リニカル(2183)の全事業営業利益の推移 - 全期間
連結
- 2008年3月31日
- 5億509万
- 2009年3月31日 +8.8%
- 5億4956万
- 2009年12月31日 -38.95%
- 3億3549万
- 2010年3月31日 +43.3%
- 4億8075万
- 2010年6月30日 -84.18%
- 7606万
- 2010年9月30日 +191.73%
- 2億2190万
- 2010年12月31日 +8.26%
- 2億4023万
- 2011年3月31日 +20.24%
- 2億8884万
- 2011年6月30日 -90.72%
- 2679万
- 2011年9月30日 +897.29%
- 2億6723万
- 2011年12月31日 +72.7%
- 4億6151万
- 2012年3月31日 +57.9%
- 7億2872万
- 2012年6月30日 -66.32%
- 2億4547万
- 2012年9月30日 +114.05%
- 5億2542万
- 2012年12月31日 +33.58%
- 7億185万
- 2013年3月31日 +42.95%
- 10億329万
- 2013年6月30日 -91.64%
- 8392万
- 2013年9月30日 +267.73%
- 3億861万
- 2013年12月31日 +53.38%
- 4億7334万
- 2014年3月31日 +49.19%
- 7億620万
- 2014年6月30日 -87.62%
- 8739万
- 2014年9月30日 +235.7%
- 2億9339万
- 2014年12月31日 +69.76%
- 4億9807万
- 2015年3月31日 +76.02%
- 8億7671万
- 2015年6月30日 -67.02%
- 2億8909万
- 2015年9月30日 +291.66%
- 11億3226万
- 2015年12月31日 +39.17%
- 15億7577万
- 2016年3月31日 +27.71%
- 20億1242万
- 2016年6月30日 -82.06%
- 3億6110万
- 2016年9月30日 +210.34%
- 11億2065万
- 2016年12月31日 +47.3%
- 16億5077万
- 2017年3月31日 +28.95%
- 21億2865万
- 2017年6月30日 -88.09%
- 2億5362万
- 2017年9月30日 +230.95%
- 8億3939万
- 2017年12月31日 +60.61%
- 13億4817万
- 2018年3月31日 +36.98%
- 18億4669万
- 2018年6月30日 -95.31%
- 8664万
- 2018年9月30日 +652.29%
- 6億5184万
- 2018年12月31日 +53.66%
- 10億160万
- 2019年3月31日 +21.1%
- 12億1296万
- 2019年6月30日 -89.32%
- 1億2954万
- 2019年9月30日 +340.86%
- 5億7109万
- 2019年12月31日 +52.37%
- 8億7016万
- 2020年3月31日 +15.52%
- 10億523万
- 2020年6月30日
- -1億5072万
- 2020年9月30日
- 1億8599万
- 2020年12月31日 +11.65%
- 2億765万
- 2021年3月31日 +118.36%
- 4億5343万
- 2021年6月30日 -67.86%
- 1億4573万
- 2021年9月30日 +248.37%
- 5億767万
- 2021年12月31日 +64.8%
- 8億3666万
- 2022年3月31日 +29.79%
- 10億8590万
- 2022年6月30日
- -2681万
- 2022年9月30日
- 3億7343万
- 2022年12月31日 +98.25%
- 7億4033万
- 2023年3月31日 +69.75%
- 12億5670万
- 2023年6月30日 -91.08%
- 1億1205万
- 2023年9月30日 +275.92%
- 4億2123万
- 2023年12月31日 +52.23%
- 6億4122万
- 2024年3月31日 +13.18%
- 7億2572万
- 2024年6月30日
- -6661万
- 2024年9月30日 -189.21%
- -1億9264万
- 2024年12月31日 -72.41%
- -3億3214万
- 2025年3月31日 -75.67%
- -5億8350万
- 2025年6月30日
- -1億411万
- 2025年9月30日 -390.86%
- -5億1106万
- 2025年12月31日 -149.95%
- -12億7740万
個別
- 2008年3月31日
