シーボン(4926)の売上高の推移 - 全期間
連結
- 2019年3月31日
- 125億4130万
- 2019年6月30日 -77.04%
- 28億7944万
- 2019年9月30日 +112.9%
- 61億3036万
- 2019年12月31日 +40.88%
- 86億3654万
- 2020年3月31日 +28.54%
- 111億179万
- 2020年6月30日 -85.75%
- 15億8145万
- 2020年9月30日 +161.83%
- 41億4079万
- 2020年12月31日 +60.65%
- 66億5201万
- 2021年3月31日 +36.83%
- 91億193万
- 2021年6月30日 -74.21%
- 23億4768万
- 2021年9月30日 +99.48%
- 46億8323万
- 2021年12月31日 +50.22%
- 70億3531万
- 2022年3月31日 +30.11%
- 91億5347万
- 2022年6月30日 -76.78%
- 21億2566万
- 2022年9月30日 +102.16%
- 42億9734万
- 2022年12月31日 +48.14%
- 63億6626万
- 2023年3月31日 +33.92%
- 85億2542万
- 2023年6月30日 -75.31%
- 21億462万
- 2023年9月30日 +108.44%
- 43億8693万
- 2023年12月31日 +46.65%
- 64億3363万
- 2024年3月31日 +32.1%
- 84億9897万
- 2024年6月30日 -76.28%
- 20億1581万
- 2024年9月30日 +113.91%
- 43億1199万
- 2024年12月31日 +51.59%
- 65億3645万
- 2025年3月31日 +35.22%
- 88億3889万
- 2025年6月30日 -75.18%
- 21億9377万
- 2025年9月30日 +110.14%
- 46億1001万
- 2025年12月31日 +49.99%
- 69億1466万
- 2026年3月31日 +34.02%
- 92億6705万
個別
- 2009年3月31日
- 143億515万
- 2009年6月30日 -73.95%
- 37億2702万
- 2009年12月31日 +198.86%
- 111億3851万
- 2010年3月31日 +34.09%
- 149億3614万
- 2010年6月30日 -74.31%
- 38億3711万
- 2010年9月30日 +97.75%
- 75億8781万
- 2010年12月31日 +46.66%
- 111億2812万
- 2011年3月31日 +31.55%
- 146億3936万
- 2011年6月30日 -75.67%
- 35億6202万
- 2011年9月30日 +98.72%
- 70億7833万
- 2011年12月31日 +50.7%
- 106億6675万
- 2012年3月31日 +33.39%
- 142億2815万
- 2012年6月30日 -75.15%
- 35億3541万
- 2012年9月30日 +98.4%
- 70億1418万
- 2012年12月31日 +49.56%
- 104億9031万
- 2013年3月31日 +34.87%
- 141億4789万
- 2013年6月30日 -74.02%
- 36億7621万
- 2013年9月30日 +100.44%
- 73億6868万
- 2013年12月31日 +49.06%
- 109億8340万
- 2014年3月31日 +36.73%
- 150億1762万
- 2014年6月30日 -77.89%
- 33億2074万
- 2014年9月30日 +105.08%
- 68億1005万
- 2014年12月31日 +54.37%
- 105億1294万
- 2015年3月31日 +32.55%
- 139億3488万
- 2015年6月30日 -77.5%
- 31億3583万
- 2015年9月30日 +99.05%
- 62億4179万
- 2015年12月31日 +53.85%
- 96億313万
- 2016年3月31日 +33.64%
- 128億3342万
- 2016年6月30日 -75.61%
- 31億3028万
- 2016年9月30日 +98.17%
- 62億326万
- 2016年12月31日 +52.73%
- 94億7446万
- 2017年3月31日 +31.86%
- 124億9330万
- 2017年6月30日 -74.59%
- 31億7483万
- 2017年9月30日 +96.92%
- 62億5193万
- 2017年12月31日 +50.85%
- 94億3097万
- 2018年3月31日 +33.23%
- 125億6467万
