アドソル日進（3837）の売上高の推移 - 全期間
連結
- 2019年9月30日
- 65億2200万
- 2020年6月30日 -47.36%
- 34億3333万
- 2020年9月30日 +97.78%
- 67億9044万
- 2020年12月31日 +48.07%
- 100億5491万
- 2021年3月31日 +34.45%
- 135億1874万
- 2021年6月30日 -77.72%
- 30億1150万
- 2021年9月30日 +106.82%
- 62億2849万
- 2021年12月31日 +47.83%
- 92億734万
- 2022年3月31日 +33.02%
- 122億4799万
- 2022年6月30日 -75.09%
- 30億5148万
- 2022年9月30日 +104.39%
- 62億3690万
- 2022年12月31日 +51.73%
- 94億6301万
- 2023年3月31日 +35.71%
- 128億4207万
- 2023年6月30日 -73.56%
- 33億9585万
- 2023年9月30日 +101.3%
- 68億3578万
- 2023年12月31日 +51.54%
- 103億5918万
- 2024年3月31日 +35.9%
- 140億7841万
- 2024年6月30日 -73.34%
- 37億5395万
- 2024年9月30日 +103.82%
- 76億5132万
- 2024年12月31日 +50.74%
- 115億3375万
- 2025年3月31日 +34.07%
- 154億6304万
- 2025年6月30日 -73.19%
- 41億4626万
- 2025年9月30日 +105.17%
- 85億682万
- 2025年12月31日 +50.8%
- 128億2859万
- 2026年3月31日 +33.7%
- 171億5141万
個別
- 2008年3月31日
- 84億3651万
- 2009年3月31日 -4.8%
- 80億3134万
- 2009年12月31日 -40.85%
- 47億5053万
- 2010年3月31日 +38.63%
- 65億8552万
- 2010年6月30日 -77.41%
- 14億8766万
- 2010年9月30日 +125.1%
- 33億4869万
- 2010年12月31日 +51.54%
- 50億7448万
- 2011年3月31日 +39.86%
- 70億9700万
- 2011年6月30日 -76%
- 17億327万
- 2011年9月30日 +116.63%
- 36億8976万
- 2011年12月31日 +47.51%
- 54億4265万
- 2012年3月31日 +41.86%
- 77億2108万
- 2012年6月30日 -76.31%
- 18億2931万
- 2012年9月30日 +108.55%
- 38億1501万
- 2012年12月31日 +47.74%
- 56億3643万
- 2013年3月31日 +43.43%
- 80億8462万
- 2013年6月30日 -75.11%
- 20億1236万
- 2013年9月30日 +98.04%
- 39億8538万
- 2013年12月31日 +47.41%
- 58億7468万
- 2014年3月31日 +43.62%
- 84億3695万
- 2014年6月30日 -74.26%
- 21億7188万
- 2014年9月30日 +106.97%
- 44億9510万
- 2014年12月31日 +47.38%
- 66億2472万
- 2015年3月31日 +36.43%
- 90億3806万
- 2015年6月30日 -75.11%
- 22億4961万
- 2015年9月30日 +112.27%
- 47億7536万
- 2015年12月31日 +52.12%
- 72億6404万
- 2016年3月31日 +44%
- 104億6031万
- 2016年6月30日 -74.33%
- 26億8511万
- 2016年9月30日 +113.43%
- 57億3096万
- 2016年12月31日 +49.14%
- 85億4719万
- 2017年3月31日 +36.12%
- 116億3406万
- 2017年6月30日 -76.63%
- 27億1889万
- 2017年9月30日 +98.51%
- 53億9726万
- 2017年12月31日 +49.06%
- 80億4516万
- 2018年3月31日 +36.69%
- 109億9703万
- 2018年6月30日 -74.08%
- 28億5076万
- 2018年9月30日 +108.03%
- 59億3052万
- 2018年12月31日 +50.86%
- 89億4695万
- 2019年3月31日 +36.3%
- 121億9474万
- 2019年6月30日 -74.07%
- 31億6237万
- 2019年9月30日 +106.25%
- 65億2224万
- 2019年12月31日 +51.37%
- 98億7239万
- 2020年3月31日 +34.87%
- 133億1536万
- 2021年3月31日 +1.51%
- 135億1597万
- 2022年3月31日 -9.42%
- 122億4245万
- 2023年3月31日 +4.85%
- 128億3584万
- 2024年3月31日 +9.63%
- 140億7213万
- 2025年3月31日 +9.8%
- 154億5135万
- 2026年3月31日 +10.96%
- 171億4535万
有報情報
- #1 その他、連結財務諸表等（連結）
- 当連結会計年度における半期情報等2026/06/24 11:05
(累計期間) 中間連結会計期間 当連結会計年度 売上高(千円) 8,506,826 17,151,415 税金等調整前中間(当期)純利益(千円) 1,136,132 2,215,517 - #2 セグメント情報等、連結財務諸表（連結）
- 先進インダストリー事業では、日本の高度なモノづくりを担う企業(「モビリティ」「医療・ヘルスケア」「産業機器」)やサービス事業者向けに、「最先端テクノロジー」を駆使し、DX・IoTの実現に貢献しております。2026/06/24 11:05
2.報告セグメントごとの売上高、利益又は損失、資産その他の項目の金額の算定方法
報告されている事業セグメントの会計処理の方法は、連結財務諸表を作成する為に採用される会計方針に準拠した方法であります。 - #3 主要な非連結子会社の名称及び連結の範囲から除いた理由（連結）
- 連結子会社の名称
・Adsol-Nissin San Jose R&D Center,Inc.
