #9 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析（連結）
- 中期経営計画「BE GLOBAL 2028」の主要定量目標と達成状況2025/09/19 12:59
当社グループは2023年8月に「企業価値の向上に役立つソフトウエア会社になる」ことを戦略マテリアリティとする2028年6月期までの5ヶ年の中期経営計画「BE GLOBAL 2028」を策定し、その中で「売上高」「純利益」「1人当たりの営業利益」「ソフトウエア粗利益」「ROE」「DOE(純資産配当率)」の6項目を主要な経営指標として位置づけています。
それぞれの項目の目標及び当連結会計年度における進捗状況は以下の通りです。 - #10 顧客との契約から生じる収益の金額の注記（連結）
- ※1.顧客との契約から生じる収益2025/09/19 12:59
売上高については、顧客との契約から生じる収益及びそれ以外の収益を区分して記載しておりません。顧客との契約から生じる収益の金額は、連結財務諸表「注記事項(収益認識関係) 1.顧客との契約から生じる収益を分解した情報」に記載しております。
10年以上蓄積したファイナンスデータとAIを掛け合わせて、投資の意思決定を加速させるポジションです。