- 2018年6月30日 -74.46%
- 32億894万
- 2018年9月30日 +94.23%
- 62億3264万
- 2018年12月31日 +50.43%
- 93億7583万
- 2019年3月31日 +32%
- 123億7605万
- 2020年3月31日 -11.7%
- 109億2796万
- 2021年3月31日 -18.39%
- 89億1847万
- 2022年3月31日 +0.83%
- 89億9218万
- 2023年3月31日 -7.18%
- 83億4692万
- 2024年3月31日 -0.24%
- 83億2728万
- 2025年3月31日 +4.9%
- 87億3505万
- 2026年3月31日 +4.66%
- 91億4205万
有報情報
- #1 その他、連結財務諸表等(連結)
- 当連結会計年度における半期情報等2026/06/24 15:00
中間連結会計期間 当連結会計年度 売上高(千円) 4,610,015 9,267,050 税金等調整前中間(当期)純利益(千円) 143,273 238,302 - #2 セグメント情報等、連結財務諸表(連結)
- 1.製品及びサービスごとの情報2026/06/24 15:00
単一の製品・サービスの区分の外部顧客への売上高が連結損益計算書の売上高の90%を超えるため、記載を省略しております。
2.地域ごとの情報 - #3 事業等のリスク
- 営業活動におけるリスク2026/06/24 15:00
生産活動におけるリスク主要なリスク項目 リスクの内容/対応策 集客活動 当社グループは、新規のお客様を開拓するために、イベントプロモーションやWeb広告・デジタルメディアの活用等による集客活動を通じて、サロンでのトライアルプランへ誘致を行っております。新規来店者の約7割がイベントプロモーションを来店動機としており、イベントプロモーションの集客力低下は、経営成績等に大きな影響を及ぼす可能性があります。[対応策]新規集客においては、従来行っておりましたダイレクトアプローチだけでなく、製品の価値やサービスの魅力を伝えるコンテンツを新たな集客チャネルとし、情報発信を強化することでの新規顧客獲得施策を推進してまいります。また、美容サービス検索・予約サイトからの集客誘導をはじめとしたWebマーケティングを集客活動の新たな軸の一つとなるよう注力してまいります。 販売チャネル 当社グループの販売チャネルは、直営店舗(93.8%)・通信販売(2.9%)・国内代理店(1.6%)・海外代理店(0.3%)・その他(1.4%)※で構成され、直営店舗での販売が売上の大半を占めます。デジタル化等による消費者のライフスタイルや消費行動が多様化しており、お客様ニーズに対応したチャネルの整備が遅延した場合には、経営成績等に大きな影響を及ぼす可能性があります。※括弧内は、2026年3月期の連結売上高に占める割合[対応策]既存の直営店展開を中心としたビジネスモデルに満足することなく、店舗ならではの「満足を超える感動体験」を追求するとともに、SNS等を駆使し、当社の製品価値・サービス価値に関する情報発信を強化してまいります。 アフターサービス 当社グループの主力チャネルである「シーボン フェイシャリストサロン」では、「会員アフターサービス規約」に基づき、ホームケア製品の購入金額に応じたポイント「ビューティアップ・ポイント」を付与し、ポイント数に応じて、各種アフターサービスを提供しております。アフターサービスの提供が、お客様の定期的な来店・リピート購入等へ結びつくとともに、顧客ロイヤルティの向上につながっており、サービスの質の低下等により顧客離れが起こる事態となった場合には、経営成績等に大きな影響を及ぼす可能性があります。[対応策]他社サービスとの差別化のため、美容法のエビデンスの収集やお客様に効果を実感していただくカウンセリングシステムを導入しております。製品やサービスの価値を客観的に示すことで、お客様が継続的にサロンに通っていただける動機づけを図っております。また、外部機関との共同研究により、アフターサービスの一環として提供している「東洋式トリートメント」の心身に与える効果の科学的検証を進め、日本皮膚科学会や日本薬学会にて発表を行うなど、さらなる顧客ロイヤリティの向上に取り組んでおります。 - #4 人材戦略に関する基本方針等、従業員の状況等(連結)
- 4.経営戦略との連動2026/06/24 15:00
当社グループは、製販一体であり、自社工場による製品の製造・品質管理や、フェイシャリストによる製品の販売及びサービスの提供が、事業の維持及び拡大の根幹となっております。給与水準の向上、専門人財育成プラットフォームの整備等の人的資本への投資を加速させ、人材の採用・定着を強化することで、優れた研究開発体制の維持・構築や、熟練したフェイシャリストによる高品質なサービスの提供に繋がります。これにより、顧客満足度の向上からリピート率の改善、さらには売上高の持続的な成長へと繋げるサイクルを構築し、企業価値を高めてまいります。
