- 7818
- 2026/09/18
- 時価
- 715億円
- PER 予
- 16.46倍
- 2011年以降
- 3.59-43倍
(2011-2025年) - PBR
- 3.22倍
- 2011年以降
- 0.59-6.32倍
(2011-2025年) - 配当 予
- 2.49%
- ROE 予
- 19.57%
- ROA 予
- 16.18%
- 資料
- Link
- CSV,JSON
トランザクション(7818)の全事業営業利益の推移 - 第一四半期
連結
- 2010年11月30日
- 7482万
- 2011年11月30日 +100.97%
- 1億5036万
- 2012年11月30日 +54.17%
- 2億3181万
- 2013年11月30日 -18.69%
- 1億8849万
- 2014年11月30日 +25.03%
- 2億3568万
- 2015年11月30日 +17.21%
- 2億7623万
- 2016年11月30日 +47.23%
- 4億669万
- 2017年11月30日 +23.62%
- 5億278万
- 2018年11月30日 +19.76%
- 6億212万
- 2019年11月30日 +10.53%
- 6億6551万
- 2020年11月30日 +33.29%
- 8億8703万
- 2021年11月30日 -11.23%
- 7億8741万
- 2022年11月30日 +60.27%
- 12億6201万
- 2023年11月30日 +17.9%
- 14億8793万
- 2024年11月30日 +3.81%
- 15億4464万
- 2025年11月30日 +18.27%
- 18億2679万
有報情報
- #1 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析(連結)
- 生産面においては、複数の生産拠点の確保及び為替変動や原材料価格の高騰に対応した機動的な生産地の切り替え、物流経路の最適化を図り、継続した安定供給の実現と価格競争力の強化に努めました。また、海外サプライヤーの工場への視察頻度を高め、製品の品質向上と製品ロスの低減を推進しました。加えて、新たな海外サプライヤーや国内の仕入先を開拓することで、価格競争力の更なる強化により利益率の維持・向上に努めました。国内自社工場においては、新規設備の導入や生産に対応する人員の増強により、内製化率が高まり、生産性の向上に繋がりました。2024/01/12 10:36
この結果、当第1四半期連結累計期間の売上高は、66億24百万円(前年同期比6億55百万円、11.0%の増加)、営業利益は、売上高の伸長による売上総利益の確保、販売費及び一般管理費の計画的支出により14億87百万円(前年同期比2億25百万円、17.9%の増加)となり、経常利益は15億18百万円(前年同期比2億62百万円、20.9%の増加)、親会社株主に帰属する四半期純利益は10億2百万円(前年同期比1億84百万円、22.5%の増加)となりました。
当第1四半期連結累計期間における販売経路別及び製品分類別の販売実績は、以下のとおりであります。