(連結の範囲から除いた理由)
非連結子会社は、資産、売上高、当期純損益(持分に見合う額)、利益剰余金(持分に見合う額)及びキャッシュ・フローその他の項目から見て、当社グループの財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況に関する合理的な判断を誤らせない程度に重要性が乏しいものであるため、連結の範囲に含めておりません。2026/06/24 11:05 - #4 主要な顧客ごとの情報
- 2026/06/24 11:05
顧客の名称又は氏名 売上高 関連するセグメント名 三菱電機㈱ 3,462,153 社会インフラ事業先進インダストリー事業 東京ガスiネット㈱ 1,909,039 社会インフラ事業 - #5 収益認識関係、連結財務諸表（連結）
- (単位:千円)2026/06/24 11:05
当連結会計年度(自 2025年4月1日 至 2026年3月31日)報告セグメント 分野 計 顧客との契約から生じる収益 15,463,041 外部顧客への売上高 15,463,041
(単位:千円) - #6 報告セグメントごとの売上高、利益又は損失、資産、負債その他の項目の金額の算定方法（連結）
- 告セグメントごとの売上高、利益又は損失、資産その他の項目の金額の算定方法
報告されている事業セグメントの会計処理の方法は、連結財務諸表を作成する為に採用される会計方針に準拠した方法であります。
棚卸資産の評価については、収益性の低下に基づく簿価切り下げ後の価額で評価しております。
報告セグメントの利益は、営業利益ベースの数値であります。2026/06/24 11:05 - #7 売上高、地域ごとの情報（連結）
- (1)売上高2026/06/24 11:05
本邦の外部顧客への売上高が連結損益計算書の売上高の90%を超える為、記載を省略しております。 - #8 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析（連結）
- このような事業環境において、当社グループは、中期経営計画「New Canvas 2026」(2023年5月公表)に基づく事業戦略、企業戦略を推進いたしました。あわせて「資本コストや株価を意識した経営の実現に向けた対応」(2025年2月公表)で定めた「2029年3月期:ROE 22%」の達成に向けた取組みを進めました。2026/06/24 11:05
その結果、売上高は、社会インフラ事業のエネルギー(電力)、交通・運輸、公共分野、先進インダストリー事業のサービス分野を中心に、DX案件などが好調に推移したことから、17,151百万円(前期比10.9%増)となり、過去最高を更新いたしました。
利益面では、単価アップ、コンサルティング等の高収益案件の増加などにより、売上総利益率が29.0%(前期比+1.2ポイント)と良化いたしました。これにより、3期連続となる処遇改定や新卒採用活動、新入社員研修等を中心とした販売管理費の増加を吸収し、営業利益は2,145百万円(前期比25.4%増)と大幅な増益を達成、過去最高となりました。 - #9 連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項（連結）
- (連結の範囲から除いた理由)2026/06/24 11:05
非連結子会社は、資産、売上高、当期純損益(持分に見合う額)、利益剰余金(持分に見合う額)及びキャッシュ・フローその他の項目から見て、当社グループの財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況に関する合理的な判断を誤らせない程度に重要性が乏しいものであるため、連結の範囲に含めておりません。
2.持分法の適用に関する事項 - #10 顧客との契約から生じる収益の金額の注記（連結）
- ※1 顧客との契約から生じる収益2026/06/24 11:05
売上高については、顧客との契約から生じる収益及びそれ以外の収益を区分して記載しておりません。顧客との契約から生じる収益の金額は、連結財務諸表「注記事項(収益認識関係)1.顧客との契約から生じる収益を分解した情報」に記載しております。
10年以上蓄積したファイナンスデータとAIを掛け合わせて、投資の意思決定を加速させるポジションです。