なお、これらの経営戦略との連動した人材戦略を進めるにあたり、2029年3月期までの目標として、以下の3点を掲げております。 - #5 収益認識関係、連結財務諸表(連結)
- 2026/06/24 15:00
直営店舗及び通信販売では、当社は、顧客との「会員アフターサービス規約」に基づき、ホームケア製品及びサロンケア製品の提供による取引を行っております。また、直営店舗ではサロンケア製品の取引による施術サービスの提供を行っております。これらの取引にあたっては、顧客より受け取る対価のうち、残存履行義務に配分した取引価格を認識しております。前連結会計年度(自 2024年4月1日至 2025年3月31日) 当連結会計年度(自 2025年4月1日至 2026年3月31日) その他の収益 - - 外部顧客への売上高 8,838,895 9,267,050
2.顧客との契約から生じる収益を理解するための基礎となる情報 - #6 役員報酬(連結)
- 3.業績連動報酬等並びに非金銭報酬等の内容及び額又は数の算定方法の決定に関する方針2026/06/24 15:00
業績連動報酬等は、事業年度ごとの業績向上に対する意識を高めるため、連結売上高と連結営業利益額が期初業績予算を達成することを条件に、連結営業利益額(当該業績連動報酬に係る費用を控除する前の金額とする)の1.0%の金額について、役位別の係数で配分することにより決定する。また、現金報酬とし、毎年、一定の時期に支給する。但し、業績連動報酬は、業務執行取締役及び執行役員について支給され、非業務執行取締役(社外取締役を含む)には支給されない。
非金銭報酬等は、業績向上や企業価値の増大、株主重視の経営意識を高めるためのインセンティブを与えることを目的とし、職務執行の対価として、新株予約権を無償で発行する。但し、新株予約権は、業務執行取締役及び執行役員について支給され、非業務執行取締役(社外取締役を含む)には支給されない。 - #7 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析(連結)
- 化粧品業界におきましては、外出機会の増加やインバウンド需要の回復により市場全体は活性化しているものの、消費者の価値観の多様化や購買行動の変化により、ブランド間の競争は一段と激しさを増しております。2026/06/24 15:00
こうした経営環境の中、当社グループの主力事業である直営店舗事業は、国内化粧品市場の回復もあり、売上高は増加傾向となりました。2024年3月期からスタートした中期経営計画の最終年度として、「製品価値向上」「サロン価値向上」「新しい価値の創造」の3つの重点課題に取り組み、売上高の向上及び顧客層の拡大に努めてまいりました。
また、2026年1月の創業記念日に開催した「60周年メディア発表会」において当社ブランドを広く発信するとともに、ブランディングに基づき、首都圏の大型店舗を中心とした戦略的な店舗改装を継続して実施した他、最高峰深層エイジングケア「シーボン ACシリーズ」の記念デザイン製品の投入や、主力製品「フェイシャリスト トリートメントマセ」等の「フェイシャリストシリーズ」の刷新により、ブランドプロモーションの強化と顧客体験価値の深化に努めてまいりました。 - #8 重要な会計上の見積り、連結財務諸表(連結)
- 各店舗の営業活動から生ずる損益が過去又は翌期見込みも含め継続してマイナスとなる場合及び店舗の閉鎖を意思決定した場合等に、減損の兆候があると判断しております。減損の兆候が把握された店舗については、将来キャッシュ・フローを見積り、割引前将来キャッシュ・フローの合計が当該店舗の固定資産の帳簿価額を下回る場合には、帳簿価額を回収可能価額(使用価値)まで減額し、当該減少額を減損損失として計上しております。2026/06/24 15:00
店舗別の割引前将来キャッシュ・フローの見積りに使用された主な仮定は、翌連結会計年度以降の事業計画により見積もられる店舗別の売上成長率、粗利率予測と、それらを基に見積もられる店舗別の売上高、粗利益及び経費予測であり、個別店舗の過去の実績等を加味して算定しております。これらの見積りにあたっては、決算時点で入手可能な情報等に基づき合理的に判断しておりますが、市場動向の変化や将来の不確実な経営環境の変動等により、当該見積額の前提とした条件や仮定に大幅な変更が生じた場合、翌連結会計年度の連結財務諸表において、減損損失の金額に重要な影響を与える可能性があります。
2.ホームケア製品及びサロンケア製品の取引 - #9 顧客との契約から生じる収益の金額の注記(連結)
- ※1 顧客との契約から生じる収益2026/06/24 15:00
売上高については、すべて顧客との契約から生じる収益の金額であり、顧客との契約から生じる収益以外の収益は含まれておりません。