- 5億674万
- 2009年3月31日 +10.08%
- 5億5782万
- 2010年3月31日 -11.39%
- 4億9429万
- 2011年3月31日 -33.91%
- 3億2666万
- 2012年3月31日 +126.42%
- 7億3964万
- 2013年3月31日 +35.96%
- 10億563万
- 2014年3月31日 -30.5%
- 6億9887万
- 2015年3月31日 +39.75%
- 9億7666万
- 2016年3月31日 +102.87%
- 19億8136万
- 2017年3月31日 -0.2%
- 19億7744万
- 2018年3月31日 -12.77%
- 17億2483万
- 2019年3月31日 -6.58%
- 16億1131万
- 2020年3月31日 -40.8%
- 9億5387万
- 2021年3月31日 -70.54%
- 2億8103万
- 2022年3月31日 +80.11%
- 5億617万
- 2023年3月31日 +45.67%
- 7億3734万
- 2024年3月31日 -50.7%
- 3億6349万
- 2025年3月31日
- -5億8514万
有報情報
- #1 セグメント情報等、連結財務諸表(連結)
- (4) 有形固定資産及び無形固定資産の増加額の調整額20,351千円は、各報告セグメントに配分していない全社資産分であります。2025/06/24 16:25
2.セグメント利益は、連結損益計算書の営業利益と調整を行っております。
3.収益の分解情報である地域ごとの売上高は、サービスの提供地を基礎とし、国又は地域に分類しております。 - #2 セグメント表の脚注(連結)
- 整額は以下のとおりであります。
(1) セグメント利益又は損失(△)の調整額△2,016,734千円は、各報告セグメントに配分していない全社費用であります。全社費用は、主に報告セグメントに帰属しない一般管理費であります。
(2) セグメント資産の調整額7,875,496千円は、各報告セグメントに配分していない全社資産であります。全社資産は、主に報告セグメントに帰属しない現金及び預金、差入保証金並びに有形固定資産等であります。
(3) 減価償却費の調整額32,316千円は、各報告セグメントに配分していない全社資産分であります。
(4) 有形固定資産及び無形固定資産の増加額の調整額26,240千円は、各報告セグメントに配分していない全社資産分であります。
2.セグメント利益又は損失(△)は、連結損益計算書の営業損失と調整を行っております。
3.収益の分解情報である地域ごとの売上高は、サービスの提供地を基礎とし、国又は地域に分類しております。2025/06/24 16:25 - #3 役員報酬(連結)
- なお、算出した数値は、上限100%~下限0%の範囲内とします。2025/06/24 16:25
※小数点以下の端数が生じる場合は、小数第二位を四捨五入します。業績連動係数 = 「連結売上高」の達成率(%)× 配分割合30% + 「連結営業利益」の達成率(%)×配分割合40% + 「1株当たり(親会社株主に帰属する)当期純利益」の達成率(%)× 配分割合30%
<業績連動指標><達成率の算定方法>※各指標の達成率の算定において小数点以下の端数が生じる場合は、小数第二位を切捨てとします。 - #4 経営方針、経営環境及び対処すべき課題等(連結)
- ① 概要2025/06/24 16:25
当社グループの展開地域における下記の状況に基づき、次期の連結業績見通しにつきましては、売上高11,200百万円(当期比7.3%増)、営業利益300百万円(当期は583百万円の営業損失)、経常利益320百万円(当期は498百万円の経常損失)、親会社株主に帰属する当期純利益150百万円(当期は539百万円の親会社株主に帰属する当期純損失)を見込んでおります。
地域別の状況は下記のとおりです。 - #5 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析(連結)
- (2) 経営成績2025/06/24 16:25
当連結会計年度の経営成績につきましては、米国が前期比で増収となる一方で、日本・アジア地域が前期比で大幅な減収となったことにより、連結の売上高は10,437百万円(前期比15.2%減)となりました。利益面では、日本・アジア地域が大幅な減収により営業赤字となったことから営業損失は583百万円(前期は725百万円の営業利益)、受取利息や為替差益の計上により経常損失は498百万円(前期は790百万円の経常利益)となりました。また、親会社株主に帰属する当期純損失は539百万円(前期は338百万円の親会社株主に帰属する当期純利益)となりました。
地域別の状況は下記のとおりであります。